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「地域の人に健康を通じて素晴らしい人生を歩んでもらいたい」という布留院長の想いから、「Love your life and health」という診療方針を掲げる布留クリニック。

「私の考える『健康』とは、身体だけでなく心も健全で、衣食住や運動を通じて素晴らしい人生を歩むことだと考えています。地域の皆様が健康を維持できるよう、寄り添っていきたいと思います」

同院では、長年経験を積んできた専門分野であるリウマチの治療に力を入れている。「リウマチ疾患は難病だ」と語る布留院長。関節リウマチは全身性、進行性の炎症性疾患で、診断と治療開始が遅れる、あるいは治療が不十分だと関節破壊が進み日常生活に支障が出る。 「適切な時期に診断し、早期に治療を始めます。各患者に適した治療を提供しています。治療薬が合わないこともありますし、副作用もあるので、そのバランスを取ることが大切です」

同院はリウマチの治療薬投与、最新の生物学的な製剤、ＪＡＫ阻害剤などを用いた治療を行っている。

「リウマチの発症は主に環境要因が大きいと考えられていて、受動を含む喫煙、ウイルス感染、ストレス、女性ホルモン、腸内細菌叢（マイクロバイオーム）、歯周病などが発症因子として報告されています」 　また整形外科の分野にも重点的に取り組んでいる。部活動や中高年の外傷、スポーツ障害に対して専門的な治療やリハビリを実施している。中でも運動器リハビリに力を入れており、スポーツ競技への復帰をサポートしている。

依頼を受けて現地に赴くこともあり、東京２０２０オリンピックのアスリートドクター（スポーツドクター）を務めるなど、活動の幅は広い。

スポーツ整形の醍醐味は、怪我を克服して上達していくアスリートを見ること。競技に打ち込む選手をサポートすることにやりがいを感じている。

「甲賀市内の野球少年が今春から名門校の野球部に入寮する時、わざわざ挨拶に来てくれました。医者冥利に尽きる体験だと思います」

２０２１年、クリニックに隣接する場所に布留メディカルフィットネスを開設した。理学療法士がカウンセリングを担うフィットネス施設だ。定期的な運動は健康の持続だけでなく、病気予防にも役立つ。クリニックで治療した患者の情報を共有しているため、より的確にプログラムを組むことができる。

そのほか、ピラティスやライフキネティック、ＴＲＸといった専門性の高いプログラムも導入。生活習慣病を持つ会員は、血糖値が改善し血圧が低下するなど着実に結果が出てきている。

布留院長は「かかりつけ医として、地域の皆さんの健康維持に貢献できれば」と考えている。患者の人生を幸せにするための努力が今後も続く。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

北浜えぎ整形外科では患者に発症した理由や治療プロセスを満足するまでしっかり説明した上で、投薬・リハビリ・注射・手術の組み合わせで治療を行っている。

「ただ痛みを取るだけではなく、内的要因をも治療し全身をトータルに考えることが根本的な治癒につながるのです」

また、人工関節や手術を受けることに消極的な患者には、自由診療のPFC-FD療法という新しい治療法を選択してもらうことも可能だ。PFC-FD療法は自然治癒力を利用した再生医療であり、患者自身の血液から抽出した血小板由来の成長因子を患部に注射する方法だ。アレルギー反応等のリスクも少なく、日帰り治療でできる。

痛みが続いて悪化するようなら、人工関節置換術で根本的に治療することも勧める。勤務医としての長年の経験を活かし、手術の際には他病院の医師と連携がとれている点も患者にとって心強い。

関節リウマチは発症後２～３年で一気に進行することから、北浜えぎ整形外科では早期発見・早期治療を目指している。リウマチは薬が進歩して治療法が変わり、手術をせず薬で痛みが治まり症状が安定する寛解の状態が望める。発症初期から抗リウマチ薬を使用することにより、変形が進まず関節破壊もコントロールできる。

手外科を長く続けている中、リウマチの治療にも従事するようになった理由はその関連性だ。リウマチ患者の７～８割は手足から発症するので、自らが手外科、リウマチ両方の専門医であることを活かし、患者にとってベストな治療を常に追求している。

北浜えぎ整形外科では世界で認められた骨粗鬆症基準測定器である全身型DEXA（デキサ）を導入している。検査時間は５～１０分で、腰椎や大腿骨を精密に計測する。他に、いつの間にか骨折診断のための胸腰椎レントゲン検査、骨代謝回転把握のため血液検査をして骨粗鬆症の重症度の診断を行う。軽症なら飲み薬で、骨折のリスクの高い骨粗鬆症には主に注射で治療する。骨密度を増やすには何よりも治療の継続が重要なため、患者の生活リズムを考慮して一人ひとりに適切な治療法を提案している。

「薬を処方するだけではなく、その後の経過を追い続け対応することが重要です。患者さんそれぞれに合った処方を実施した結果、骨粗鬆症の重症度が改善し、その患者さんの笑顔に接する時、何よりかかりつけ医としてのやりがいを感じています。早期発見、早期治療が健康寿命を延ばすのです」

日々進歩する医学の最新情報を得ながら、患者が治療に前向きになれるよう納得するまで説明している恵木院長。これからも最善の医療を提供できるよう努めていく。（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

SAITO MEDICAL GROUPは２０２０年の設立で、9法人31施設から成る医療グループだ。「自分の大切な人が行きたくなる、そして自分が働きたくなる、そんな病院を作りたかった」という齋藤理事長が理想の形を目指してグループの成長に力を注いできた。

２００７年に「川湯の森病院」を事業承継。過疎地にあり多数の問題を抱えて存続が危ぶまれていた同院を見事に建て直した。法人名は「共生会（ともにいきるかい）」――共に生きる会で共存共栄を理念に掲げる同グループの意志が明確に表わされている。

その一方で、従来型のただ病気を対象とするだけの医療からの脱却を図るべく、健康で過ごせる患者さんの人生までを念頭に置き、医食同源・自給自足・医農福連携を具現化する新しい試みも進めている。

温泉成分で腐食しないよう木造で移転新築した新病院では、理事長の理念に共鳴する新しい医師も加わり、スタッフは生き生きと日々の業務に携わっている。

「医食同源・自給自足」の考え方に基づいて病院として行っているのが、野菜の栽培とエネルギーの自給自足。暖房には温泉熱を活用しているため化石燃料の使用はゼロ。太陽光発電の自家使用設備と併せてエネルギーのほとんどを自前でまかなっている。こうした施策により、年間約４０００万円の経費削減につながっているというから驚きだ。

安定した病院経営をサポートするために進めている診療報酬以外での財源確保の取り組みも興味深い。ビニールハウスを活用したコーヒー豆の栽培や、地元のブドウを使用したオリジナルワインの醸造も進めている（現在は委託醸造）。

ゆくゆくは、こうした事業を収益化して、その利益を病院経営のサポートに活用するというアイデアだ。

「どこもやっていないと思いますが、公費を当てにしない財源モデルを考えています。ワインの他に日本酒も作りたいという想いもあります。ワインには醸造技術が必要ですが、これを応用していくと地元の豆を使った味噌などの発酵食品にもつながっていきます。段々と“医食同源”に近付いていきます。さらには不動産、金融、及びヘルスケア全般に関わる事業からの利益を運用することによる経営と言う発想です」

同院にて過去に治療した縁で、患者本人や患者の身内がグループの施設で働いているケースもあるという。理事長の人柄をうかがい知ることのできるエピソードだ。ただ病気を治療するだけに止まらない、患者の人生の充実までを視野に入れた新しい病院の有り方を追求する齋藤理事長の今後の活動に興味が尽きない。（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

柏葉脳神経外科病院では、コロナ禍の２０２１年にコロナ専用病床が設立された。コロナ感染且つ脳疾患発症の患者を診ることがコンセプトだ。脳卒中で倒れ搬送されてくる際に意識がないと、濃厚接触や家族の感染者の有無など病歴を確認することが難しかった。

「頭になにか病気があって来院しているのに、コロナ陽性だからと他の病院へお願いすることはポリシーに合わず耐えがたいものでした」と寺坂院長は振り返る。

「脳出血やくも膜下出血など頭の病気は発熱することが多いが、専用病棟を設立以降はコロナ前とあまり変わらない形で、発熱があっても患者さんを受け入れることができるようになりました」

その後、敷地内にかしわばワクチンクリニックを開院。患者を誰一人取り残さない活動を目指している。

脳血管病に対して質の高い治療を提供するべく、高度脳血管病センターを設立。先進テクノロジ―を使った治療を数多く経験してきた中山先生をセンター長に迎えた。

さらに、先端医療研究センターを新設。新潟大学の脳機能解析を専門とした松澤先生をセンター長に迎え、MRIの画像を使ったり動作解析したりしながら連携・協力している。

また、ふるえ外来を開設し、治療を諦めていた患者から非常に喜ばれたという。ふるえの軽減を図る治療として新たにスタートしたのが、ＭＲガイド下集束超音波治療（ＦＵＳ）だ。

ＦＵＳは、ＭＲ装置でふるえの原因となる病変部を正確に確認し、多くの超音波を集めて照射する。患者と会話し症状改善や副作用の有無を確認しながら、段階的に治療を進めていく。従来の手術と異なり、放射線の被ばくや全身麻酔、頭蓋骨に穴を開ける必要がない。出血や感染症のリスクも少ない。長年ふるえに悩まされてきた患者からは「自分で箸を持ってご飯が食べられる」「また字を書くことができるようになった」と喜びの声が上がった。

「この地の高齢者の方々に今後も安心して住み続けてもらえるように、切れ間のない医療を展開したい」と寺坂院長は目を輝かせる。

その準備として２０２１年、かしわば記念クリニックが分離し、在宅をスタートさせた。翌年には、介護事業部が部署として独立した。

昨今、相部屋を好まない患者が多いことから、部屋数を増やすため別の土地に移転を決意。同区内に札幌リードタウン平岸ベースという、住まいと商業施設を組み合わせた「まち」が誕生する。その中央に柏葉脳神経外科病院が入ることが決定した。完成は２０２４年を予定。現在の病院は機能を変更して残り、シームレス医療の一部を担う。

地域の方々のために更なる高みを目指す寺坂院長は、まだまだ走り続ける。（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

木村病院では内科、循環器内科、消化器内科、脳神経内科、呼吸器内科、外科、整形外科、リハビリテーション科、皮膚科といった多岐にわたる外来診療があり、患者が抱えるありとあらゆる悩みに対応している。幅広い診療科を備えた総合性と受診のしやすさが木村病院の外来の特徴だ。

木村病院の３本柱の１つ、プライマリーケア。患者が抱えるあらゆる健康上の問題に最初の窓口として対処している。

２つ目の柱はリハビリテーション。「外来の検査では問題なくとも、体力的に不安を持つ患者さんには筋肉量を測る検査を行い、個々の患者さんにあったリハビリ指導を行う専門のスタッフを紹介します」木村病院の回復期リハビリテーション病棟では、理学療法、作業療法、言語聴覚療法、看護・介護、在宅ケアなど、個々人にあったサービスを提供している。

３つ目の柱である予防医療に関しては、対象は主に回復期を過ぎて退院した患者だ。地域包括ケアとして、法人グループ内の訪問看護や介護を地域の高齢者に対して提供する。

「地域の皆様の健康増進に繋がる活動をしたいという願いから、栄養と運動等がテーマの『健康教室』を月に１度当院にて開催しています」

こうした健康・医療に関する情報発信を積極的に行うことで、病気の予防に繋げている。 法人理事長となった今も診療を精力的に行っている木村理事長が、患者と接する上で何より大切にしているのは、「患者さんとのコミュニケーション」だという。

「しっかりと患者さんの目を見てお話すること、それと触診。この２つをとりわけ大切にしています。そうすることで、患者さんの健康状態の把握とともに、患者さんが朝起きてから就寝するまで正しく生活できているかも把握することができます」 さらに木村理事長は患者本人だけではなく、周りの介護者へも意識を配る。

「24時間介護をする家族の負担も把握しないといけません。我々からはショートステイのご案内などをさせて頂いています。頼れる部分は是非とも頼って頂き、その間にご家族にレスパイト（休息）してもらって欲しいものです」

一方で患者の中には、１人で慣れ親しんだ自宅で住み続けたいと言われることも。

「そういう患者さんには通所リハビリテーションを勧め、『ピンピンコロリの人生がいいよ』とアドバイスを送ることもあります」

複数の病院と介護施設などを有する医療法人桂名会のスタッフは総勢５００名を超える。 「地域の住民の方々の健康と生活を支えたい」と力強く話す。

木村理事長の医師としての活躍と法人運営者としての手腕を発揮し、これからも地域の高齢者医療を力強く支えていく。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

豊田えいせい病院は２０００年に開設された。回復期のリハビリテーションやＦＵＳと呼ばれる脳外科の集束超音波治療など、異なる科目の施設を充実させていき、９つの施設を数える大きなグループにまで成長している。しかし、原点である“かかりつけ医”の精神は失っていない。

「当病院は元々のルーツである開業医からの歴史が続いています。父親が始めたものですが、地域の患者さんを最後まで診て手助けするという姿勢の延長線上にあるのが現在の当院です」と姫野院長は語る。

地域医療を充実させるという考えから生まれた専門科目の１つが、脳外科分野のＦＵＳ（集束超音波）治療だ。いわゆる「ふるえ外来」で、病院のレベルアップの一環として、２０２０年４月から治療を開始した。始めてようやく２年が経過したところだが、治療事例はすでに１００を超えている。地元・静岡県では豊田えいせい病院が初めて導入した。原因がよく分からない「本態性振戦」という、ふるえの軽減を図る治療である。

従来の治療法では、開頭手術で脳に電極をつなぐという手法が主流だが、脳を傷つけるリスクがある。ＦＵＳでは開頭はせずに、超音波を使用して脳の特定部位を治療する方法だ。患者の身体に与える負担も軽くなる。

豊田えいせい病院のキーワードは、「病院家庭医、コミュニティホスピタル」。地域に根差した病院として、さらにその機能をレベルアップしていくという姿勢は揺るぎないものだ。姫野院長からは、地域医療を担う病院の運営に対しての強い矜持が感じられる。

コロナ禍の影響で２０２１年１月下旬に発生した院内クラスターを乗り越えた経験も、院長の固い決意を象徴しているようだ。クラスターは終息までに約１カ月かかったが、「この地域の人たちを受け入れる」という固い決意に基づいた方針だった。結果的にこの経験は吉に転じた。地域のほかの病院との信頼関係が強くなるきっかけになった。

医療法人社団「恵成会」では、三原則である「創意、誠意、熱意」を基礎にして、「心のふれあいを大切にして高齢者の医療・介護に専念」する事が大きな方針だ。「在宅で患者を診る、地域で患者を支える、患者の家族が満足するような医療を提供する。私たちができることは目の前にいる患者さんに精一杯尽くすこと。患者さんに対して責任をもつことだと思っています」

「かかりつけ医から積み上げてきて、コミュニティホスピタルを目指している例も珍しいと思います」と姫野院長。これからもその飽くなき探求心で、病院の質向上を目指す。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

京丹後市久美浜病院の前身となる国保久美浜病院は、京都府訪問看護等住宅ケアモデル事業の第１号に指定され、訪問看護事業専門委員会を設置した。モデル事業終了後も、地域ケア会議として月に１度開催を続け、およそ30年になる。

現在京丹後市全域に広がっている２００円バス。そのモデルになった久美浜町営バスは、久美浜町内の高齢者に通院や外出の機会を保証するべく、この会議で発案されたものだ。高齢者の生活には欠かせない便利な存在となった。

介護保険制度開始に合わせた療養病棟60床の新設も、この会議からの要望で実現した。その後市町村合併に伴い、２００４年、名称が現在の京丹後市立久美浜病院に変更となる。

昨今デイサービスや通所リハビリテーションが広がり、訪問入浴サービスを利用する人が少なくなってきた。「最期までお風呂に入る」ことを目指していた赤木院長は、社会福祉法人と協力して社会福祉協議会から車両を譲り受けて活動を強化。努力の甲斐あって、訪問入浴サービスは再度広がりを見せている。

「久しぶりにお風呂に入った高齢者は、気持ちが良くてなかなか湯船から出ようとされないほど喜んでいただいています」

２０１９年には小児外科と小児歯科を標榜。学童外来として小児歯科の夜間対応も始めた。少子化の中で未来ある子ども達のために、小児分野に力を入れている。

京丹後市の長寿者は年々増加しており、２０２２年３月末には１００歳以上が１３１人で、そのうち39人が久美浜町在住。久美浜町の人口は約９０００人であることから、全国的に非常に高い割合であることが分かる。「最期までお風呂に入る」と共に、「最期まで口から食べる」を支援し続けた結果ではないだろうか、と赤木院長は語る。

口腔ケアと摂食嚥下機能訓練にも力を注いでおり、誤嚥性肺炎での入院期間が激減した。その後、京丹後市口腔総合保健センターが院内に開設。昨今注目されている医科・歯科連携を同院は進化させており、病気の予防や、入院期間の短縮につながっている。

「久美浜病院を60歳で定年退職した看護師は、75歳まで臨時職員として勤めた後、特別養護老人ホームへ再就職しました。82歳の現在も現役で活躍し、自身が入居したいと思える施設づくりに取り組んでいます」
これからの超高齢社会を生き抜くためには、健康寿命を意識した「生涯現役」という形もあるのだろう。

２０１５年、地域の仲間を代表して第43回医療功労賞を受賞し、天皇皇后両陛下に拝謁した赤木院長。皇后陛下からいただいた「これからも地域の方々のために頑張ってくださいね」との励ましの言葉を胸に、今後も地域住民の方々のために挑戦し続ける。（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

岐阜清流病院は地域最大を誇る規模で、カバーする診療分野も幅広く、あらゆる症状・悩みに対応できる体制が整う。

高齢者に対する医療には取り分け力を入れ、病院内には１６８床の一般病棟の他、急性期からの復帰を果たすための５６床の回復期リハビリテーション病棟、治療後や退院後の在宅復帰をサポートする６０床の地域包括ケア病棟と、同じく６０床の療養病棟、終末期の医療を提供する２８床の緩和ケア病棟が備わる。

幅広い医療分野をカバーする岐阜清流病院が大きな柱としているのが整形外科の分野だ。「整形といえば膝痛や腰痛、骨折などを扱う分野ですが、今後ご高齢の方が増えれば、ニーズの上がる分野であることは間違いありませんので、当院としても今後ますます充実させていかなければと考えています」

松本院長が専門とする膝の治療に関しては、院長就任間もないながらもすでに多くの手術をこなしている。「変形性膝関節症の手術に関しては大きく２つの方法があり、１つは骨切術。そしてもう１つが人工関節置換術です」

「骨切術は骨を切って足を矯正し痛みを軽減する手術で、スポーツや力仕事など、ハードな活動がしたいという患者さんに向いた手術です。一方の人工関節置換術は、文字通り人工の関節を入れる手術で、普段の日常生活が痛みなく過ごせることを願う患者さんに適しています」

松本院長は、高齢患者に対しては、比較的人工関節置換術を行うことが多いという。「手術で入れた人工関節の耐用年数はおよそ２０年ほどと言われていることから、私は７０歳を超えた患者さんには残りの人生などを考慮して、人工関節をお勧めしています」一方で手術自体をするか否か、手術法の決定などは、「全て患者さんの意向を最大限に尊重して決めていきます」とも。「例えば骨折などであれば、絶対的適応といって必ず手術をしなければいけませんが、膝の手術はQOLの向上が主目的となる相対的適応で、必ずしなければいけない治療ではないのです。だから私は、手術をするかは患者さんの人となりを見ながら、一緒に決めさせて頂くようにしています」

「今後はここ岐阜県において、整形外科といえば岐阜清流病院と一番に思われるような存在になっていきたい」と前を見据える。

総合病院として幅広い診療科目を網羅。体全身のあらゆる悩みに対応する体制である一方、整形外科の分野は専門に特化し、クオリティの高い診断・治療、リハビリを提供する。それが今現在の岐阜清流病院であり、「今後突き詰めていくべき病院の形」だと松本院長はいう。（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

住み慣れた住処で最期を迎えたい患者の想いと、その姿を皆で見送りたい家族と関係者の想いが叶えられる在宅医療。近年の高齢化社会の影響もあり、入院、外来に次ぐ第３の医療として、多くの患者に支持されるようになってきた。

ひいらぎクリニックは、医師だけでなく、歯科医師や薬剤師、訪問看護師、ケアマネージャー、ヘルパー、理学療法士など、チーム一丸となって患者の治療やケアを行っている。

全体的には高齢者が多く、特に複数疾患をもつ高齢患者にとって、病院で科ごとに診療を受けていくのは負担が大きい。各科でそれぞれの視点からベストな処方をされ、大量の薬の処方となり内服ができなかったり、逆に薬により体調が悪くなったりしている場合も多い。医師に思うように質問ができず、それまでの医療への不信感や不満足感を抱えている患者も少なくない。

「病院側は、『この病気ならこの治療がベスト』という方針があるのが一般的ですが、在宅ではまずその患者さんがより落ち着いて暮らすことが前提なので、全体的に生活を診たときに医療の負担が大きいと感じたら、こちらで調整します」

在宅で患者を看取る場合は、なるべく自然な形で苦痛がなく穏やかに亡くなることを目指す。「昨日まで元気だった、さっき言葉を交わした、さっき水を飲んだが今見たら呼吸が止まっていた、というケースも珍しくありません」

最後の最後まで命を使い切って最期を迎えようとする患者の姿をいっしょに見守っていく中で、家族の心にも落ち着きが生まれてくる。患者の家族からの、「（いっしょにやりたいことを）やりきりました」「（難しい闘病生活の中でも）楽しめました」の言葉は、神谷院長の心に深く残っている。

「出会った方々が、最大限幸福な時間を過ごせたらいいなと思っています」

在宅医療は患者本人のサポートだけでなく、周りで支えている家族のサポートも大切だ。

「介護の責任感から頑張りすぎるご家族もいらっしゃいますが、ご家族が倒れてはいけないし、患者さんが亡くなった後もまだ生きていかなくてはならないので、ご自身のこともよくよく大事に欲しいと思っています」

在宅で医療や介護のサービスに身を委ねることで、家族の負担を減らして欲しいという想いがあるのだ。

かかりつけ在宅患者からの緊急コールに応じての往診は24時間受け付けで、土日でも体調が不安定な患者がいると駆けつける。いつでも電話できると心の支えになり安心だ。

患者やその家族との出会いと別れを糧とし、より良い地域共生生活を実現したいという神谷院長の強い意志が見て取れる。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

患者の快適に繋がる様々なアイデア・工夫が施されている透析センターに備わる１１２床の病床の内訳は１階が６０床の外来透析（内４床は個室透析）。２階が１８床の入院透析（内４床が個室透析）と３４床の外来透析となっている。ご自宅から通われる透析、グループ施設から通われる透析、そして入院透析と、患者様のニーズに合わせた透析スタイルを取って頂ける点も当センターの強みだと言っている。

圏央所沢病院・透析センターでは、“オンラインHDF”と呼ばれる治療が用いられている。「今の主流の治療法で、従前の治療法よりもあらゆる面で優れています。この治療法により、関節痛、皮膚症状、食欲不振、透析中の低血圧、貧血が改善されるなど、合併症の発生抑制に大きく寄与しています。

また、同センターではチームを組んで、様々な合併症対策を患者に提供している。

１つ目がフットケアチームだ。「透析患者様は足の血流が悪くなりやすいと言われています。それに対して当院の専門スタッフが定期的な観察や必要に応じた検査・処置を行わせて頂きます」

２つ目が栄養管理チームだ。「日々の食生活も合併症の予防には非常に重要ということで、栄養関連の知識を習得したスタッフを中心に、あらゆる角度から栄養面のサポートを実施致します」

３つ目が運動療法チームだ。透析患者の運動量はかなり少なく、その影響で食事摂取量が減りやすいこと、透析中の血圧も下がりやすいことが知られている。

最後に高齢透析対策チームだ。「担当のスタッフがご家族との面談や情報収集、情報提供、食事管理や服薬管理、通院支援の相談など幅広いサポートを行わせて頂いております」

さて、腎臓機能が１０％にまで低下した段階が透析治療を受けなければならない一定の目安と言われているが、そうなる前の段階を保存期という。山城医師は透析患者を診る一方で、外来において保存期の患者も数多く診ている。「血液検査の値で患者様の腎臓の状態をある程度把握することができます。また今は悪化を防ぐ良い薬もありますので、保存期の患者様は早い段階で当センターの受診を受けて頂きたい。早期であれば高い確率で将来の透析を予防することができますから」と山城センター長は説明する。

透析前の保存期、そして透析治療を行う段階である導入期。さらに定期的に透析治療を行っていく維持期。維持期においては自宅や施設からの通院透析と入院透析に対応し、加えてリハビリ、管理栄養士、検査技師など多職種連携での質の高い合併症対策も受けることができる圏央所沢病院・透析センター。全スタッフが一体となって良質な医療と生活を支える手厚いサポートを提供していく。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

渡辺院長は個々の患者ごと、そして患者の世代ごとに、生活スタイル・食事・運動という３つの観点から、最適なプログラムを立てて認知症の治療にあたっている。 

「“渡辺式認知症ケアシステム”として、中年期・老年期・老後・発症後と、主に４つのカテゴリに分けて認知症治療を行っています」

【中年期４０～６０代】認知症予防を目的に、アミロイドの蓄積を防ぐための、「メタボ対策」を治療の核として行っていく。認知症の根本原因を排除することのできる治療とあって、「本来はこの早期のタイミングで患者さんに認知症予防の意識を持って、受診頂くのがベスト」と声高に話す。

【老年期６５歳～７４歳】この段階におけるテーマは、「ストレス対策」だという。「増えたアミロイドの狂暴化を助長させる最大の要因がストレスです。当院ではストレスに深く関わる自律神経の状態を詳しく調べることのできる“心拍変動パワースペクトル解析”という検査を導入しています。こうした検査をもとに、ストレス原因を排除できるような治療プログラムを立てさせて頂きます」

【老後７５歳以降】この年代におけるキーワードは、「フレイル」だという。「認知症を発症するか否かの最後の砦といえるのがこのフレイル対策です。フレイルとは“虚弱”という意味で、身体的、精神的機能の衰えのことをいいます。機能の衰えによって神経細胞間で情報を伝える神経ホルモンが減少します」

食事指導に加え、筋トレ・脳トレの指導を患者に合わせて行い、神経ホルモンの減少を防ぐことで認知症を防いでいる。

【発症後】渡辺院長は「EQ（心の知能指数）アップが大切」と言い、“もくもくワクワク”の取り組みを行っている。

「もくもくとは運動や単純作業など、１つのことを黙々とずっと続ける行動をいい、これによって脳内にセロトニンが分泌され、不安や興奮といった情緒不安定を無くすことができます。ワクワクは、読書・スポーツ・映画・旅行といった自分の好きな趣味など、日常あまり味わえない特別なことを楽しむことで、脳内にドーパミンが分泌され、集中力や記憶力が高まり、何事にも意欲的に取り組むことができるようになるのです」

認知症患者とともに近年増えているのが、起立性調節障害（以下OD）の子どもだ。ODは自律神経失調症の一種で、同院で治療プログラムも確立しており専門的に対応できる。

認知症とOD。どちらも治療には専門的な知識やノウハウの求められる難しい分野だが、渡辺院長はこれら２つのスペシャリストとして、今後も悩める患者と真正面から向き合い続けていく。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

地域に根差した専門性の高い医療の提供を目指している横浜総合病院。１９７６年に設立した「すすき野中央クリニック」が前身で、１９８０年には隣接する土地に新病棟を構え、「横浜北病院」と改称。１９８２年には法人化し、「横浜北中央病院」と名称を変更した。現在の病棟は１９８８年１０月、新たに開設され、病床も３００床とそれまでの１０５床から大きく拡大した。

平元周院長が横浜総合病院に赴任したのは１９８９年９月。以前在籍していた病院の先輩医師に誘われたのがきっかけで、新天地でのキャリアがスタートした。「地域の人が困った時に助けてあげられる、患者の立場を考えた医療の提供」を心掛けている同病院では、「心技一如」（しんぎいちにょ）を病院の理念にしている。

平元院長は自身が専門にする脳神経外科にとどまらず、内科やハートセンター、消化器センター、産婦人科等に加えて、増加を続ける高齢者までを含めた総合的な医療の提供を重視している。

現在、平元院長が横浜総合病院で強化しているのは高齢者医療だ。その背景には加速する高齢化社会と地元地域の特性が関係している。

　横浜総合病院のある横浜市青葉区は、平均寿命が高い地域として全国１位に輝いたことがある。外来でも高齢者が多く、「生活習慣病や糖尿病、高脂血症などにもしっかりと取り組まないといけない。増加している認知症患者も多い」と指摘する。

寝たきりになる要因である脳卒中や認知症、骨粗鬆症疾患にも力を入れている。

「私の両親も突然、認知症になってしまったのですが、その経験からも、やはり病気にならないよう予防していくことが最も大事だと思います。その取り組みの１つが、外来で実施している骨密度チェック。将来、歳を取った時に比較できるよう今から調べておくのも重要だと考えています。寝たきりでは生きている意味がないと思うからです。認知症にならないように生きていく。そして最後は自己決定で、無駄な延命治療はしない。そういった医療を実現できれば理想的です」

資金が必要なため、すぐに実現できるわけではないが、「この地域でこの病院を療養型の要素も採り入れて４００床くらいに増やし、高齢者医療を展開しながら在宅までカバーする医療をしっかりやる」という夢を平元院長は抱いている。災害時に対応できる病院としても役立ちたいとの想いもある。

「女性の医療従事者のために病院の近隣に、保育から学童までを見られる施設を作れれば、働く場を提供することができます」

次世代へ向けて、「体制を整え、しっかりこの病院を引き継いでいきたい」と語る平元院長。壮大な夢の続きはどう発展していくのか楽しみである。

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「患者さんを含め世の中全ての人を救う」という法人理念の実現に向け、河野理事長は奔走。様々新たな施策を打ち出す中で、とりわけ大きなものが“にじいろプロジェクト”という法人全スタッフの考え方の指針、行動の指針となる新規事業の創造だ。

「学校、職場、家庭と、あらゆるシーンにおいてストレスがはびこるストレス社会の今、多くの方が心を病み、笑顔を忘れてしまっています。心を病んで精神症状が悪くなった時期を雨降りに例えると、患者さんに降り注ぐ雨は冷たく、辛いものです。降り注ぐ雨を避けるため、場合によっては雨宿りのため入院頂き、辛い時期を乗り越え、病気という雨が止むのを待ちます。雨が止み、退院するその日には、素敵な“にじ”が患者さんを迎えます。退院後の社会復帰・社会参加にはきれいな“にじ”が“パラソル”をさした患者さんを歓迎します。患者さんが雨上がりの空にかかる“にじ”を見た時のように、すがすがしい気持ちになって頂けるような病院づくりを目指したい。これこそが、当法人の“にじいろプロジェクト”の全容です」
と河野理事長は熱く語る。

また、全国的に増える６５歳以上の高齢者。これに比例して高齢者に対する医療ニーズの高まりも顕著になっている。河野理事長は、「そうした医療ニーズの高まりはもちろん精神科分野も例外ではありません。精神疾患で苦しむ高齢者の方々を漏れなく救えるような医療提供体制を今後ますます整えていくべき」と力を込める。

「認知症が疑われればまず内科にかかる方が多いと思いますが、うつや統合失調症様病状も隠れているならば内科ではなく精神科の領域です。認知症であっても、問題行動や行動障害を起こすような状態であれば、必ず精神科を頼って頂きたい」

こういった患者に対し、病院ではまず緻密な問診や検査によって、原因や症状を的確に掴み診断をつけていく。その後、薬物療法をメインに治療を行い、患者の状態によっては長期の入院で継続的に生活支援と治療を行っていく。「メンタル不調のような状態であれば、ご本人の生活もままならないだけではなく、生活を共にする周りの家族も心身ともに疲弊してしまいます。当院ではそういった高齢者の方々を積極的に受け入れています」

高齢者に対する医療に力を入れる河野理事長は、「精神科病院をもっと一般の方々にとって身近で利用しやすいイメージに変えていくことが必要」とも。「敷居が高く敬遠されがちな精神科病院をもっと気軽に利用頂きたい」と河野理事長は願う。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

かねなか脳神経外科では、ただ生きるのではなく、健康に生きて自分らしく最期を迎えることを目指している。暦寿命と健康寿命にある10年の差をより縮めたいというのが金中院長の想いだ。

同院の理念である「健康寿命の延伸」をもとに、３つの軸を特徴として幅広い患者のニーズに対応している。１つ目は迅速な検査と診断。ＭＲＩやＣＴ、レントゲン、超音波といった検査を迅速に行い、診断に繋げている。２つ目は再発予防と対策。脳疾患に罹患した患者はすでに基礎疾患を持っていることが多い。これらの管理を怠らないようにすることで再発を予防している。３つ目はリハビリテーション。１フロアをリハビリ専用室として、国家資格をもつセラピストによる熱意あるリハビリを提供している。医療保険と介護保険によるリハビリの他に、自費診療によるリハビリも行っている。

「年をとっても生き生きと過ごしてもらえることを目指しています」

フレイルは幅広く、包括的にケアしていく必要がある。発症に家族や医師が早く気付き適切な診断と治療を行うことができれば、改善できる可能性が高い。さらに日常の生活習慣も整えることによって、健康な状態を少しでも長く維持することが可能となる。まさに同院の理念である「健康寿命の延伸」ともいえる。

かねなか脳神経外科で、脳神経外科診療と同じくらい患者が訪れているのが「頭痛外来」だ。頭痛には大きく分けて「一次性頭痛」と「二次性頭痛」の２種類がある。同院を訪れる患者の多くは一次性頭痛だといい、片頭痛や緊張性頭痛など命には直接関わらないものだ。しかしながら、痛みは強く生活が制限され支障をきたすことから、時間をかけてでも改善する必要がある。一方で二次性頭痛は、くも膜下出血や脳腫瘍などで、直ちに治療が必要となる。「二次性頭痛は命に関わるため、見逃すわけにはいきません」

頭痛外来で最も難しいのは、頭痛の病型を見極めることだと金中院長は語る。同院ではＭＲＩやＣＴ検査が迅速に行えるため、頭痛の原因特定を徹底的に、かつ迅速に行う。一次性頭痛では、片頭痛なのか緊張型頭痛なのか、もしくはそれ以外の頭痛なのかを見極めることが重要であり、金中院長の腕の見せ所である。一時性頭痛の代表的な頭痛である片頭痛の治療も近年飛躍的に進歩してきている。

「笑顔で帰れる頭痛外来を目指しています」と熱い想いを語る。

納得のいくまできめ細かい対応をする、患者想いの金中院長。これからもまっすぐに健康寿命の延伸を目指し続ける。（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

お茶の水セルクリニックの寺尾友宏院長は、日本の再生医療の黎明期から携わってきたパイオニアの１人だ。開院後の約３年間で、およそ１０００人の患者が訪れた。治療の実績もひざや股関節、肩など、多岐にわたる。日本国内ではまだまだ認知度が高いとは言えない再生医療。寺尾院長の下に優秀な医師が集まり、徐々に国民への周知、普及が進んでいる。将来的には標準治療の１つとして定着させる目標を掲げている。

同クリニックで行っている治療は大きく分けて２つ、「ＰＲＰ（多血小板血漿）治療」と自身の幹細胞を使用する「自己脂肪由来間葉系幹細胞治療」である。ＰＲＰ治療は症状の軽い人向けで、患部の変形が強い場合は幹細胞を使用するケースが多いようだ。

ＰＲＰはそれ自体に新しい組織を作る能力はなく、患部にある幹細胞に働きかけて自己治癒能力を活性化する働きがある。自身の幹細胞を使う場合よりも効果は薄れるが日帰り治療が可能で、スケジュールの立て込んでいる多忙な患者には適している。「ＰＲＰは治療薬の入った“薬袋”のようなものです。中の薬を使い切ったら効かなくなる。ＰＲＰが細胞に働きかけて、その細胞が仕事するという仕組みです。元々、身体の中にある代謝のメカニズムで、ほかの細胞たちと一緒に仕事をするわけです」

一方、自己脂肪由来間葉系幹細胞を使った治療は、患者自身の脂肪から採取した細胞を培養し、患部へ注入する。麻酔して針でごく少量（０．２ml）の脂肪を採取。それをクリニックに隣接する「ＣＰＣ」（細胞培養加工室）で培養し、患者の患部へ注入するという治療方法だ。細胞の培養に時間がかかる点はデメリットだが、ＰＲＰよりも当然効果は高くなる。ＰＲＰと幹細胞治療は患者の症状と都合により使い分けている。「自由診療のため治療費も高くなりがちです。比較的敷居の低いＰＲＰは再生医療の入り口、導入部として使う場合もあります」

血管の周辺に多く存在するという幹細胞。腱の端や関節の表面など、治りにくい部分には元々幹細胞が少ない。ＣＰＣで培養し凝縮した幹細胞を患部へ注入することでより効果を高める狙いがある。「条件をどんどん整えていき、本来の治癒能力が発揮できる状態を作ってやるのが、当院のやっていることです。人の身体は本当に良くできています。自己治癒能力を引き出してあげることが重要です」と寺尾院長は語る。

高齢化社会を迎えている日本において、健康な体を維持していくことは大切な要素になってきた。いわゆる“健康寿命”を伸ばす観点からも、再生医療の活躍の場がまだまだ広がる可能性を秘めている。（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

浅見眼科手術クリニックでは、患者に対して「5つの約束」を掲げている。「1、複数の眼の病気があっても当院でほとんど対応」、「2、難しい眼の手術にも対応」、「3、3次元映像システムを導入」、「４、痛みのない楽な手術」、「5、納得していただける説明」である。

「１、複数の眼の病気があっても当院でほとんど対応」は、浅見院長がハイブリッド手術と呼んでいる、異なる術式を組み合わせた手術を行う。

「患者さんが患っている眼の病気は１つだけとは限らないのです。例えば網膜硝子体の病気と重症の緑内障を同時に患っている血管新生緑内障という病気があります。普通はいったん網膜硝子体の手術をし、回復を待って緑内障の手術をします。しかし、これでは回復を待っている間に緑内障が進行してしまい、手遅れになることもあります。患者さんにとってはデメリットでしかありませんから、多少時間はかかりますが一度の手術でアーメドバルブというデバイスを使って治療するようにしているのです」

複数の眼の病気に一度の手術で対応するハイブリッド手術には、非常に高度な技術が要求されるが、浅見院長の手技でそれを可能にしているのである。

「2、難しい眼の手術にも対応」については、勤務医時代から難症例の手術を数々行ってきた浅見院長の経験を活かして、難易度の高い手術を手がけていることだ。糖尿病網膜症や網膜剥離、緑内障、白内障などいずれも重症化した症例の手術を行っている。

「3、3次元映像システムを導入」は、従来の手術用顕微鏡よりも解像度の高い立体映像を映し出すことができる最新システムの導入だ。また、眼の組織に対して強い光を当てる必要があった従来の顕微鏡に比べ、弱い光でもはっきりと見えるため、眼の組織への光のダメージを半減させることも可能である。

「4、痛みのない楽な手術」は、痛いというイメージがどうしても付きまとう眼科手術において、患者が特に求めていることだ。浅見院長は、患者に痛みがないか確認し、痛みがある場合には麻酔を追加して、できるだけ無痛の手術を行うように心がけている。

「5、納得していただける説明」について、「自分の症状を理解されないまま帰られるのは、自分にとっても、患者さんにとっても、よくありませんから」と浅見院長は語る。浅見眼科

手術クリニックで行っている手術は、ハイブリッド手術をはじめ高度なものが多く、一般の患者が理解するには相当な努力を要するのだが、浅見院長は手術に関わることはできるだけわかりやすく患者に説明するよう心がけている。

「5つの約束」には、浅見院長の患者第一の考え方が反映されているのである。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

東京・町田にある中原眼科は２０２１年4月に開業した。それ以降、既に名声が知れ渡っていた中原院長のもとにはすぐに手術依頼が殺到。医師キャリアを通し、現在（２０２２年８月現在）まで３万件に迫るほどの眼科手術をこなしてきた。

眼の手術をトータルに行う中原眼科で行われているのは、白内障手術、網膜硝子体手術、緑内障手術、角膜移植手術、外眼部手術、近視矯正手術（ICL手術）。こうしたトータル的な対応の重要性を中原院長は次のように説明する。「眼はカメラでいうレンズやフィルムなど、色んな機能が合わさる臓器です。ですので眼科医は、レンズだけ、フィルムだけではなく、全てをトータルにみることのできる存在でないといけません。それではじめて患者さんの眼の健康を守れるというものです」

マルチサージャンとして様々な眼科手術をこなす中原院長は、中でも白内障に多くの手術実績を残す。眼の中でレンズの役割を担う水晶体が濁り、かすみやぼやけ、視力低下などの症状により視機能が落ちてしまう白内障。加齢によって誰もが罹患するいわば国民病で、高齢社会の中で悩まされる患者は年々増大している。

手術は濁った水晶体を取り出し、代わりに人工レンズを挿入するというもの。中原院長の白内障手術は、普通片目で２０分程度といわれている所を３～４分程で終わらせてしまう。「手術時間が短ければ短い程、術後の感染症や炎症のリスクを抑えることができ、患者さんの負担軽減にも繋がりますので、スピードは大切にしています」

同時にクオリティももちろん追及する。「白内障手術は全ての眼科手術の基礎といっていいほど、手術の全てのエッセンスが詰まっている奥の深い手術です。上手くできたように見えても、時間が経つと再手術が必要な程にダメになったりと、仕上がり・結果が術者の腕にかなり左右されます」

中原院長はミリ単位を緻密にコントロールし、綺麗な切り口、綺麗な縫合、レンズの完璧な収まりを実現させていく。「手術はスピード感と流れるようにスムーズに行うことを心掛けています。そうすればおのずと完璧で芸術的な仕上がりになる。そしてそれが結果にも大きく直結していきます」

スピードとクオリティの両方を兼ね備えた中原院長の白内障手術は、自身の腕による部分が大きなウェイトを占めるが、加えて、「使用する医療機器の力も大きい」という。卓越した腕をもつドクターに最先端の医療機器。まさに鬼に金棒状態で手術を行っている。

患者の笑顔を見るため、そしてQOLを高めて明るい生活を実現してもらうため、今日も中原院長は颯爽と手術室に向かっていく。

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神戸低侵襲がん医療センターは、「切らずに治す」という最大の特徴で患者の体に負担のかからない低侵襲によるがん治療を実践している。コンセプトの『小さく見つけてやさしく治す』を実現するため、放射線治療をメインとしている。

「放射線治療は体にメスを入れず痛みもないため、患者さんの負担を大幅に減らすことができます。特にご高齢の方にとって放射線を用いた低侵襲でのがん治療は最適です」と馬屋原院長は語る。

「体力の少ないご高齢者が手術を受けると、合併症による大きな体力低下や認知機能低下につながる場合があります。放射線療法であればこれらの問題は全てクリアにすることができるのです」

また放射線療法は、手術を行うことで身体の形や機能が損なわれるような場所にあるがんに対しても、形態や機能を保ったままがんを取り除くことができる。

同センターの放射線治療は目的別に大きく3つに分けられる。がんの根治を目指す根治照射。がんの再発を防ぐための予防照射。末期のがん患者に対する症状緩和のための緩和照射だ。これら、目的別の照射で、早期がんから進行がん、転移がんや再発がんまで、あらゆるステージのがんに対応している。

放射線治療が適用されるがんの種類は数多いが、中でも前立腺がんに関しては「手術をしなくても、放射線治療で高い確率で治すことができます。尿失禁や男性機能障害などの合併症を避けられるなどのメリットがあります」と話す。

馬屋原医師は「放射線治療は入院せずに仕事を続けながら治療を受けられるなど、体力的・社会的負担を避けたい患者さんにお勧めです。また75歳以上の後期高齢者や、内臓の合併症を有する方にも放射線治療はベストな治療といえます」とアピールする。

こうした、より体に負担のかからない治療が実現できているのは、「手術にも負けない高精度放射線治療の分野が増えてきているから」だという。「例えば早期の前立腺がんであれば、サイバーナイフを用いた５日間（隔日）の超短期放射があり、手術の際に必要となる入院期間よりも短く治療を行うことが可能になります」

同センターはここ数年毎年約１０００人の新規患者が訪れ、他にも約９００人の患者が２回目の放射線治療を受けに訪れる。この数は兵庫県内の放射線治療実績としてはトップの数字で、近畿圏内においても３本の指に入る程の患者数を誇っている。

馬屋原医師は同センターにおいて、２２００人の患者を主治医として担当し、４５００件の放射線治療を行ってきた。目の前の患者を助け、放射線治療の技術や知識を未来に繋いでいく馬屋原医師の医療人としての活動は、医療界を支える大きな原動力となっている。（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

大阪・堺市の地で、総合病院や診療所とも連携しながら日々訪問診療に取り組んでいる段院長は、「医学的に必要であることよりも患者さんにとって必要なことを優先していきたい」

「自宅で最期まで安らかに過ごしたいという患者さんの想い、家族さんの想いを大切にし、できるかぎり寄り添っていく」

「自宅に帰りたいという気持ちを最優先するためにはどうすればよいか。自宅で人生の最期を安らかに迎えられるように、心残りのないように看取ってあげたい。そのためのサポートが少しでもできれば」
と段院長は考えている。

そうした段院長の在宅医療に取り組む積極的な姿勢と熱意は、地域の人たちからの信頼につながっている。

在宅医療を開始する際には、在宅医療の仕組みや必要な医療費なども含めてきちんと説明するようにしている。患者さんや家族さんの不安ごとや在宅医療に望んでいることを聞ける機会であり、最初にしっかりと説明しておくことでトラブルが避けられる。

最期まで看取ることができた患者の家族さんからは「最後まで診てもらってありがとうございました」と感謝されることも多い。

現在はコロナ禍で難しくなっているが、入院している患者さんへのお見舞いにも可能な限り足を運んでいるそうだ。

患者さんが亡くなった場合にはお通夜式に参列する事もあるという。「お通夜に行くと、患者さんの在りし日の姿が見え、ご家族からも過去のエピソードが聞けると、患者さんの人生そのものが見えてくる事もあります」。

新たに訪問診療を開始する場合には、金銭面も含めかなり立ち入った話が必要な場合もある。訪問診療・看護・介護・リハビリやデイ・サービス利用などなど、患者さん・家族さんの負担は大きくなる。どのサービスを優先すべきかを十分検討する必要がある。

在宅医療とはそこまで考える必要があり、医師も意識しておくべきだという。

「生活に根差した信頼されるクリニックを目指したい」という院長の想いは、クリニックの理念にもよく表れている。「クリニックのスタッフに、自分の家族も診てほしいと言ってもらえるようなクリニックでありたい」と語る。

子どもが生まれ、自身が父親になった経験も少なからず影響している。大人たちが良い世の中を作り、次世代に引き継いでいくべきだと考えるようになった。「最近の日本では、決められた事を最低限こなせばそれでいいという風潮が強いのではと感じています。医師も自分の専門科だけを診れば、それで良いという価値観が増えていくのではと危惧している」と現在の医療の有り方にも警鐘を鳴らす。

次世代から感謝される医療を残したいという強い想いを抱く段院長。その飽くなき挑戦は今後も続く。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

実績のあるベテラン医師が多数在籍する赤坂虎の門クリニック。担当医を指名できるため、自分に合った医師を選ぶ患者もいる。非常勤医師の科目も含め14科という多数の診療科目があり、医師同士がしっかり連携しているため他の科も安心して受診できる。

皮膚科医の大原理事長は、些細な皮膚の疾患でも深刻に思い悩む人が多いと話す。皮膚の見た目を気にして下を向きがちだった患者が、手術によりまた自信を取り戻すこともあるという。

大原理事長は週に１度、局所麻酔の手術を行っている。１日10件以上の手術を執刀することもあり、その範囲も痣やイボ、ホクロから、命に関わる皮膚がんまでと幅広い。他病院では入院するような手術も外来で行っている。大原理事長の確かな腕を信頼し、手術は患者が患者を紹介してくれることも多い。

また大原理事長は、インドネシア大学の医師へ向けた講義も行っている。講義には毎回約１００人もの若く熱心な医師が集まる。現地の患者を手術しながら現地の医師への指導も、10年ほど続けてきた。これまでの功績と今後の期待を込めて、同大学よりインドネシア大学連携教授の職を与えられた。

２０２２年のアジア皮膚科学会では、良性の皮膚病について講演。膠原病で髪が脱毛した子どもの皮弁による植毛や、熱傷の皮膚移植手術など、様々な症例を紹介。出血しやすい場合には液体窒素を用いて凍らせる処置をとることもある。病状によっては手術を行うよりは、保存的な治療の方がよい例もある。こういった見極めが可能なのは、熟練の医師だからこそだ。ただ治療をするだけでなく、見た目が不自然にならないように手術の仕上がりにも配慮している。

大原理事長は、医師が医師を選ぶ「ベストドクターズ」に選出されている。この名誉ある賞に、同院では大原理事長のみならず、他数人の医師も選出されている。もちろん、「ベストドクターズ」に選出された医師も、患者は指名する事ができる。「医師が選ぶ医師」に診察・治療してもらえると、患者の満足度はさらに高まりそうだ。

赤坂虎の門クリニックでは患者に最良の治療を行うために、設備投資や人員確保にコストをかけている。ロボット手術など最新の医療機器を備えるには何億円も費用がかかり、待ち時間削減のため医師やスタッフを増やせば人件費がかかる。それでも大原理事長は、すべての患者に質の高い医療を提供するために環境を整えている。医師が勧める医師に選ばれたり、患者からの紹介があるのは、そんな理事長の熱い想いが患者に届いているからだろう。

今日も名医たちは患者に真摯に向き合っている。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

在宅総合ケアセンター元浅草は、「たいとう診療所」「訪問看護ステーションわっか」「居宅支援事業所」という３つの施設から構成され、台東区に生活期リハを提供している。また2017年からは「台東区地域リハ支援センター」として地域専門職を対象とした活動を開始しており、地域に根差したリハビリ拠点としての存在感を高めようとしている。

当センターの強みはチーム医療だが、もう１つの強みは「たいとう診療所」で行っている外来診療だ。かかりつけ医として患者が元気な頃から長期的に関われる体制は、リハ医療にもプラスに働いている。

普段はＡＤＬが自立しているかかりつけ患者が骨折などでＡＤＬが低下した場合、すぐに外来リハがスタートできる。歩行能力が低下し通院が大変になってきた患者に対しては、訪問リハや通所リハを導入し、さらなるＡＤＬの低下を防ぐことができる。

「私たちは普段から患者さんの病気だけでなく生活状況も気にしながら診療しているので、１人でトイレへ行かれているか、家族が困っていないかなど細かなところを確認し、生活指導やリハの提案を行っています。生活も含めて患者さんを“丸ごと”診られる体制が強みだと思います」

　認知症が増加する高齢者医療において、斉木院長が専門とする神経内科が役立っている。認知症や経過の長い神経疾患の患者は、発症直後から数年にわたり外来を訪れているため、医師もセラピストも個々の病状や生活を把握している。長い付き合いにより、病状進行により変化する病状や生活に対してきめ細やかな対応が可能となる。

最近では予防医療への取り組みを開始しており、フレイルやサルコペニアの疑いがあるかかりつけ患者さんに対して2022年「栄養ケアステーション」を立ち上げ、寝たきり予防に取り組んでいる。

「日本全国どこに住んでいても回復期リハが受けられるようになったのと同様に、どこに住んでいても受けたい時に生活期リハが受けられるような体制が整備されることを願っています」　

今後の斉木院長の目標は「人材の育成、存続できる施設の構築が課題」だと語る。時代のニーズに合わせて、目指す道を柔軟に変えていかなくてはならないとも考えている。

「当センターが地域に根付き存続していくためには、地域の人に寄り添い、求められているニーズをきちんと拾い上げてそれに応えていけるような施設でいる必要があります。地域との関わり方は時代と共に変化しますので、乗り遅れることなく、今取り組んでいる事業を継続しながら柔軟に対応し、地域の方々から選ばれるセンターを目指しています」

信頼するスタッフとのチームワークを原動力に、斉木院長の挑戦は今後も続く。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

医療法人涼悠会 トメモリ眼科・形成外科 理事長 留守 良太
留守理事長は１９９６年に院長に就任。３年後には手術室を増築。白内障と硝子体の日帰り手術を開始した。また２００５年からは、従来入院が必要だった硝子体手術も日帰りで行うようになった。豊富な手術経験が形になり始めたともいえる。得意とする白内障では、ピントが合う距離が複数ある遠近両用の「多焦点レンズ」の手術を県下で初めて実施するなど、新しい事にも取り組んでいった。その成果が実を結び、２００８年には厚生労働省の先進医療実施施設の認定を受けるに至った。「地域で最新の医療を提供する」という挑戦が晴れて認められた訳である。

医療機器についても積極的に最新のモデルを導入している。その１つが、「ＦＬＡＣＳ」（フェムトセカンドレーザー白内障手術）。レーザーを使った精度の高い切開が可能で、眼への負担が少なく術後の回復も早いという利点がある。「ＦＬＡＣＳ」をより精度が高く効果的に行うためのシステム「ＬｅｎＳｘ」（レンザックス＝レーザー白内障手術装置）も導入している。１０００兆分の１秒のレーザー照射により、人の施術よりも高精度な切開が可能だ。「目の中に入れる眼内レンズの固定性が良くなり、位置ズレも減少します。更なる発展が期待できる先進的な装置です」

そのほか、手術中に目の状態を計測し、その目に最も合った眼内レンズを選択する「ＯＲＡ　ＳＹＳＴＥＭ　with ARGOS」（オラシステム＝術中診断ツール）も使用。世界における一号機で、当時は日本で唯一の導入事例だった。各人に最も適したレンズを選択する精度を大きく高めるシステムである。単焦点、多焦点のレンズに使え、実際に高齢者の手術では評判になったという。

「地方で最新医療を提供する」ことが現実のものになっている。

レーザーを使った手術は患者の安心感にも繋がっている。「レーザーを使う」という説明が「目の手術は怖い」という先入観を和らげ、恐怖心を緩和しているようである。また、より安心して手術に臨んでもらうため、「低濃度笑気ガス麻酔」（笑気吸入鎮静法）も導入している。これは鼻から酸素と一緒に笑気を吸い込み、リラックスした状態をもたらす麻酔方法。子どもの歯科治療や無痛分娩などにも使用されている安全性の高い手法だ。患者のメリットになることを、とことんまで追求する留守理事長の姿勢がうかがえる。

白内障については「高精度で手術を行う全ての機器を揃えそれらを駆使して日々多くの治療、手術を行っている」と語る留守理事長。「当院で合わないレンズはないと言えるくらい技術と設備を整えています」
　常に向上心を持ち、最先端の機器に対する探究も怠らない。

留守理事長が心掛けていることは、「断らないこと、すぐに診ること」。地方で最新の医療を提供するという矜持が垣間見えるモットーだ。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

医療法人涼悠会 トメモリ眼科・形成外科 いわで宮本クリニック 院長 宮本 武
２０１９年には、和歌山県岩出市に「トメモリ眼科・形成外科　いわで宮本クリニック」を新たに開設した。院長の宮本武氏は留守理事長と同じ和歌山県の出身で、和歌山医科大学を中心に活動していた眼科医だったが、硝子体手術について話の合う医師同士、意気投合したのが縁となった。

いわで宮本クリニックは、「ただのかかりつけ医ではない所」を目指している。留守理事長が掲げる「地域で最先端の医療を提供すること」を目標にしている。

宮本院長が開業当初からこだわっているのは、「緑内障の早期発見を徹底すること」だ。40歳以上の20人に１人は緑内障の潜在的な患者と言われているが、その兆候を見逃さないようにしたいという想いがあった。緑内障の初期段階では、網膜の一部が薄くなる症状が現われる。しかしその変化を見つけるのはなかなか難しいという。失明の原因として最も多いのが緑内障。そのために早期発見で対処できるように心掛けている。「初診では40歳以上の方には可能な限りＯＣＴ（光干渉断層計）を撮るようにしています。ＯＣＴとは三次元撮影が可能な眼底の検査装置で、網膜が薄くなっているところを見つけることができ、結果的に緑内障の早期発見につながります」

早期発見、早期治療が大事だと言われる緑内障だが、白内障手術においても、早めの対処が効果的のようだ。「手術が怖い」と二の足を踏む患者は少なくないようで本院と同様、当クリニックでも手術の怖さを取り除く努力を惜しまない。

「当クリニックでは金属製のループ（輪っか）で水晶体を引っかけて切る『マイループ』を使用しています。やっている医院や病院はまだあまりないのですが、これを使うと進行した白内障に対しては、より安全に手術することができるので気に入って使っています」当クリニックでは、85歳以上で手術を受けた方の割合が約８％と比較的多い。

「少しでも手術をやりやすくできないかと考えています」

こうした院長の姿勢が患者の安心感、信頼感につながっているのだろう。宮本院長の信条は「何が来ても逃げないこと」だ。

「地方で最新の医療を提供する」という大きな目標を実現させ、さらにそれを維持し質向上を目指している留守理事長。宮本院長という同志を得て、その体制はますます強固になりつつある。（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

千葉総合歯科稲毛　矯正歯科

副院長　鈴木　祐輔

「千葉総合歯科稲毛　矯正歯科」は副院長の父親である院長の鈴木常夫氏が１９７６年に開設した鈴木歯科医院がルーツだ。鈴木副院長が専門にするインプラント治療は、先端の技術と豊富な経験に基づく点が特長だ。診断からエビデンスに基づいた治療まで、専門性に基づいた姿勢がこだわりである。 　

失った歯の機能を補うための治療は主に３つある。１つは「入れ歯治療」で、日本では最も知られた方法だろう。もう1つは、失った歯の隣の歯を削って支台にし、連結した人工歯を装着する「ブリッジ治療」。そしてもう１つが「インプラント治療」だ。３つの治療の中ではインプラント治療が残った歯への負担が少なく、本来の自分の歯に近い形状を復元することができる。外科手術が必要になるが、そのメリットも大きい。 　

インプラント治療は歯を入れて終わりではなく、「長く使ってもらうことが大事。インプラント治療は入れ歯やブリッジに比べると周りの歯に負担を掛けませんが、そのためのメンテナンスも必要になります」と語る。 　

基本的に、歯はできるだけ残しておくことを重視している。しかし、「歯を機能させることと、残すことでは意味が異なってくる」面もあるという。根元がグラグラした歯を残すより抜いた方が良いケースもある。また、インプラント治療では、元々骨が少ない患者には骨造成が必要なケースもあるという。しかし抜歯後に時間が経つとその骨造成が難しくなる傾向がある。

「糖尿病など基礎疾患のある患者さんは難しい傾向があります。骨の再生がうまく行かないことがあるからです。リウマチなど持病のある方も難しいです。また、年齢が若いから骨造成がうまくいくとは限りません。お年寄りでも細胞が機能低下しておらずスムーズに骨造成が行えるケースもあります。ですから健康は大事だと強く思います」 　

同院では予防歯科に力を入れており、日本の価値観を欧米のような「予防とメンテナンス」に軸足を置いたものに変えていきたいと考えている。現在、月に３５００人以上の患者が訪れるが、その半分以上は予防歯科が目的。同院が発信する治療方針は着実に患者へ浸透しているようだ。 　鈴木副院長が運営に携わり始めてから治療ユニットが４台から23台へ増設された。フロアも２層から３層へ増床した。現在では、治療に携わるスタッフ数も50人規模にまで拡大している。各分野で優秀な歯科医も在籍するようになり、組織全体のスキルも上がっている。 　

専門にするインプラント治療を基軸に、目線は予防とメンテナンスに重点を置いた欧米型の新しい総合歯科医院の発展と成長に向けられている。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

医療法人社団ゆずか　こうざと矯正歯科クリニック

理事長　院長　上里　聡

香川県坂出市にあるこうざと矯正歯科クリニック。同クリニックは矯正治療をメインとしながら、ホワイトニングなどの審美歯科、さらには歯科医院では珍しい子どもの言語療法を提供する。当院の上里院長は早くから矯正一本の歯科医師キャリアを歩み、勤務医時代から矯正の最先端治療をいち早く導入するなど、長年矯正歯科業界のトップランナーとして走り続けてきた人物だ。

上里院長の歯科医師としての原動力は、“患者の存在”だ。「患者さんと矯正治療を通して長いお付き合いができる所が矯正歯科治療の醍醐味であり、歯科医師を続ける大きなモチベーションになっています」

　歯の矯正に加え、以前からクリニックで力を入れて取り組んでいる“子供の言語療法”。導入の背景を上里院長は次のように説明する。「国が実施する小児検診には言葉の発達という項目があり、ここで引っかかると言語聴覚士の在籍する病院を紹介されます。しかし、現状は供給が需要に追い付いておらず、初診に３～６カ月待ちという子供さんが全国に大勢います。言語未発達のお子様でも、週１回ペースで訓練を受ければ必ずといっていいほど改善されますが、この訓練ペースが３カ月毎などとなってくると、言語が未発達のまま年を重ねてしまうことになります」

　こうした状況を受け、上里院長は2018年からクリニックにて言語療法の提供を開始。

現在4人在籍する言語聴覚士のうち1人は小学校と養護学校の教員免許をもち、子供の言語療法に専門的に対応する。「今はYouTubeなどが流行っていて、眼や耳から情報を受け取るばかりで、口でのコミュニケーションが不得意なお子様が非常に増えています。またマスク社会も子どもたちの言語発達の遅れの一因になっているのかなとも思います。今後も当院において、言語未発達のお子様を積極的に受け入れて、改善のサポートをしていければと思っていますし、こうした言語療法を行う歯科医院が全国的にもっと増えていってほしいとも思います」

「もう一つ、当院ならではといえる取り組みがあります」という。それが“障害を持つ子供の外科矯正治療”だ。「障害をもつお子様の中には、上あごや下あごが小さい状態になっている方がいて、呼吸がしづらかったり、目が飛び出ていたり、歯並びが悪くなってしまったり、見た目や機能に大きな問題が出てきます。そうしたお子様に対する手術を病院と連携して行っています」

今後も、矯正歯科治療のスペシャリストとして、また矯正歯科業界のパイオニアとして、変化を恐れず新たなものをどんどん取り入れながら、培ってきた技術や経験に基づくハイクオリティな矯正歯科治療を患者に惜しみなく提供していく。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

LiTo 国際矯正歯科

院長　藪本有香

愛知県名古屋市にあるLiTo国際矯正歯科。２０２２年６月開業以来、患者への良質な矯正歯科治療の提供を通して、徐々に地域でのファンを増やすなど、注目を集めている医院だ。同医院で治療を一手に担うのは藪本有香院長である。

歯の矯正治療は大きく、小児矯正と成人矯正に分かれるが、LiTo国際矯正歯科にも大人、子ども問わず歯並びの悩みをもって幅広い世代の患者が訪れる。

子どもの矯正に関して藪本院長は、「およそ５～１３歳までの顎の骨が成長する時期に行う治療になります。この時期に歯並び、かみ合わせを良くすることで、むし歯予防や脳の発達、バランス感覚の健全な成長、メンタル面に好影響を及ぼすなど、様々なメリットが生まれます」と説明する。治療は子どもの成長に合わせて進められ、矯正の装置も成長に合わせて、その都度、最適なものに変わっていく。そのため医院には４００種類にも及ぶ装置が用意され、この中から一人ひとりの子どもにとってベストなものを提供していく。

一方、大人の矯正に関しては、「ここ最近、大人の方で矯正を希望される患者さんが増えていることを実感します」と藪本院長。学生や社会人、主婦、高齢者など、幅広い世代の様々な立場の人が、『コンプレックスを解消したい』、『結婚式に向けて綺麗にしたい』、『就職活動に向けて治したい』、『いつまでも若々しく健康でいたい』などといった目的でLiTo国際矯正歯科を訪れる。医院では主にマルチブラケットやマウスピース、部分矯正といったものを使う。これらの中から個々の患者に最適な装置を選んで治療を進めていく。

地域住民から愛される医院を目指して日々診療を続ける藪本院長は、現在矯正歯科医院としては画期的ともいえる取り組みを行っている。それが、"美容医療の提供"だ。「ホワイトニングや顔のエステ。ヒアルロン酸やボツリヌスといった美容歯科メニューを提供しています。これらは主に美容クリニックが提供しているメニューですが、口元を美しく見せるという部分は矯正歯科医の専門領域です。矯正歯科というメインの治療に加え、口元を中心としたお顔全体のトータルビューティーの提供に力を入れています」

藪本院長が、矯正歯科医として大きくこだわるのは「健康美」だ。「機能的かつ健康的なかみ合わせを作るのはもちろんですが、加えて人の第一印象を左右する口元の美しさ、いわば見た目の美しさを作ることも非常に重要です。人それぞれ歯の形態が異なる中、全ての歯の軸やスマイルラインといった部分を考慮に入れながら、その人に合った"美" を創造できる歯科医師が本当の矯正のスペシャリストだと思っています」

　藪本院長の芯の強さもとても印象的だった。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

医療法人社団寿門会 みさき歯科医院

理事長・院長　見﨑 徹

　麻酔のプロフェッショナルである見﨑院長は、精神鎮静法(以下、鎮静法)を中心に臨床、教育、研究をしてきた。各地の歯科医院から鎮静法の依頼が寄せられ、時には大規模の歯科医院にも施術に行くという。認知症の高齢者や心身障害者への全身麻酔の依頼にも応じている。

「軽度の障害がある方には鎮静法だけで十分治療が行える場合もあります。しかし、中等度以上の障害者は、治療中にコミュニケーションを取れず、動いてしまって危険ですから全身麻酔の必要があります。認知症の高齢者なども全身麻酔が必要になる場合があります」

　見崎院長の大学での研究のメインテーマの1つは、医療事故の予防法や事故発生時の救急救命処置だった。

「歯科医は、救急救命処置が必要とされる事態に直面することが少ないので、いざ患者さんがアナフィラキシーショックや心停止した場合に慌ててしまう歯科医も多いのです」

見﨑院長は開業歯科医に向けて『フローチャート式 歯科医のための救急処置マニュアル』を出版。2022年には、救急蘇生時の感染対策を追加して内容を一新した第6版が出版された。想定される様々な全身状態の急変への対処の詳細な解説や、全身状態の正確な評価法は、全ての歯科医院のスタッフにも参考になる内容だ。

救急処置講習の要望がある歯科医院に自ら赴き、院内セミナーも開催している。

「救急処置は映像や座学だけでは実践で役立つ技術は身につきません。映像や本、座学からは得られない知識を、直接ハンズオンで伝えるのが重要なのです。歯科医師だけでなく、歯科衛生士、受付や事務の方も救急処置を学んでおくべきだと思います」

　近年大きな注目を集めている再生医療。見﨑院長も主に歯槽骨の再生に取り組んでいる。

「再生医療では採血した患者さんの血液を使います。しかし、口腔外科か麻酔の経験が無いと採血は難しく、採血ができない歯科医も少なくないのです。私は麻酔を長年施術してきたので、採血は大きな問題ではありません」

　見﨑院長は口腔外科の経験を活かして、インプラント手術も行っている。 

「骨が薄い患者さんにはインプラントを埋入することができませんが、再生医療で骨造成を行えば、インプラント手術が可能です」

麻酔と口腔外科の技術をどちらも持ち合わせる見﨑院長にとって、再生医療とインプラント手術の併用はとても相性が良いのである。そして、見﨑院長はこの2つの治療に静脈内鎮静法を用いている。そうすることにより、患者は本来不可能だったインプラントを埋入することが可能になるうえ、リラックスした状態で治療を受けることができるのだ。

　見﨑院長の知識・技術を活かした診療と教育は続く。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

医療法人　とみなが歯科医院

理事長・院長　富永　敏彦

富永院長は以前より、歯根の中の神経を殺菌する際に高周波治療器を使用していた。あるとき、「高周波を歯根の周りに当てるとどうなるのだろう。高周波の熱で殺菌できないだろうか」と思い付き早速、神経に近い生卵の白身を用いて実験した。電流を流すとうっすらと白身が固まっていることが確認できた。どのようにすればより効率的に治療できるのか、本格的に研究を開始。これがEMAT(高周波根尖療法)との出会いである。2005年の事だった。翌年、知人が今にも歯が抜け落ちそうな状態で来院。これまでであれば、抜歯してインプラントにする治療法を提案していた。しかし、大切な歯を抜くのは避けたいとの想いが強く、研究していたEMATを初めて意識して施術した。すると一週間後、痛みはひき、歯の揺れが止まっていたという。その後は通法通りに施術し、完治した。

「これには私自身が一番驚きました。大学で放射線科の医師にCTを見てもらったら、人工の骨でも入れたのかと言われたくらいです」

しかし、この症例を学会で発表したところ、「エビデンスがない」と非難の嵐だったという。「偶然じゃないのか」とも言われ悔しい想いをした富永院長は、徳島大学の社会人大学院に入学。エビデンスを集めるため、4年間高周波通電による殺菌について研究し論文に力を注いだ。

富永院長が大学院を卒業した2011年、以前より講演等で関わりのあった医療機器メーカー の尽力によりEMATの実験機が完成した。動物実験の可能な北海道大学に研究生として入局し、共同臨床研究が開始された。この10年間で 1500~1600の症例があり、現在もブラッシュアップを続けている。 

「新しい治療法はアメリカから数年遅れて日本に入ってくることが多かったから、日本発が欲しかったのです。それも、徳島という田舎から出したかったのです。治らないとされてきたものが治るということが、楽しくて仕方ないです」と笑顔を見せる。

そして2021年、ついにEMAT治療機器が発売となった。EMAT治療を受ける患者の多くは、虫歯が原因で起こる根尖性歯周炎を患っている。難治症例の場合、根を切るか抜くかが一般的な治療となるが、根を切ると短くなり施術後の歯の寿命が短くなる。そもそも高齢者では施術できない場合もある。EMAT治療は通電するだけで、時間もわずか1分程の短さだ。使用できない症例はほとんどなく、痛みも少ない。低侵襲で体に優しいため、患者の年齢層は非常に幅広い。抜くしかないと思われていた歯を抜かずに治せた事実は、驚きと喜び、そして感動だった。とみなが歯科医院は、「天然歯を残す」「笑顔を集める」という目的地に向かって、今日も進み続ける。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

プラム四谷歯科クリニック

院長　安豊(李)昌弘

　プラム四谷歯科クリニックは、口腔内スキャナーやマイクロスコープ、CTといった最新の医療機器を導入し、精度の高い診査・診断を行っている。歯科医療の進歩にデジタルが大きく寄与していると語る安豊院長は、「最初に診査診断をする上で原因を追求するのに正確な診断ができるため、精密でクオリティの高い治療に繋げられています」と説明する。

　また、同院のスタッフ一同が大事にしているのは患者とのコミュニケーションだ。

　「コミュニケーションが不足していたら、歯科医師の理想論と患者さんの抱く希望がずれることになり、このようなケースは意外と多いのです」

　「歯の特徴は見れば分かるし、いろんな機器を使うことで状態は把握できます。しかし、患者さんの歯の歴史を知ることが歯科治療においてもっとも大切なこと。そのすり合わせが大事で難しいからこそ、一番時間をかけて、いろいろな情報を密なコミュニケーションによって引き出さなければならないのです」

　安豊院長は、国際口腔インプラント学会認定医・日本口腔インプラント学会会員である。さらにDIOインプラント公認インストラクターでもあり、デジタルを駆使したインプラント手術を年間70件以上こなしている。

　「周りの歯がボロボロだと、いくら丈夫なインプラントを入れてもいずれ駄目になってしまう。やり直しのない治療を行うには、なぜ歯が抜けたのかを解明しなければいけません。歯が1本抜けたから、ただ単にそこにインプントを入れて終わりでは絶対に上手くいきません」

　インプラントの適用条件は、歯周病のリスクをなくした状態にすることや噛み合わせを改善すること、そして再生医療も大きく役立つ治療法だ。人工膜や成長因子を用いた歯周組織再生治療を必要に応じて行い、その後のインプラント治療に繋げている。

　「CTは骨の状態、口腔内スキャナーは歯と歯茎の状態を知ることができます」

　骨と歯と歯茎の画像をコンピューター上で重ね合わせることで、三次元的なシミュレーションが可能になる。手術前に、完璧な仕上がり具合を患者と共に確認することができる。

　「コンピューターによる解析と特殊なガイドシステムにより、間違いのない角度、深度、位置に正確にインプラントを埋め込むことができるため、出血や痛みを最小限におさえることが可能です。手術のつらさが少ないことが、患者さんに喜ばれているのではないかと思っています」

　進化する歯科医療への期待を胸に、さらなる高みを目指して安豊院長の飽くなき挑戦は続く。

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髙橋歯科クリニック文京

院長 髙橋 大輔　副院長 髙橋 和子

"文の京(ふみのみやこ)"と呼ばれる東京都文京区。かつて夏目漱石や森鴎外、宮沢賢治など、著名な文学者が住んでいた地としても知られる。そんな様々な魅力をもつ文京の地に、多くの患者から慕われる人気の歯科・髙橋歯科クリニック文京がある。院長は髙橋大輔歯科医師である。

髙橋院長が歯を残すためにこだわりをもって行っているのが拡大視野下での歯科治療だ。「治療箇所をどれだけ鮮明に確認しながら治療を行うかで、結果は大きく変わります。 肉眼での手探りのような治療では限界があるため、歯を残すという目的を持って精密な歯科治療を行なっています」

精密歯科治療にこだわる髙橋院長は、根管治療、歯髄保存治療、審美歯科治療などの保険外診療において、マイクロスコープや拡大鏡(ルーペ)を用いて治療を行っている。「例えばむし歯治療であれば、拡大視野下で行うことで、歯の削り過ぎや神経の除去、むし歯の取り残しを防ぐことができるなど、様々なメリットがあります」

 最新の医療機器と自身の腕を駆使して、とことんクオリティを追い求める髙橋院長が、これまで実績を多く積み上げ得意としている分野が、歯を残すことを視野に入れた精密な審美歯科治療だ。

『見た目を綺麗に治したい』と、強い期待と希望をもって当院を訪れる患者の来院のきっかけとなっているのが医院ＨＰ上での症例集だ。「精密なセラミックス治療は、0・3ミリほどといわれるほんのわずかなズレにより歯の喪失リスクが上がったり、ほんのわずかな色味の違いで患者さんの満足を得られなかったり、施術者と歯科技工士にきめ細かなディティールが求められます。こういった治療だからこそ、白ければ良いのではなく、どのような審美的なイメージを持って診療を行なっているか、どのような精度で治療を行なっているかを受診前に確認して頂けるよう、ＨＰ上に当院でこれまで行った精密セラミックス治療の症例写真を、患者さんの許可を得て掲載しています」

掲載している症例写真の中には、術前と術後すぐのものだけではなく、術後何年も経過した写真もある。「完成直後の仕上がりも写真により治療の質が如実にあらわれますが、治療から何年も経過した状態がどのようになっているかも患者さんが気になる部分でしょうし、治療の質が一目瞭然にあらわれます。当院は開院以来の１０年で多くの方に精密なセラミックス治療を行ってきましたが、現状ほとんどの患者さんは再治療がなく済んでおり、多くの方に笑顔で来院頂けています」

今後も患者の笑顔を引き出すための将来を見据えた歯科医療というものを、一人ひとりの患者に対して妥協無く行っていく。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

西歯科クリニック

院長　西 治

西院長は日本歯科審美学会の認定医であり、また所属する審美歯科ＢＴＡ研究会の理事・認定医として、研究・普及活動を行っている。西歯科クリニックでは、審美歯科の中でも、特にセラミックスを使用した審美的な補綴装置(被せ物)の治療に力を入れている。

　「単なる『白い』歯というだけでなく、これまで治療した歯のやり直しなどを求めて、意識の高い患者さんが治療に来られています」

近年西歯科クリニックではＢＴＡテクニックだけでなく、症例に合わせて最新の技術であるＢＯＰＴテクニック(Biologically Oriented Preparation Technique)も使用している。症例によってはハイブリットで治療を行うことも可能だ。

　歯肉の形態をコントロールし、健康で安定した退縮しにくい歯肉になるという点など、ＢＴＡテクニックと似ているところも多いＢＯＰＴテクニック。従来法との大きな違いとして、従来のセラミック治療と比べて健康な安定した歯肉を得られ、術後の歯肉退縮を起こしにくいことが挙げられる。また、歯肉退縮した歯に使用し、結合組織移植術などの手術を行わず、歯肉の歯冠方向への伸展回復と安定を得ることができる場合がある。歯冠側、根尖側にも歯頸部ラインをコントロールでき、左右の対称性を理想的に整えることができる。

　「全てのセラミックスクラウンに適応することが可能で、歯茎部がえぐれているような楔状欠損(ＷＳＤ)の歯の充填修復にも有効です。特にこれまで被せ物をしたものの、歯肉が下がり黒い線(ブラックマージン)が見えてきた方などに喜んでいただいています」

　歯肉の成長や伸展を確認しながらの治療となるため、削ってから装着まではある程度の期間が必要となる。それでも、長期にわたる安定と仕上がりの美しさが特に魅力で、施術を受けた患者からも好評である。

　「患者さんが来院するのは、何か歯に問題があってそれを改善するためです。本来の目的である『治す』に近づけるためには、優しいだけでなく、時には熱く、厳しいお話をすることも必要です」

　そこには、少しでも良くなってほしいという西院長の強い想いが表れている。

　「うわべや流行廃りに惑わされず、患者さんの歯を治すこと、良くすることが歯科医師の存在意義でありそれが『寄り添う』ことだと思っています」

　ぶれないその姿勢に魅了された患者のため、 西院長は今後も進み続ける。

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あんどう口腔クリニック

院長　安藤　麻希子

人間の体に必要不可欠な栄養。ひとたび不足すると身体に様々な不調があらわれ、大病に繋がることも。栄養は生命維持の源、そして健康の源であり、人間にとってとても重要なものだ。この栄養にアプローチして、患者の体の不調改善や健康サポートを行うなどして日々奮闘する歯科医師がいる。それが北海道にある、あんどう口腔クリニック院長の安藤麻希子氏だ。

クリニックにはどのような悩みを抱える患者が来るのか、安藤院長に伺った。「まずは口腔内に悩みをもつ方ですね。味覚異常や口内炎、舌痛症、口腔カンジダといった方が来られます。そして最近ではこれらに加えて、メンタル不調や妊娠を望まれている方、漠然と健康に不安のある方、また子どもさんであれば起立性調節障害などで学校に行けないなど、口腔内だけではなく、心身に不調や不安を抱く方から食事・栄養のアドバイスをしてほしいという相談も増えてきています」

　来院患者に対して、まず安藤院長は約９０分の問診を行う。この時間でそれぞれの患者の生活習慣・食習慣を詳細にプロファイリングし、必要に応じて血液検査を中心とした各種検査を行っていく。

　「血液検査に関しては、病気か病気ではないという従来の医学的には基準値内であっても栄養学的に診れば、すでに正常ではなく未病の段階にあるケースがかなり多くあります。ですので身体に不調があるにもかかわらず、病院では異常なしと言われた方でも、ここでは栄養という観点から不調の根本原因を見つけていくことができます」

他に有害金属の蓄積などは重金属検査、毛髪ミネラル検査、その他遅延型食物アレルギー検査、有機酸検査、唾液コルチゾール検査などといったものがあり、これらの検査も駆使しながら、不調の根本原因を見極めていく。

　こうした問診と検査結果に基づき、安藤院長は生活習慣・食習慣の改善アドバイスやサプリメントの提案などを行っていく。「栄養療法は高額なサプリメントを買い続けなければいけないというイメージをお持ちの方もいらっしゃると思いますが、実際は食事や生活習慣の改善だけで不調が良くなるケールも多々あります。当院でも、サプリメントは一時的なものとして、まずは食事と生活面の改善を念頭において治療を進めています」

子どもからお年寄りまで、日々様々な悩みを抱えた患者があんどう口腔クリニックを訪れる。多くの患者と向き合う中で安藤院長は、「今は健康に興味のある方や体調が悪くなった方が色々な情報収集をして当院に来られますが、そうではない方。不調はまだ感じていない方でも、食事や栄養の観点から健康維持を実践する。そんな世の中を作っていければと思っています」と展望を語る。

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医療法人社団Kデンタルクリニック

理事長・院長　金子　尚樹

大阪府吹田市にある医療法人社団Kデンタルクリニック。2013年の開院以来、子どもから高齢者まで多くの患者が利用し、今では新規の予約が取りづらいほどに患者からの支持を集めている。そんな当院を引っ張るのは理事長・院長の金子尚樹歯科医師。

今現在、当院には、歯科医師、歯科衛生士、管理栄養士、事務局という各専門スタッフがグループ総勢50名在籍している。日々、クリニックを支えるスタッフに対して金子理事長は、「当院の一番の強みといっても過言ではありません。スタッフの能力や人柄、ホスピタリティの部分が多くの患者様から支持を頂いている要因になっていることは間違いありません」と力を込める。

一方、治療設備に関しては、「当院では安心・安全・精密、そして痛みをできるだけ抑えた治療を患者様に提供するため、最新の医療機器を導入しています」とのこと。

　「まず歯周病治療の際に用いられる“ペリオフロー”という機器は、歯ブラシでは取りきれない歯周ポケットの奥深くにあるプラークもキレイに取り除くことができます」

　「虫歯の検査機器である“ダイアグノデントペン”は、まだ痛みを感じないような隠れた虫歯も検知することができ、削るべきか削らなくていいかまでも教えてくれるものです」

　「他に“エルビウムヤグレーザー”といって、主に虫歯や歯周病、根管治療に使う機器があり、今まで痛みを伴っていた治療もこの機器を使えば無痛で行うことができます」

　こうした最新の機器を揃える中、金子理事長が近年デジタル機材の中で最もこだわって導入したのが、「歯科用CTスキャン」である。「今まで２次元の平面でしか確認できなかった歯の状態を、３次元で立体的に確認できる検査装置です。これにより、インプラントや歯周病、根管治療、親知らず抜歯などの治療クオリティを格段に上げることができます」

当院は患者のあらゆるニーズに応えようと、歯周病や矯正、インプラント、摂食・嚥下など幅広い歯科医療サービスを提供している。この中で、開院以来の強みとしているのが訪問歯科の分野だ。「こちらから患者様のご自宅や施設に伺ってリハビリや治療を行わせて頂く医療です。対象となるのは、脳血管障害や心臓病、糖尿病、認知症などといった内科的疾患や外傷・骨折、腰痛・関節痛といった外科的疾患のために通院困難となった患者様です。年齢に関係なく利用することができます」

生きるため、そして食べるために欠かせない口腔内の健康をひたすら守ろうと日々奮闘する金子理事長は、「訪問も含め、歯科医療はチーム医療が重要。これからもスタッフ一丸となって、地域の方々に良質な歯科医療を提供し続けていきます」と前を見据える。

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わたなべデンタルクリニック

院長　渡部　卓希

　「歯のことで困っている人に役立てるよう、オールマイティーな診療ができる歯科医師でありたい。患者さんに寄り添った治療をしていきたい」と、語る渡部院長。

　歯周病の治療には、歯垢の増殖を抑えることに重点を置いた予防治療法であるプラークコントロールを行う。それには患者自身が普段から正しいブラッシングを行うことが必要不可欠だが、歯科医院に定期的に通って歯のメンテナンスを受けることも同じく重要である。

　「近年ホワイトニングは、男性も多くなってきました。歯科医院に通院して行うオフィスホワイトニングに比べ、自宅で患者さん自身にやってもらうホームホワイトニングは安く提供できるからでしょう。思っていたよりも費用が掛からないからやってみたいと言われる男性の患者さんが増えています」

　「審美治療はただ歯の形を整え、白くすることだけでなく、機能性も考慮して治療を行います。歯を削った部分に詰める補綴物で、歯を削る前と変わらない噛み心地を得ることができます」

　渡部院長は機能性と見た目の両方の観点から保険適応外の補綴素材を患者に勧める場合もある。

　「保険診療で使える補綴素材は耐久性が低く、日々の生活のうちに割れてしまうことがあります。また、黄ばみやすいのも難点です。当院では、主にジルコニアの使用を患者さんに勧めています。着色汚れに強く、耐久性にも優れています。今のところ私が治療した患者さんの中で、ジルコニアの補綴物が割れてしまったという話はありません」

　渡部院長は勤務医時代に育んだ経験と知識とを活かして、インプラント治療に取り組んでいる。

　「この地域では、育児が一段落して自由な時間が増えた方が、インプラントを希望されるケースが多いです。自分の歯で食べ物を噛めるようになると患者さんもとても喜んでくれるので、私自身も嬉しくなります」

　患者の骨の状態により施術が難しいと予想される場合には、入れ歯を勧めている。従来の入れ歯にも対応しているが、ノンクラスプデンチャーという金属のバネを用いない入れ歯を患者に勧めている。

　「ノンクラスプデンチャーは、保険適応外というのが難点ですが、金具を使用していないので金属アレルギーの心配もなく、また、色合いも自然の歯とほとんど変わらないので審美性にも優れています。さらに従来の入れ歯よりも軽量で伸縮性もあり、歯茎にフィットしやすいため、見た目を気にせず笑ったり、食事したりできます」

　渡部院長の地域医療への取り組みはこれからも続いていく。

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医療法人優祉会 本町デンタルオフィス

院長　岩佐 健吾

　本町デンタルオフィスは優祉会グループの7軒目の歯科医院として、2021年10月に開院した。インプラント治療、矯正治療、セラミック治療の三本柱で治療に取り組んでいる。最新のデジタル技術や設備を積極的に取り入れたことで、痛みの軽減や迅速な治療、治療期間の短縮に繋がっている。

  インプラントの表面の形も良くなり、インプラントが骨と固着するスピードが速くなった。抜歯して1カ月半～2カ月後の細胞が集まる時期を狙い、インプラントの埋入と骨を作る作業を行うと4カ月後には仮歯が完成する。従来は骨がないところに骨を作り、骨が固まり次第インプラントを埋入したのだが、1年半もの期間が必要であったことから、大幅な期間短縮となったことがわかる。

「歯がない時期をなるべく短くできるため、患者さんの負担を減らすことができる。患者さんには大変喜ばれています」

　3次元のCTの導入によって、同院では診断技術が格段に上がった。従来のレントゲン上では一見問題がなく見える箇所でも、3次元なら疾患が見つかる場合がある。従来は一部分の断片しか分からないことから、歯茎の検査なども行い、歯科医師は予想をもとにして治療していたという。

　インプラントを入れた場合のシミュレーションも可能だ。インプラントを必要とする患者の前歯は骨がないことが多く、歯茎が下がってしまうのを予測してから治療を計画している。

同院の矯正歯科医師は、マウスピース型矯正治療「インビザライン・システム」を提供するアライン・テクノロジー社から治療実績が認められ、プラチナドクターに認定されている。マウスピース矯正は透明で目立ちにくく痛みも感じにくい。型取りにデジタル技術を使用し、患者の負担軽減や治療の質向上に繋がっている。従来は技工士が手作業で作成しており、歯茎の形などがわずかに違うこともあったが、現在は機械で完全にコピーできる。さらに、汚れが付きにくくなったという利点もある。矯正は仕上がりイメージが付きにくいが、治療完了時のイメージをモニターで確認することも可能だ。丁寧な事前説明に加え、イメージも付いていれば、患者も安心して治療を受けられるだろう。

近い将来、同院内にユニットをもう1台増やし、マイクロスコープを導入して今よりもより多くの患者を診察し、さらに精密な治療ができるようにしたいと考えている。常に向上心をもって努力を惜しまない岩佐院長は、これからも患者のために走り続ける。

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医療法人城彩会 城彩会歯科ガーデンクリニック

院長　本城 裕也

全国でも有数の設備や治療体制が整っている城彩会歯科ガーデンクリニック。専門分野を持つ複数の歯科医によるチーム医療が特長で、総合病院や産婦人科などほかの医療施設との連携にも積極的だ。一駅隣の場所には、本城裕也院長の弟である本城怜氏が院長を務める分院も開設している。本城院長の父である理事長が2院を行き来し、全体の指揮を執るという体制だ。本院だけで30人規模のスタッフを抱えており、分院も含めると40人にもなる充実した組織である。最も特徴的なのはTC(トリートメントコーディネーター)をチーム医療の軸に据えている点。歯科医師の専門的な治療方針などを分かりやすく患者に伝える役割を果たすのがTCで、納得して治療を受けてもらえる環境作りに貢献している。

「初診でTCのカウンセリングを付けているのは、当院の付加価値。他院と異なるアピールポイントです」

同院は患者目線で設計され、「気持ちがいい医院」をコンセプトに、外観にもガラス面を多く採用。完全なバリアフリーで、車いすでも安心して通うことができる。16ある治療ユニットは全て完全個室で、子どもを連れて治療に臨めるレイアウトだ。

「待合室からユニットチェアが見える構造にするなど、ショールームのような造りです。病院っぽさを無くすためにポスターは1枚も貼っていません」

院内には入れ歯などの処置を施す技工ラボのスペースも設け、歯科技工士が常駐して作業に当たっている。

「患者さんから見れば、技工士の作業が見えるので安心感につながると思います。技工士も患者さんの顔が見える環境なので、やりがいを感じてくれていると思います」

導入している医療機器も最新のモデルで、カバーできる治療範囲は広い。「歯科に関するどんな治療でも当院で完結できること」が大きな魅力になっている。

本城院長の専門は矯正とインプラント。「矯正で歯並びを整えてからでないと理想の位置にインプラントを施すのは難しい。矯正とインプラントを連携してそれぞれに適した治療方法を心掛けています」

そのほかにも、管理栄養士が患者へ食育・栄養指導を行っている。食生活の変化が歯や健康に大きく影響することがあるためで、問診で病気の兆候が見られた場合、提携先の病院を紹介して未然に治療、対処する。

「患者さんの本質的なところを治すという発想です。歯科医師が歯の治療に強いのは当たり前。それよりもっと全身を網羅した医療に強いところをアピールしたいです」

歯科治療はもちろん、人材育成やスタッフとの連携など人的なレベルアップの面でも全方位で全力を尽くしている本城院長。今後の発展がますます楽しみである。

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K.D.C.group・医療法人社団優惠会
代表・理事長　神谷 規明

　K.D.C.group・医療法人社団優惠会は、全国トップクラスのインビザライン矯正の症例数を誇っている。代表を務める神谷理事長は、年間401症例以上の治療を行っている歯科医師にのみ与えられる、　「ブラックダイヤモンド・プロバイダー」の認定を受けている。日本ではまだ数人しか受けておらず、まさしくインビザラインの第一人者だ。
　また、インビザラインジャパン社と共に、クリンチェック(歯を動かすシミュレーション動画) クオリティ向上委員会を立ち上げ、アジアにおけるクリンチェックの質の向上にも取り組んでいる。
　インビザライン矯正では、歯並びの状態をレントゲンや口腔内スキャンで検査し、クリンチェックが治療計画を立て、シミュレーション動画を作る。この動画を見ながら患者の要望を取り入れ、治療計画を調整していくという流れが一般的だ。しかしK.D.C.groupでは、クリンチェックが立てた治療計画を、理事長自身が最初から作り直している。
　「クリンチェックは欧米人の骨格を想定した計画です。アジア人は顎の骨が薄いなどの様々な違いがあるので、そのまま適用すると十分な治療効果が得られません。特に女性や子どもは顎の骨が小さいので、事故につながる恐れがあり危険です」
　クリンチェックの修正には慎重に時間を取るようにしている。患者はマウスピースを1日に約22時間、食事と歯磨きの時以外、常に装着することが求められる。
　「18時間の装着で、歯を動かす準備が完了した段階です。その後の数時間で歯を動かしていくので、1日18時間しか装着していなかったら現状維持にしかなりません」
　矯正治療の目的の多くは、歯並びを綺麗に整えて見た目をよくすることだ。だが、神谷理事長は、矯正の目的は歯を守ることにあると強調する。歯を失う主な原因である虫歯や歯周病の予防には、隅々まで丁寧に歯磨きをすることが重要だ。子どものうちに歯並びを整えておくことも、歯を守るうえで大きな役割を果たす。
　「インビザラインはワイヤーと比べて歯の手入れがしやすく、矯正が原因で虫歯や歯周病になる可能性も低いと思います」
　神谷理事長のもとには、インビザラインを自分の歯科医院に導入したいと考えている歯科医師たちが、そのノウハウを知るために集まる。
　「今後はインビザラインで提携している歯科医院のネットワークを作りたいです。各都道府県に1つはある状態にすれば、治療中に他の県に引っ越すことになっても治療を続けられます。そして日本のインビザラインの質も高まっていくでしょう」
　神谷理事長の飽くなき挑戦は続く。

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医療法人社団藤栄会　日航ビル歯科室

院長 WISDOM TEETH CLUB

代表 小澤　幹夫

　神奈川県川崎市にある医療法人藤栄会日航ビル歯科室。２００４年の開院以来、JR川崎駅からすぐというアクセス至便な立地もあり、多くの患者が来院。長年地域の歯科医療を支えてきた。そんな同歯科室に、２０２１年、新たな院長が就任。その人物が、小澤幹夫歯科医師だ。海上自衛隊出身という異色の歯科医師キャリアを歩み、そのキャリアを活かして、現在は院長業務、 WISDOM TEETH CLUB代表として口腔外科診療、中でも親知らずの抜歯に特化し、幅広に歯科医療を提供している。
　「海上自衛隊歯科医官時代に得た知識や技術、経験を社会の皆様に還元し、少しでも多く社会に利益をもたらすことができればと考えています」と語る小澤院長に話を聞いた。　
　「大がかりな手術は設備の整った大きな病院が担いますが、簡単な抜歯までもが街のクリニックから病院に依頼されている現状があります。当院のような街のクリニックが、軽度・中等度の親知らず抜歯を担うことで、病院の負担を減らすなど、上手く役割分担ができる形が理想的です」
　軽易な親知らず抜歯までもが病院に依頼される理由を小澤院長は、「街のクリニックで口腔外科診療の担い手が圧倒的に少ないから」だと話す。「これにも理由があり、親知らずの抜歯を含めた口腔外科診療は患者さんへの侵襲も大きく、神経麻痺等後遺障害リスクも少なくない。それでいて保険診療の点数評価は高いとは言えず、そういった観点から街のクリニックではリスクを伴う親知らず抜歯を回避しがちになりますが、これを安易に批判はできません。全身に関わる知識や高い技術力、経験が求められる、親知らず抜歯のスペシャリストといえる先生を街のクリニックだけで育成することは大変難しいのです」
　「私は幸いにも海上自衛隊時代に様々な経験をさせて頂きました。この経験を踏まえ、リスクを伴う親知らずの抜歯を引き受け安全に行うことが社会貢献であると考えています」
　自身の役割を明確に話す小澤院長は、今現在医院の運営・治療、週１回の訪問診療を行う傍ら、病院口腔外科非常勤医師、WISDOM TEETH CLUBという事業を通して親知らず抜歯の技術教育支援を他の歯科医院に提供するなど、“月月火水木金金〟の艦隊勤務の如く幅広い活動を行っている。
　「私が親知らずの抜歯を続ける事、少しでも上達する事に拘るのは、過去ご迷惑をおかけした患者様へ返すことのできない贖罪という意味を大きく込め、日々の患者様に少しでも高い技術を返還するためです」
　自身のスキルや経験を様々な形で社会に還元しようと日々奮闘する小澤院長。帝国海軍から継承される“五省”を胸に抱き、今後も独自の歯科医師道を邁進していく。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

医療法人誠真会しげなが歯科医院

院長　田中　帝臣

　鹿児島県薩摩川内市にある医療法人誠真会しげなが歯科医院の院長、田中帝臣氏は、「当院の強みはあらゆるニーズに対応する総合歯科医療とホスピタリティ溢れる患者様対応、そして予防に重きを置いた医療の提供といった部分です。これらの強みを活かして、地域の皆様の健康に寄与していければと日々診療を行っています」と、力を込めて話す。
　子どもや学生、社会人、主婦、高齢者。老若男女の患者が色んな悩みや要望をもってしげなが歯科医院に来院する。こういった様々な患者にも徹底して行っていることがある。それが検査・治療前のカウンセリングだ。「当院は、まず初めに患者さんの情報を事細かにヒヤリングし、ニーズを徹底的に引き出させて頂きます。その後ニーズに応じて我々歯科医師や歯科衛生士が治療プランを作成。そのプランをトリートメントコーディネーター（患者と治療者の間に入る調整役）と一緒に患者さんが検討していくといった工程を踏んでいます。最初のこうしたカウンセリングも患者さんに好評です」
　カウンセリング後に提供される歯科メニューは、一般歯科、根管治療、インプラント、セラミック、矯正、ホワイトニング、入れ歯、訪問診療、予防歯科など多岐に渡る。田中院長は、「当院は自由診療の比率が高い点が一つの特徴です」と話す。「これは保険診療の枠にとらわれず、患者さんにとってベストな治療をどう提供するかを検討していった結果です」と、現在多くの来院患者が自由診療の治療を受けているという。
　一環として、当院は２０１８年から、厚生労働省が定める基準を満たした歯科医院のみが受けることができる“かかりつけ歯科医機能強化型歯科診療所”の認定を取得した。「この認定があることで、患者さんは虫歯予防のためのフッ素塗布や、検査・歯石取り・歯面清掃などの衛生士によるクリーニングが毎月保険適用にて受けることができるようになっています」
　「歯科分野の治療と予防の提供はある程度地域の方々に定着してきている中で、それ以上にもっと我々ができることはないかと考え、辿り着いたのが、地域住民の方々の健康長寿への貢献でした。口腔　内からのアプローチに加え、身体全身からもアプローチして、健康をサポートさせて頂く。他分野の専門家とチームを組むことで口腔内・全身双方向からのアプローチが可能になります。今後は健康維持のための予防とともに、より健康な体をつくっていくための“積極的予防”を提供できればと考えています」
　地域住民の恒久的な健康という究極の目標に向け、従来の歯科業界の枠に捉われないオンリーワンの活動を、今後も田中院長を先頭にスタッフ一丸で行っていく。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

菊竹歯科医院
院長　菊竹 啓貴

　菊竹歯科医院は地域の患者以外にも、以前の勤務先の医院からの患者も少なくないという。中には菊竹院長が歯科医師になったばかりの頃からの患者もいて、菊竹院長のおかげで歯科恐怖症が克服できたため、勤務先が変わっても20年の付き合いがあるというから驚きだ。
　同院ではセカンドオピニオン外来を設けている。他院で抜歯しなければならないという診断を受けたが、本当にそのような状況なのか諦めきれず、何とか歯を抜かない方法がないかと訪れる患者が一番多いそうだ。次に多いのは、現在の状況がなぜそうなっているのか、不定愁訴が理由で訪れる患者だ。診査・診断し様々な治療法があることを説明することで、患者の不安解消につながっている。
「正確に現在の状況を伝えられる検査を提案しています。歯周病菌の検査、毛髪や血液から様々なアレルギー検査、不定愁訴の場合は、かみ合わせの不調和や顔貌の左右差、姿勢や日々の習癖などから起こり得ることもあります。全身状態の姿勢診断やかみ合わせの計測器(バイトアイ)を用いて、アンバランスでないかをじっくりと調べます。数値化しデータとして保存・診査できる機器を増やしていきたいです」と菊竹院長は語る。
　菊竹院長は包括的な治療を目指し、多数の資格を保有している。原因を解決するために、必要であれば組織の再生治療を行う。歯が喪失した場合、通常は入れ歯を製作するか、支えるために失われた歯の隣接する歯を削るブリッジ、またはインプラント治療をする。失われた原因が歯並びであれば歯を移動させる矯正治療になるが、もう１つの方法として歯の移植を行っている。
　歯の移植は、親知らずや矯正治療で抜歯した自身の歯を生体内で利用できる。その後の日々のブラッシングのしやすさや、違和感なく噛めることにつながる為、適応であれば歯の移植治療を希望する患者が多いという。
「適応条件としましては、親知らずが重度の歯周病ではないか、治療が終了した後のメンテナンスや歯の周りに唯一存在しているクッションのような繊維の歯根膜の恩恵を受ける治療ができれば、それに越したことはないと断言できます」
　また親知らずや矯正治療のために抜歯した歯を液体窒素で保存し、将来的に何か歯に問題が起きた際に歯を解凍し、また口の中で機能させることができる技術も大いに利用している。歯周病損が重度でないか、歯が折れたり割れたりしていないか、身体的な問題がないかなど条件はあるが、適応であれば保存しておいて悪いことはないのだという。
　菊竹院長は今後の展望として「訪問診療もスタートし、今後はますます地域医療に貢献していきたい」と語った。

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太田川矯正歯科クリニック
院長　藪本　貴洋

　愛知県・知多半島の東海市に２０１４年に開院した太田川矯正歯科クリニックは、知多半島エリアでは非常に数少ない、歯並び・嚙み合わせの治療を専門とした矯正歯科専門医院だ。
　院長の藪本貴洋歯科医師は、大学病院やアメリカの大学で最先端の矯正歯科治療を１０年以上学び、矯正歯科分野での博士号と日本矯正歯科学会の認定医（※日本矯正歯科学会認定医は歯科医師全体の３％（２０１８年１月時点））を取得した、矯正のスーパースペシャリストだ。
　矯正治療は大きく、あごの骨が成長する６～１４歳までを対象とする小児矯正と、１５歳以上を対象とする成人矯正とに分かれる。そうした中、藪本院長はそれぞれの患者の要望や歯並びの状況に応じてベストな治療プランを立てていく。
　「小児矯正において重要なのは、精密検査で骨の状態を見極めること。現状とともに、将来考え得る歯の成長も加味していかねばならないため、精密検査の段階における診断能力が非常に問われます」
　「治療はあごの骨を少しずつ動かしながら行うので、歯科医師の腕一つでお子様の顔の形を良くも悪くも変えてしまうことになり、責任は重大です。私は常に、患者さんが自分の家族や子どもだったら、という目線で接し、真に愛情を持って取り組んでいます」
　成人矯正では、かつての銀色のワイヤーではなく、目立たない器具が主流となっている。歯と同色のホワイトワイヤー、外から全く見えない舌側矯正（裏側矯正）、透明で取り外し可能なインビザラインというマウスピース矯正などがある。
　現在矯正に用いられる機器や装置の種類はおよそ４００種類にのぼる。日本よりも歯の矯正が広く普及するアメリカで学んだ経験を持つ藪本院長は、「今世界的に出回っている装置はほぼ全て使いこなせます。これは専門医ならではのメリットでしょう。どんな最新の装置でも希望があればご用意できます」と自信を見せる。
　藪本院長は欧米を中心に、世界中へアンテナを張って最新の治療方法、技術、矯正装置を取り入れている。最新の装置はエビデンスが不足しがちなため、「その装置は理に適っているか？患者にとって少ない負担で、かつ効果的か？」を見極める必要がある。確実な診断と治療方針立案のもと、古きよき装置と最新の装置、両方の長所を取り入れながら、常に世界水準の矯正治療を提供している。
　矯正歯科治療で不幸な想いをしてしまう患者を一人でも多く減らすため、自クリニックでの治療に加え、HPやインスタグラム、YouTubeなどを通しての情報発信も懸命に行う藪本院長。業界をリードする矯正歯科のスペシャリストとして、今後も患者の歯の健康とQOL向上のために奮闘する。

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アーカス・ジャパン株式会社

代表取締役　松原 晋啓

顧客関係管理を意味するＣＲＭは、横のつながりを軸とした経営戦略だ。ＣＲＭの原則は、企業内に散らばった顧客の情報を一元管理し、企業内での立場や役職に関わらず、いつでも簡単に共有できるようにすることにある。これにより、顧客が求める商品やサービスを企業全体で把握でき、顧客満足度を上げて企業の収益アップを図るのだ。

「ＣＲＭでは顧客一人ひとりを深く理解していきます。顧客を理解し、求めるものを提供する。日本人の得意とするおもてなしの精神なのです」

そう語るのは、アーカス・ジャパン株式会社の代表取締役を務める松原晋啓氏である。

同社は、ＡＩを搭載したＣＲＭシステム、ＥＭＯＲＯＣＯを開発。システムの導入、コンサルティング、運用、保守をワンストップで手掛けている、日本はおろか海外にも類のないＣＲＭ専門の企業だ。

同社が開発したＥＭＯＲＯＣＯは、人工知能を搭載したＣＲＭシステムだ。ＡＩと連携しているＣＲＭシステムは多数存在するが、ＣＲＭの頭脳としてＡＩが搭載されているのは、世界でもこのＥＭＯＲＯＣＯ以外にない。人工知能で顧客一人ひとりの心理を分析し、しっかりと理解したうえで製品やサービスを提案でき、パーソナライズドＣＲＭとも呼ばれている。

また、同社はＣＲＭの導入、運用、管理、保守まですべて自社で行っている。ＣＲＭの導入のみを行っている企業は多数存在するが、導入以降もケアを続けるのは世界でもアーカス・ジャパンのみだ。

「アーカス・ジャパンはＣＲＭ専門の企業です。スタッフもスペシャリスト揃いです。だからこそ、他の企業の半分のコストで、どこよりも良いものを提供することができる。それが弊社の一番の強みです」

ＣＲＭの第一人者として国内外からも注目される松原代表だが、日本になかなか浸透していない現状を危惧しているという。ＣＲＭのメリットを熟知しているからこそ、その危機感はなおさらだ。

「ＣＲＭはどんな業界にも使える経営戦略です。学校や病院、政治にも導入できます。その他にも日本が抱える地方経済の活性化という課題にも大きく貢献できるはずです」

導入にかかる初期費用や月額使用料などは一切かからず、商品が売れた際の手数料のみで、導入もしやすい。地方でも都市部と同じレベルのテクノロジーを使用し、戦略的にアピールすることで地方経済の活性化につながるのだ。

「今の時代は企業同士が横に連結し、コンテンツ同士をつなげて新たな価値を生み出していくことが必要と私は考えています。『つなげる』というのはＣＲＭが最も得意とすることです。ＣＲＭを今後も日本に広めて、日本を目覚めさせるのが今後の目標です」

　松原代表の挑戦は続く。

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株式会社WELLNEST HOME

社長室兼広報　芝山　セイラ

　ＷＥＬＬＮＥＳＴ　ＨＯＭＥは２０１２年に創業した“快適な住環境で世界トップブランドを目指す”住宅会社だ。数多くあるその特長の一部を紹介する。

・親から子、そして孫へ受け継げる長持ちする家

・エアコン１台で家中どこでも快適な家

・真冬でも半袖、短パン、素足で過ごせる家

・地球環境に優しい省エネ＆エコな家

・外からの騒音、内からの音漏れの心配のない家

このように高気密・高断熱・省エネに優れた超高性能住宅は、住む人の幸せはもちろん地球環境にも配慮したＳＤＧｓな家である。

次代を担う若者であるＺ世代に「当社の理念や住宅の在り方、それらがもたらす未来の暮らしを知ってもらいたい」という目的で、代表取締役社長の芝山さゆり氏の次女・セイラ氏が今春から、その担い手として同社の広報担当に就任した。

　創業者の早田氏は２００７年、より高みを目指すためにドイツ・フライブルクのヴォーバン住宅地を視察した。そこで、当時日本で最高性能とされていた家がドイツでは建築基準以下だったことを知る。さらに、住宅が住む人だけではなく、環境や動植物のことも配慮された上に成り立っており、街区全体が共生していることに驚きを隠せなかった。

「日本では、間取りと家賃、駅から徒歩何分というのが家選び、部屋選びの主な選択肢となっていると思います。ドイツでは、この家はどの程度のエネルギー消費があるというエネルギーパスや、騒音を表すデシベルが表示されていて、それらが選択肢となっています」

　一方で、日本にも世界に誇る伝統や文化がある。早田氏は、蔵のように年中変化することのない室内環境を木造建築で実現したいと考えた。倒壊につながる木の腐食については、躯体そのもので湿度をコントロールし、結露を起こさないような仕組みで建てられている。

　同社では家の性能の良さをより理解し体感してもらうために、“試住” （しじゅう）を重視している。試住とは、服を買う際には試着、車を買う際には試乗があると同様、一生で一番大きな買い物である家を買う際には試しに住むことができるべきだという発想からできたサービスだ。

　同社は、創業以来ほぼ毎年仕様の異なるモデルハウスを全国各地に建てていった。それは、机上の計算ではなく壁の中の温度や湿度などを数年に渡り実際にデータ取りし、それをもとに性能の更なる向上を図っていくためだ。そうして高められた性能は、極寒の北海道ニセコ町でも通用することが証明された。

　現在、同社は順調に業容を拡大している。創業から引き渡した住宅はグループ全体で約１０００棟まで拡大した。売上も２０２２年度には６０億円規模になる。２０２２年に創業１０周年を迎えた同社は、次の１０周年へ向けてすでに歩みを進めている。「未来の子どもたちのために」という理念同様、今と未来をつなぐ企業の端緒になるかも知れない

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株式会社タケウチ建設

代表取締役　竹内　謹治

広島県三原市に本拠を置くタケウチ建設は、竹内謹治代表が率いる個性派の建設企業だ。「ＴＮＦ工法」という独自の地盤改良工法を活用した低層の大型施設の基礎施工が強みである。ベトナムにも拠点を構え、現地スタッフなど外国人のほか、女性の登用も積極的に行っている。

得意とする工法や人材の活用方法、フラットで働きやすい人事制度など複数のユニークな特徴を持っている同社。一級建築士として建設会社で経験を積んだ竹内代表が1990年に設立し、現在では国内外を含めて100人近くの大所帯に成長した。

紆余曲折を経ながらも、売上規模は年々着実に伸びており、2022年度は53億円まで業容が拡大した。2023年度は64億円を見込むなど、さらなる高みを目指している。個性的な社風は竹内代表の価値観や考え方に由来するものが大きい。独自の工法や人材の活かし方などにその一端が表われている。

1993年、独自の工法である「TNF工法」を初めて施工。「TNF工法」とはTender(やさしい)Net(格子状)Foundation(基礎)の略。ローコストで安心・安全、環境にも優しい地盤改良工法だ。

「TNF工法」は、これまで大きな地震にあっても一度たりとも壊れたケースはないという。「今まで大きな地震が発生した場所――東日本大震災や熊本地震などでは施工した建物はどこも壊れていません。TNF工法は地震にも強いことが証明されました。生みの親としては嬉しい限りです」

現在タケウチ建設では、「TNF工法」をさらに改良した進化版の「TNF2.0」も開発、発表している。従来のTNF工法と比べ改良土の量が約15％減り、使用するセメントの量を抑えることにも成功。また、さらなる改良を続け「TNF3.0」の準備も進めている。

「当社の工法を真似る同業他社もいますが、新しい技術を開発し続ければ追いつかれることはないと考え、『今よりももっと良いものを造る』という発想で取り組んでいます。常に改革、改善していくのが当社の行動方針です」

竹内代表は、出身高校の校訓だった「質実剛健」を座右の銘としている。同時に、経営理念である「皆様のお役にたてますように」を具現化したような〝微に入り細に穿つ〞も、仕事ぶりに表れており、強い意志を持ちつつ、細やかな精神で事に当たっていることがわかる。

「社員はみんな、私から見たら子や孫のような存在」と語る竹内代表。アットホームな社風も同社の人材育成手法を見ても、その姿勢がつらぬかれていることが見て取れる。自身は、「基本的に技術屋で会社組織の管理系統には疎い」と謙遜するが、様々な能力を持った多彩な組織を作り上げている点が、技術革新の原動力になっていることは間違いないだろう。

今後、「ＴＮＦ工法」を米国市場で展開することも大きな目標だ。米国は低層の建物が多く、ニーズはあると分析する。そのためにまずはベトナムを試金石にして、工法の技術や精度を高め、満を持して米国へ進出しようと考えている。次世代へバトンを渡すまで、竹内代表の挑戦は続く。

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ヤマダインフラテクノス株式会社

代表取締役社長　山田博文
専務取締役　山田　翔平

１９４５年の敗戦から高度経済成長を経て奇跡の復興を果たした日本。この復興の一翼を担った社会インフラの1つに橋梁がある。人や物の移動には欠かせない橋梁はまさしく高度経済成長を支えた要であり、現代日本の発展とともに時を刻んできた。しかし時代の立役者であった橋梁も建設から半世紀以上が経過して老朽化が深刻化するなど、補修や保全の対応が急がれている。

そのような重要な社会インフラである日本全国の橋梁を守りぬくという使命感を抱き、社員一丸となって邁進している企業が愛知県にあるヤマダインフラテクノス株式会社だ。

代表である山田博文氏が開発した「循環式ブラスト工法」は、それまでの橋梁の塗り替え塗装工事の常識では削減が難しいとされていた有害産業廃棄物の排出量を、従来のわずか40分の１までに抑制することに成功するなど、その画期的な環境保全の取り組みは国からも高い評価を受けている。

ヤマダインフラテクノスの主な事業は高度成長期に造られて老朽化した橋梁を腐食予防と疲労耐久性向上などの高い技術力を使って補修・保全することだ。

元来は塗装業を行っていた同社が橋梁の仕事へと事業を転換していく中で、山田代表は次第にブラスト工法の大きな問題に気がついた。それは出されるごみ、いわゆる有害産業廃棄物の量が尋常ではないことだった。

また破砕の際に粉塵が出ることにより品質も低下し、その後、産業廃棄物の運搬・埋め立て・焼却することで発生する二酸化炭素の排出も環境のことを考えると看過できない問題だったという。

「そこで私たちは研削材を金属系に変えてブラストを行えば、産業廃棄物の量を大きく削減できるのではないかと考え「循環式ブラスト工法」を開発しました。金属系の研削材と塗装カスとを分離することに成功したのです」

この工法により、分離された金属系の研削材は連続供給装置を通じてまた現場で噴射されるため、廃棄するのは塗装カスのみとなるという。

また、普及の足かせにならないようにとあえて特許を取ることもせず、だれもが使用できるよう門戸を広げている。

「私たちは本気で循環式ブラスト工法を使ってゴミを減らして世界を変えていきたいと思っています。そして子や孫、未来の子供たちが安心して住める地球環境を残してあげたいと願っています」

橋梁の長寿化に貢献できる予防保全の技術についても新たな工法を確立。山田代表の息子であり専務取締役として敏腕を振るう翔平氏が取り組んだ、人材不足解消の起爆剤となった「ウシワカプロジェクト」を発足するなどたくさんの取り組みを行っている。

「ゴミを減らして世界を変える」を合言葉に、できないという固定概念から脱却し、国のため、さらには世界のために貢献し続けるヤマダインフラテクノスに、今大きな注目が集まっている。

「ゴミを減らして世界を変える」「豊かな日本のために橋を守り続ける」

この壮大な企業理念実現のために、ヤマダインフラテクノスの飽くなきチャレンジはまだ始まったばかりだ。そして今後も山田社長・山田専務を筆頭に社員一丸となって独自の道を邁進していく。

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株式会社富士製作所

代表取締役社長　村上　吉秀

今年2023年で創業84年を迎えた株式会社富士製作所。代表を勤める村上吉秀氏は、全社員に品質管理検定３級以上の取得を義務付けている。『良品を担保する仕組みづくり・ものづくりを極める』がその活動スローガンだ。

同社の製品の一つであるオムニホイール。車輪の動きだけであらゆる方向に動く多方向移動ホイールであり、小さな力で大きなコンテナも楽に多方向へ移動することが叶う。空港ではコンテナなど重量のある荷物を搬入するために、オムニホイールを使用したオムニステージが役立っている。オムニステージは、床に敷き詰めその上に荷物を転がす方法だ。便利ではあるがステージは動かせないため、台車の車輪にしたいと思い付いた。

こうして、ＡＧＶ（電動無人搬送車）や自走ロボットにオムニホイールを取り付けた。重荷重用から軽荷重用まで、用途に応じ4タイプから選べ、医療機器や家電、台車など身近なものにも多く使用されている。

さらに、オムニホイールを小型化且つ耐荷重の大きい車輪、ＦＵＪＩ　ＮＩＮＪＡ　ＷＨＥＥＬ®（フジニンジャホイール）が誕生。ニンジャホイールは、軸方向に対し45度傾けた樽型ローラを車輪の外周部に配置し左右2種類の車輪にモータを取り付け、回転を制御することのできる車体を製作することで、３６０度全方向への平行移動が可能になった。工場や倉庫内の危険な業務の無人化ソリューションを加速させ、高齢化・人材不足の問題解決にも繋がる。

このニンジャホイールが「2020年度グッドデザイン・ベスト100」に加え、「グッドフォーカス賞［技術・伝承デザイン］中小企業庁長官賞」を受賞した。

今後は、2024年にベトナム工場を立ち上げ、国内向けのコストダウンや欧州・アジア向け販売強化を行う。それにより、世界標準規格のベアリングとコンベヤを確立させ、世界のローラ・ラボを構築していくという。ニンジャホイールやオムニホイールが様々な業種・業態（モビリティ、移動型ロボット、ＡＧＶ・ＡＭＲ、車椅子、医療機器、建築現場）に標準化採用され、どこにでも当たり前に付いている製品に成長することを目指している。小さな力で延々と動き続ける、持続可能エネルギーな製品を生み出したいという。

村上代表は「世の中に無いモノ・サービスを創り、それが次第に文化となり、やがて文明として人類の幸せにつながる架け橋になる様、日々チャレンジしていく事、いわゆる『文明・文化』を創る会社になりたいと願っています」と真っすぐ前を見据えた。

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日発株式会社

代表取締役社長　大田 明寛

東京都杉並区に本社を構える日発株式会社。金融、自治体を中心に大手を含めたあらゆる業種・業界のシステム開発を手掛ける同社は、2012年の会社設立以来、優秀なシステムエンジニア人材を最大の武器に、右肩上がりの成長を続けてきた躍進企業だ。創業時、一人で始めた会社がわずか10年程で150名（2023年2月現在）を超える体制へと大きな変貌を遂げた。

「日発の社名由来である“日々発展”の実践と、弊社の理念である“信用・人材・技術”を大事にここまで歩みを進めてきました。今後も、“上場”という目下の目標に向かって歩みを止めることなく、加速度的に成長を続けていきます」

こう真っすぐに前を見据え、力強く語るのは、日発創業者で代表取締役社長の大田明寛氏。現状や人材育成の取り組み、今後に向けての事業展開など、日発の革新に迫るお話を伺った。

日発株式会社は同社の他、日発教育センター株式会社、HIHATUSOFT株式会社、可用網絡科技有限公司という3つのグループ企業を有して事業を運営。

日発グループ全体において、組織は大きく、システム開発本部・営業本部・管理本部の3つに分かれている。大田代表は、「この中で当社の心臓であり、メインはシステム開発本部」だと話す。「同本部は現在7つの事業本部を運営し、幅広い業種・業界に対し、システム開発に関わるあらゆるニーズにお応えする体制を整えています」と説明する。

今やどの分野においても、“紙から電子”、“インターネットの活用”が不可欠なものとなっている中で、日発はこれまで膨大な実績を残してきており、あらゆる業界にシステム開発ニーズが溢れていることが伺える。

「現状は、弊社のシステムエンジニアスタッフを派遣して労働力を提供するＳＥＳ事業がメインとなっていますが、今後は官公庁向けの入札案件など、持ち帰り受託システム開発案件もどんどん請け負っていきたい。そのために、ＩＳＭＳの認証取得も必須であると考えています」

急成長を続けている日発は福利厚生も充実させ、社会保険完備や育児休暇、誕生日祝い金、資格取得支援制度を導入。社員寮を完備するなど、ますます力を入れている。大田代表は、「お客様からの“信用”を第一に会社の財産である“人材”と現場で高い評価を受ける“技術”を大切にして、今後もブランド力を高めながら、上場。そして、100年、200年と続く魅力ある企業に育て上げていきたい」と瞳を輝かせる。

新たな人材を受け入れる体制をしっかり整え、クライアントのニーズを的確にとらえた良質なサービスを提供し、今後も右肩上がりの成長曲線を描いていく。

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株式会社ラシク

代表取締役　黒野　正和

株式会社ラシクは、企業や個人向けにポジティブ心理学を伝えるセミナーを開講している。ポジティブ心理学とは、幸せについて研究された学問だ。

「良い人間関係を築けていると感じる人や、無我夢中に打ち込めるものがある人は幸福度が高いです。仕事でも人生でも、やっていることに意味や意義、目的をしっかりと持っている人、また他社評価を気にせず自分基準で物事を考えられる人は幸福度が高くなります」

こう詳しく説明するのは、代表取締役を務める黒野正和氏だ。ラシクという社名には、「自分“らしく”生きる人を増やしたい」という想いが込められている。

株式会社ラシクの事業は、大きく分けて３つの柱がある。１つ目は企業研修。あらゆる企業へＳＤＧｓやチームビルディング、コミュニケーション、リーダー育成の研修を行っている。２つ目は就職支援。労働局など公的機関事業の再就職の研修。大学からの受注もあり、大学生へのキャリアデザインの授業も受け持っている。

そして３つ目はラシクアカデミー。個人向けのオンラインスクールで、業種問わず考え方や働く意味を考え、人間の本来あるべき姿を伝えている。ラシクアカデミーの受講生は年齢や職業など様々で、受講生の紹介で次期生として受講する者もいる。

「仕事って、つらい。」ではなく、「仕事って、楽しい！」と誰もが言える社会の実現を、ラシクの事業を通して目指している。黒野代表が提供する講座は、回を重ねるごとに、受講者の表情が変わっていき、出てくる言葉もポジティブフィードバックが無意識に出るようになっていく。

「『生きるのが楽になった』と、よく言って頂けます。考え方を少し変えるだけで、人生の景色が変わります。ネガティブでもいいのです。それを認めたうえでポジティブも意識していきます。苦手を克服するより強みを伸ばす方が効率もいいです。誰かに言われたわけでもないのに、自分で自分を厳しくしている人も少なくありません」

やらねばならないと自分で決めてしまっていることによって、この制限が息苦しく、縛られているような感覚に陥る。黒野代表は「『まあいいか』と自分を許すことはとても大事です」と話す。

多忙な日々を送るが、「趣味は仕事。好きなことも仕事」だという黒野代表。

「ポジティブ心理学に出会って、人からどう思われたいかよりも自分がどう生きたいのか、自分にとっての幸せは何かを大事にするようになりました」と笑顔を見せる。

「たとえ９９人に理解されなくても、たった１人でも届くなら意味がある」という想いを胸に、黒野代表はこれからも自分らしく生きる人を支援していく。

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三共食品株式会社

代表取締役　中村　俊之

三共食品株式会社は、愛知県豊橋市に本社を置く食品加工会社だ。創業当初から、食品に欠かせないうまみ成分の素であるエキスやインスタント食品などに使われる乾燥野菜などを製造する調味料メーカーとして活動している。大手企業を含めた多くの食品会社と取引しており、スーパーやコンビニなどに並ぶ加工食品に同社が手がけた商品が多数使用されている。また、近年では先述の調味料事業に加え、レストランなどの外食産業やレトルト食品等の中食、給食産業に向けた業務用食品を製造する外食事業も行っており、活躍の場は年々拡大している。コロナ禍にあっても業績は右肩上がりだ。

調味料事業と、外食事業を軸に成長を続ける三共食品。その背景には、中村俊之代表取締役による、成長し続ける企業となるための取り組みがあった。

中村代表が、先代が2019年に他界するなど環境が大きく変わっていく中で、取り組んだのは社風改革だった。

「私が代表取締役に就任したころには会社の規模も大きくなり、一人で会社の舵取りをするのは難しいのが現状でした。父が残した組織の良い部分は残しつつ、私なりのやり方で会社の将来性を考えながら社風を変えていくことにしたのです。社員一人ひとりが能動的に考え、行動することが評価される会社にしたいと思いました」

中村代表は理想を実現するために、オープンな雰囲気づくりが必要だと考えた。そこで行ったのが本社オフィスのリノベーションだ。オフィスと社員食堂を、カフェのように明るく話しやすい内装へと大幅に変更。さらに、オフィス内を仕切っていた壁をなくし社員の服装もオフィスカジュアルにすることで、オープンな環境へと一新させた。

もともと、部署間のコミュニケーションが希薄な面があったが、活発にコミュニケーションを取り合うようになったという。また、それまでは出にくかった業務改善案も出し合うようになり、誰もが発言しやすいオフィス環境へと変貌したのである。

「最初の頃は新しい機械の導入をした方がいいんじゃないかといった意見もありました。確かに瞬間的な生産性は上がるかもしれませんが、会社の根底にあるのは社員、すなわち人です。自分の意見を発信していい環境なんだという認識が浸透していくことで、社員のモチベーションがアップし、結果的に会社の成長に繋がっていきました」

　三共食品は先代から続く「食べる〝わくわく〞を世界中に」をコンセプトに企業活動を続け、〝わくわく〞を人々に届けるために、企業の存在を「食のテーマパーク」と位置づけている。

　さらに、中村代表はその企業コンセプトを取引先にまで押し広げる構想を抱いており、その中に「みんながしあわせになるしくみ」という会社の成長を促す理論を組み込んでいる。中村代表の三共食品に関わる全てを幸せにするための考えが詰まっているのだ。

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BoCo株式会社

代表取締役社長　謝　端明

骨伝導イヤホンをご存知だろうか。通常のイヤホンは鼓膜を通して音を聴くのに対し、骨伝導は骨を通して音を聴く。そのため音楽を聴きながら会話ができ、環境音が感じられる。体験すれば、全く違和感なく同時に聞き分けられる初めての感覚に思わず笑みがこぼれるだろう。

　そんな、ワクワクするような未知の体験をさせてくれたのは、世界中の骨伝導イヤホンメーカーの中でも群を抜くクオリティの製品を製造するBoCo株式会社の代表取締役社長、謝端明氏だ。

　２０２３年２月現在、BoCoの扱う製品は大きく分けて２つ。1つはコンパクトでファッショナブルなデザインにこだわり機能性を突き詰めた音楽用の骨伝導イヤホン。もう1つは優れた集音機能により外部の音を骨伝導でクリアに聞くことができる会話用の骨伝導イヤホンだ。こうした主力製品の他、2018年には骨伝導技術を活かしたスピーカーもリリース。BoCoの製品バリエーションは年々広がりを見せている。

　謝代表は、BoCoの事業を通して、「若者の難聴リスクの回避」を大きなテーマとして掲げているが、同時にもう1つ「難聴者への第２の聴覚提供」を掲げている。「当社の製品は既存補聴器に代わる第２の補聴器としての機能を果たせるクオリティがあります」と謝代表は語る。

「見た目や機能、値段的な問題から、補聴器がユーザーから受け入れられない状態が何十年と続いているのです。当社の製品は、皆さんがネックと感じている部分を全てカバーしています。鼓膜ではなく、骨という新たなチャネルを用いて、難聴者の方々に音を届けたいと考えています」

将来的な難聴予防だけでなく、前述の事例のような、すでに軟調で困っている方へのソリューション的役割も果たすBoCo製品。

「人類の長い歴史の中で、音を聴く手段はずっと鼓膜でした。その中で、当社の粋を結集した製品が、骨を鼓膜に代わる第２の聴覚機能へと昇華させることができたのです。当社の製品の誕生は、同時に第２の聴覚の誕生だという風に私は考えています」

　前例のない、革命的な製品の発明を実現させた謝代表。こうした、自身の活動の原動力となっているのが、モノづくり大国日本の復活と日本経済立て直しという壮大な目標だ。

「我々は日本の製造業界を再び立ち上がらせるために、モノづくりベンチャーとしての自負を持ち、世界が驚くような新たなモノを次々生み出し、ジャパンブランドを世界に知らしめ、製造業界の復活、その先の日本立国を見据え、事業活動を行っています」

　将来を見据え、様々な取り組みを行う謝代表はさらに、「今よりもっと技術力、資金力をつけて世界に打ってでていきたい」という野望も。

「当社は骨伝導技術専門メーカーで会ってイヤホンメーカーではないということもうたっていて、実際に産業分野への運用の可能性など、無限の用途と可能性を秘めています。私の好きな言葉であり、行動指針となっている“挑戦”を障害続けて、当社独自の骨伝導技術を駆使して“”を実践しながら今後も事業活動を推し進めていきます」と、現状に満足することなく、定めた大きな目標、そして理念に向かって今後も挑戦を続けていく。

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東信工業株式会社

代表取締役　山口 裕央

東信工業株式会社は上下水道のインフラ整備など東京都の公共事業を手掛けている。山口裕央代表の父親が興した会社が前身で、１９６７年に現在の企業体が設立された。職人気質だった父親の薫陶を受け、山口代表も生真面目で信頼が得られる確かな仕事を信条としている。

コンクリート構造物の耐震補強、上下水道などパイプラインの工事を主力にする同社。特許を持つ工法もあり、小規模ながら得意分野においてシェアをしっかりと確保している。

幅広い仕事を請け負っていた先代の頃から様変わりし、今では展開する事業を集約して専門性と収益性の高い会社組織に生まれ変わっている。新しい企業体に生まれ変わるべく、その陣頭指揮を執ってきたのが山口代表だ。技術の向上と共に市況ニーズの変化をとらえる分析力を活かし、着実に業容を拡大。

現在は、コンクリート構造物の耐震補強工事、パイプライン工事の２つをメインに手掛けている。耐震補強工事は上下水道の工事が中心で、コンクリート製の浄水場や下水処理場、環境局の処理施設などが対象になっている。東信工業独自の工法もあり、「伸び代を感じているのが耐震補強工事の分野です。この工事では止水、防食などの技術が求められ、従来これらの仕事は別々の企業に発注されていました。しかしその発注先が１つに集約されていくだろうと予想し、それぞれ別々の工程を全て自前でフォローできる体制を作っていました」

山口代表の先見の明により優位性を発揮できた同社は、大きなシェアを獲得することに成功し、同分野の先駆者としての地位を確立。

そして今後、重点的に強化していこうと考えているのが、「パイプライン工事の中でもマンホールの浮上防止工事」の分野。特許も取得済みの独自技術で、強みを発揮できる分野となっている。

　こうした仕事を支えているのが、経験豊富で高い技術を持つ社員たち。先代が定着させた「手抜きのないしっかりした仕事を提供する」という精神が連綿と受け継がれている。

　また、優秀な人材を安定して確保することを目的に、現在取り組んでいるのが職業訓練校のような育成環境の整備。すでに、人材育成プログラムを実施中だが、それを更に進化、深掘りしようという試みも行っている。

管理面では、社員への福利厚生も重要な取り組み課題の１つだ。部活動でフットサルチームを設立し、活動を側面からサポートしているほか、お歳暮や社内イベントも定期的に実施。モチベーションアップに工夫を凝らしている。

「社員が気持ちよく働ける環境整備」が肝であり、目下、働き甲斐のある職場環境の整備、確立を目指して悪戦苦闘中だという。

理想は、「自分の子どもを働かせたいと思う会社にする」こと。「何でも新しいものは積極的に採り入れる」ことを推奨している山口代表だが、「挑戦、信頼、創造」という経営理念を体現したような取り組みが、組織の成長を支えている。

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株式会社 横引シャッター

代表取締役　市川　慎次郎

商店街や自宅など、日ごろから身近な存在であるシャッター。ガラガラと音を立てて開閉するこのシャッターだが、上下式だけでなく横に引いて開閉するシャッターも今や珍しくない。それが横引きシャッターだ。株式会社横引シャッターの先代が「シンプルな構造で故障の少ないものを」と追究し、『上吊式横引きシャッター』を日本で初めて開発した。横引きのシャッターには様々なメリットがあり、しゃがむ必要がなく、軽い力で簡単に開閉できるなど、高齢化社会にも対応できる。

従来の上下式シャッターは、１枚のシャッター幅が通常７～８mと決まっているため、その幅を超える場所に設置するためには、柱を立てて数枚のシャッターをつなぐ必要があった。しかし横引きシャッターなら、柱を立てずに１枚で５０m以上の長さにも対応できる。

ガレージ用、雨戸用、売店用などその用途は様々だが、安全センサーを標準装備した電動性のもの、災害対策で防犯に特化したもの、裏面店など閉店時でもあえて中が見えるようにした、デザイン性の高いシースルーのシャッターなど種類は豊富だ。外観を損ねないよう、建物に合わせて木目調や大理石柄のシャッターをオーダーすることもできる。さらに、曲線やS字にも対応した『スネイクシャッター』は、日本で最初に同社が開発した。

こうした様々なシャッターが街中や自宅で活躍している。

横引シャッターには、年間20件以上、NHKやテレビ東京、Newsweekといった大手を含めた各メディアから取材以来が届いている。メディアは皆、横引シャッターの取り組みに注目しているのだ。

「高齢者や外国人、障がい者といった雇用の多様性や、福利厚生に強い面などが主に注目される所以となっているようです」

また、過去の多額な負債を返済して会社を立て直した経営手法に関しては、「復活の軌跡」と題したドキュメンタリードラマとなって、動画サイト「YouTube」にアップされている。高評価を獲得するなどし、コロナ禍で大打撃を受けた他企業にとっても、励みとなっている。

今の横引シャッターの事業を支える自社の社員については、「協調性と一体感のあるグループ」だという。協調性を重視した組織づくりを行うことで、社員それぞれが長所を発揮しながら、短所の部分はチームで補い合うことができるという。市川代表は「みんな一丸となって楽しく仕事をして、それを会社の成長に繋げていくことがこれからの時代、大事だと思います」と話す。横引シャッター、そして中央グループの明るい未来のため、これからも経営者として辣腕をふるっていく。

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株式会社リガード

代表取締役　内藤　智明

　注文住宅を得意とする株式会社リガードは、内藤智明代表が仲間と立ち上げ2011年から本格的に営業をスタートした。

　社名のリガードは、内藤代表が「気遣い、気配り、心配り」といった意味を意識し、「顧客が求める住宅を提供する」という同社の基本方針を端的に表したいと考え、付けた呼称だ。

内藤代表が気を遣っていたのは「僕たちの夢の実現が顧客の夢の実現につながる」という点。もちろん伝える際の“情熱”も重要視していたが、顧客と目線を合わせることにも腐心していた。失敗と苦労の中で見出していったこうしたノウハウも受注増を後押ししたのだろう。

「間違いなく、その当時の最高の質を提供してきたという自負はある」という内藤代表の言葉を反映するように、注文住宅の業界団体が審査する賞を獲得するなど、着実にその営業力や企画力が向上していった。

　現在はより顧客満足度を高め、ブランド力を向上させる目的で、「量より質」というスタンスに変化してきている。

「よく社員には『全体最適』ということを話します。顧客のためになり、かつ全体最適にこだわり続ける正解は何か？そういったことにこだわるマネージャーを育てていきたいですね」

　顧客の事を考えるという姿勢は、営業のスタンスにも表れている。自社の考え方や価値観を丁寧に説明するが、価値観が合わない場合は他社を勧めることもあるという。顧客の満足を最優先するという考えが、こうした対応にも見受けられる。

　人材育成だけではなく、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）というデジタル面も強力に推し進めている。注文住宅スキームなど、精度と効率の向上を目指し、独自の仕組み構築に力を入れている。「すべては顧客のため」という価値観が徹底されているようだ。「『リガード』ブランドの向上も重要課題です。関東全域に広めていくため“地域密着”が大事になってきます」

　過去に住宅を購入した500人近い顧客を対象にしたイベントなど開催し、つながりを維持、深める努力を続けている。

「地域密着型の企業で、成約のおよそ8割が紹介のお客様。そういった企業になりたいと思います」

これからは「人材育成を加速する」と内藤代表。新卒も積極的に採用し、ゆくゆくは「『人のリガード』だと顧客に自信を持って言えるような、優秀な社員の集団にしたいと思います」

「スタッフには高潔さと献身さを大切にしろと言っています。高潔さは表も裏もないこと、献身さは人間臭いということです。一方ではデジタルの象徴、ＤＸも追求していますが、同時にアナログ的な人間臭さも追求しています」

内藤代表の下、「リガード」ブランドを掲げた強靭な企業づくりが今後も続く。

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小杉造園株式会社

代表取締役　小杉　左岐

東京都世田谷区に本社を構える小杉造園株式会社。小杉左岐代表は、日本庭園に50年以上携わってきたベテランの植木職人だ。その活躍は日本だけに留まらず、世界各国と信頼関係を結び日本庭園を広めてきた。

職人の技術向上と伝承を目的として、熱海に研修所を開設。午前中は講義、午後は実技研修を行う。悪天候等に備え、作業場は室内にも設けている。

「海外からの研修生は、庭づくりに関連のある日本の法律・技術技能、安全対策そしてマナーやサービスなどを学んでいただいています。また、書道や茶道、お餅つき、お祭りに参加するなど、多くの日本文化も体験できます。研修の間は、『日本人になる２週間』として、白いご飯、畳、温泉のかけ流しなどの生活も、あわせて経験していただいています」

この研修所で猛特訓を重ねた若手の社員が、２００７年第39回国際技能競技大会の造園部門で、グランプリに輝いた。その功績が認められ、同年、ＥＬＣＡ（ヨーロッパ造園建設業協会）へ加盟。小杉造園がアジアで唯一の参加を認められた。

同大会で世界一となった小杉造園は、アゼルバイジャン共和国に日本庭園を作庭することになった。入口には日本のシンボルとして鳥居を設置。

２０１５年には、バーレーンに小杉造園が建設した最初の日本庭園が開園した。「バーレーン・日本友好庭園」と名付けられた約4,000㎡のこの庭園にも、日本の文化を感じてもらえるようシンボルとして入口に鳥居を設置。バーレーンでは夏場は50度近くにまで気温が上がるため、暑さ対策に回廊に屋根を設置し、その下を歩ける仕様にしている。庭園は風土によって様々なアレンジが可能だ。

小杉造園では自然環境を守るための活動も続けている。大木や老木の移植工事にも数多く携わってきた。推定樹齢３００年のアカマツを移植する際は、根回しに３年もの歳月を要した。

さらに、小杉造園では静岡県伊東市の森林16万5000㎡を所有し、ヒメシャラという木を約１万本、苗木から育成。春は芝も青くなり、ヤマザクラも見ごろだ。ヒメシャラは６月ごろ白い花を咲かせる。ハイキングコースの途中にあり、四季を感じられる憩いの場となっている。

２０１５年、春の園遊会にも招かれた小杉代表。当時の皇太子殿下に拝謁した際、「キューバのフィデル・カストロ邸で庭をつくった旨を申し上げました」と振り返る。

人との繋がり、出会いを大切にしてきた小杉代表。これからも世界に日本庭園を広めると共に環境を護り続ける。

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株式会社アキテム

代表取締役社長　鯉渕健太郎

株式会社アキテムは、東京都目黒区に本社を置く、70年の歴史を持つ電気工事会社だ。70年間黒字経営を維持し続けている同社は、1952年の創業から一貫して電気設備工事業に取り組み、その他にも建物の清掃・設備管理など行う総合ビル管理事業、機能を損ねずに建物の美観を向上させるリニューアル工事業、そして、近年ではビルオーナーに代わって出納業務や渉外業務を行うプロパティマネジメント事業も手掛けており、現在はこの4つの事業を柱に企業活動を続けている。一般的な電気設備工事会社では提供していない、施工後のビル管理や不動産運用といったサービスをワンストップで提供しているのがアキテムの大きな特徴である。

　鯉渕健太郎氏が代表取締役社長に就任した翌年の2019年から始まった、プロパティマネジメント事業。単体での売上はまだ全体の数％だが、ビルメンテナンスやリニューアル工事につながるケースが多く、アキテムが手掛けている他の事業へ非常に大きなシナジーをもたらしているという。

　プロパティマネジメントが正式な事業としてスタートするまで、アキテムでは創業当初から続く電気設備工事業、先代が着手した総合ビル管理事業とリニューアル工事業の３つの事業を柱にしていた。工事や設備点検業務といった目に見えるハードの部分を扱ってきたところに、不動産管理という目に見えないソフトの要素が強い事業が加わったことで、もともとあった３つの事業にも影響があらわれたという。

「それまで通りに建物の工事や管理をすればよいわけではなく、一つひとつに様々なベクトルが生まれました。我々に依頼されるお客様たちは、『アキテム』という一社として捉えていますから、現場ではそれぞれの部門間の高度なコミュニケーションが必要になったのです」

　新たな領域の事業が加わり、現場で要求されることの変化に対応するため、アキテム内でセクションを超えた密な連携を取り合わねばならなくなったのである。

「建物のオーナーの方々にとっては『建てる』ことが目的ではありません。完成した建物を使って事業を営むことが目的です。建物の価値を保つためには、築年数や状態に応じて的確な判断と適切な対応が常に求められます。4つの事業がシームレスに連携していかねばなりません。そうすることで、建物全体のライフサイクルを考えながら、あらゆるフェーズに対応できる企業になると思います」

　4部門で密に協力し、相乗効果を生み出しながら顧客に寄り添ったサービスをワンストップで提供するアキテム。鯉渕代表は、四位一体となることが業界内にアキテム独自のポジションを築くことになると考えている。

　オンリーワンの企業へ、そして創業100周年へ向けて、アキテムの活動は続く。

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株式会社水甚

代表取締役社長　中村　好成

岐阜県に本社を構える株式会社水甚。長年アパレル事業を展開してきた同社は、現在取引先プライベートブランド商品のOME・ODM生産および自社ブランド、ライセンスブランド商品の製造販売を手掛け、世の中に魅力あるファッションアイテムを提供している。

「当社が製品づくりにおいて大切にしているポイントは２つ。身に着けることでワクワクするような魅力的デザインとモノづくりにとことんこだわった製品クオリティです。そして、近年はさらに着心地や肌に触れた時の心地良さにこだわった快適性も追求しています。デザイン、クオリティ、カイテキ、これら３つを融合させた製品提供を通して、お客様に幸せを届けたいと、日々事業を展開しています」

こう力を込めて話すのは、株式会社水甚の代表取締役社長、中村好成氏。

アパレル業界に飛び込み今年でおよそ40年、「失敗もこれまで多く経験してきた」と振り返る中村代表が、スタッフにいつも伝えていることがある。それは、「まずは行動に移して何事にも挑戦してほしい」ということだ。

「たとえば私どもアパレル業界は、半年から1年先に売れる製品を予測し、製作しなければいけません。どんなデザイン・カラーで展開するか、そしてどれだけの点数を生産するか。これらを予測で決めなければいけない中で、私もこれまで読みが外れて作りすぎたことは何度もあり、まさに失敗の連続でした」

「しかし、一方で失敗を恐れて何もしないというのは失敗以上にダメなことだと私は思います。何も行動に移さなければ、成功を掴む機会も失いますし、何も生まれません。常々スタッフには、『責任はとるから、まずは挑戦してみてほしい』と口酸っぱく伝えています」

こうした中村代表の抱く“挑戦”の精神が、ファーストダウンブランドとのライセンス契約締結、商標権取得へと繋がり、後のアーノルドパーマーやエディーバウアーの契約にも繋がっていったのだ。

「当社はアパレル企業の本質であるファッションを発信することに重きを置き、“着て楽しくなる服”、“着てワクワクする服”を世の中に提供していきます。目指すのはファッションアパレル業界のリーディングカンパニーです」

　アパレル分野における確固たる地位固めに邁進していく中で、こうした展望のみにとどまらず、中村代表は水甚の更なる未来を見据える。「当社の最終目標は生活大企業です。現在はアパレル商品のみでの展開ですが、いずれは当社独自の技術やノウハウを活かして、アパレル商品を軸として、生活に関わる全てのモノを発信できる企業になっていければと考えています」

　現状に満足せず、そして変化を恐れず、水甚が目指す未来へ向かって、これからも飽くなき挑戦を続けていく。

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株式会社アモス

代表取締役社長　神尾太資

医師の処方箋に基づき薬を患者に提供する調剤薬局。医療機関に隣接する場所でよく見かける薬局だが、その数は現在およそ６万店。この数を、医療費削減を目的として、将来的に半分にまで減らされることが各方面で議論されている。

こうした逆風吹き荒れる薬局業界の中にあって、独自のアイデアやノウハウを武器に成長を続ける薬局運営企業がある。それが、愛知県に本社を構える株式会社アモスだ。

「厳しい環境の中で、成長できている要因は〝ピンチはチャンス〞という発想と〝古い慣習の打破〞にあると思っています。今後の成長のためにも、変化を恐れない姿勢で事業運営を続けていければと考えています」

こう力を込めて話すのは、代表取締役社長・神尾太資氏。

2019年末からコロナが流行し始めたが、コロナ以前からあった調剤報酬、薬価の引き下げなどのマイナス要因に加え、外出自粛や医療機関の受診控えにより、アモスを取り巻く状況はますます悪くなっていく。何か変化が必要だと思った神尾代表は、ピンチをチャンスに変えるため様々なアイデアを出した。

「これからの若い世代の人たちに、アモスという会社を知ってもらいたい。そして若い人たちに『アモスに入社したい』と思って貰うことを目的に、情報発信へ注力や人材の確保・育成、労働環境部分の見直しを図りました」

　まず行ったのが自社HPの一新。全体を“今風”のデザインに変え、各種SNSからの発信も開始した。

　また、若い人材の確保・育成、そして働くモチベーションアップに対する取り組みも行った。

「薬学部の学費の増加、調剤報酬、薬価の引き下げなどによる薬剤師の年収減という薬剤師を目指す方にとってネガティブな現実があります。こうした中で当社は、大手薬局チェーンに匹敵する給料設定と各種手当を薬剤師スタッフの方々に提供しています。給与面においては業界内でも高水準であると自負しています」

　薬局業界の枠にとらわれない様々な取り組みを導入し、それを会社の成長へとつなげている神尾代表に展望を伺った。

「人材面においては引き続き若い世代の方々に入って頂けるような取り組みを、薬局の運営面においては、在宅訪問型の薬局を増やしていくこと。加えてオンラインを活用し処方薬を全国に届けられるようなサービスの構築も目指していければと考えています」

壮大な目標を掲げ、目の前の1日1日を全力で駆け抜ける神尾代表。今後も、スタッフとともに成長していきながら、描く理想の未来を切り開いていく。

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株式会社エメトレ

代表取締役社長　千明　哲治

いつの時代も親は子どもの成長や健康を気にかけ、子どもの夢をできる限りサポートしたいものである。また、10年後、20年後の社会を担うのは、今の子どもたちだ。そんな子どもたちの笑顔を守るため、日々成長し続けている企業がある。それが、千明哲治氏が代表取締役社長を務める株式会社エメトレだ。

　２０１４年、エメトレは最初のサプリメントである「DR.SENOBIRU（ドクターセノビル）」をリリース。成長に重要な栄養素は「アルギニン」であることを突き止め、開発に至った。

　ドクターセノビルは類似品と比較すると、アルギニンを一日に5,000mg摂取可能という圧倒的な含有量だ。粉末状で水や牛乳に溶かして飲用する。味は、グレープフルーツ味・パイン味・マスカット味の３種類。

「成分ももちろん大事ですが、味はもっと大事です。大人は多少不味くても目標のために飲めますが、子どもは美味しくないと続きませんから」と語る。

　子どもに飲ませるものとして、保護者が気になる安全性や有効性についても抜かりない。国際的なアンチ・ドーピングの認証「インフォームドチョイス」を取得しているため、トップアスリートでも安心して飲むことができる。

２０１８年には「チームセノビル」を発足。商品やコミュニティを通して、ジュニアアスリートの夢の実現をサポートしている。サーフィンや総合格闘技、スラックラインなど、その競技は様々だ。

２０１９年、初のブランドアンバサダー（名称「セノビル応援サポーター」）として、元バレーボール日本代表の木村沙織さんを起用。翌年２０２０年には、元メジャーリーガーの川崎宗則選手が就任した。２０２３年３月末現在で、累計販売数４０００万袋を突破している。

２０２１年、「家族みんなで美味しく食べられる食物を届ける。」をミッションに、農事業部「ちあきファーム」を設立。

「子どもに農薬を使った食物を与えることに抵抗のある人は多いのではと思い、自分たちで安全なものを作ってお客様に届けようと決意しました」

有機ＪＡＳの認証を取得し、収穫した野菜や加工した商品は、自社サイトでの販売に加え、農家とエンドユーザーをつなぐ通販サイト「食べチョク」にも出品している。

今後のエメトレの夢は２つあると話す。まずは、子どもサプリ業界で売上Ｎｏ.１を目指すこと。セノビルのロゴを見ればすぐに商品をイメージできるようになるのが理想だ。

　もう１つは、チームセノビルでサポートした子が世界一を獲ること。子どもたちの活躍と共に、ブランドの認知度も上がっていくことが理想だ。千明代表は、商品が口コミで広がるのが理想だという。これからも子どもたちと共に、エメトレは伸び続けるだろう。

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株式会社エコー

代表取締役社長　柴木　秀之

　今年で創立４９周年を迎える株式会社エコーは、港湾・海岸・河川の調査、環境解析や設計などを強みにする建設コンサルタント企業だ。当初日本テトラポッド（株）の子会社として、コンサルタント業務を主体に歴史を積み重ねてきた。現在ではその展開分野も広がり、港湾の整備計画や水中生物の環境調査、設計や施工監理など、業容が拡大している。

　現在、同社の陣頭指揮を執るのは、２０１７年に代表取締役社長に就任した柴木秀之代表だ。安定した収益の改善、拡大を目指すと同時に、将来を見据えて人財の育成や組織体制の強化にも積極的に取り組んでいる。常に変化し続ける商環境に適応するべく、優秀な人財が有機的につながった会社組織の構築が最優先課題である。

　エコーは当初、コンサルタント業務が軌道に乗るまで日本テトラポッド（株）の業務を受注していた。役員も親会社からの出向社員で構成され、経営基盤も発展途上だったという。１９８１年、初の５カ年経営計画を策定。増資も実施し、営利企業として自立の道を歩み始める。親会社のコンサルタント事業の全てをエコーへ移管。環境計画や数理解析などの課を整備し、その後の企業組織の基礎となる要素が構築されていった。

　　カギを握る部署の１つが、新設された「経営企画部」傘下にある「ＤＸ推進室」だろう。デジタル化が進むと顧客が求める業務内容も同時に変化していくが、それに順応するための取り組みの一環である。その１つが「サイバーポート」と呼ぶデータベース業務の受託。港に関する全ての情報を電子化し、関連付けして付加価値を高めようとしている。

　そのほか、今後あらゆる業務において急速にデジタル化が進む状況を見越して、今から人財の意識改革まで踏み込んだ改善も進めようとしている。これは行き過ぎた専門性を適度に平準化する試みの１つだ。「採用する人材は専門性が高く優秀なのですが、それゆえ環境変化についていくため視点を変えることが苦手な場合が多い。デジタル化がその最たる例ですが、工事現場ではロボットや監視システムを使った自動化や、ドローンを使った測量方法などがどんどん浸透している。そうした現状を理解し、慣れてもらうためです」

　　緻密に構築された人財育成と組織力強化の論法。一見難解に見えるが、大局と小局という複眼で取り組むべき課題を体系化しているため、目指すべき目標とその手段とがとても分かりやすくなっている。これから目指す進化したエコーの将来像は、明確である。

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株式会社冨田屋

代表取締役社長　田中　峰子

「おばんざい」、「西陣織」、「舞妓遊び」、「祇園祭」、「お抹茶」……。これらのワードを聞いて誰もが思い浮かべるのは日本の古都・京都だろう。

京都にはこれら、昔から伝わるいくつもの伝統文化がある。こうした文化が今も変わらず、令和の時代を生きる若い世代や異国の人々から愛され、親しまれ、歓迎を持って未来へ受け継がれようとしている。

いつの時代も人々を魅了する、こうした和の文化を、五感で存分に体験できる場が京都・西陣にある。それが、冨田屋を舞台とした「西陣くらしの美術館」だ。ここには今、日本の伝統文化や京都のしきたりなどを体験しようと、海外からの観光客を中心に数多くの人が来訪。予約の取りにくい、京都屈指の人気スポットとなっている。

「人々の祈りや願いが発端となって文化が生まれますが、それが何十年、何百年、何千年と未来永劫続いていくためには、楽しさがないといけません。私どもも、文化体験を通して、お客様に楽しみや喜びを感じていただくことを何より大切にしています」

こう穏やかな表情で話すのは、「西陣くらしの美術館」創設者で、１３代目冨田屋代表の田中峰子氏。

　１９９９年に、冨田屋は正式に登録有形文化財に。このことが冨田屋の大きなターニングポイントとなっていく。「文化財にもなった唯一無二の冨田屋を守っていくにはどうすればいいか。考え抜いた結果が京都文化の発信地、京都文化の体験事業でした」

　こうして、両替商、呉服問屋と続いてきた冨田屋が、「西陣暮らしの美術館」として公開され、文化を広める施設へと生まれ変わったのだ。

文化体験の場として日々多くの来訪者を受け入れる冨田屋は、２つの井戸と３つの蔵、６つの庭とお茶席が３つ、能座敷が１つという作りになっている。１４０年近く前の建物はほぼ改装されずに今に至る。まさに本物の京町家だ。

「家の中のしつらえも、季節ごと、時期ごとに毎月変え、京町家のリアルな暮らしを公開しています。冨田屋のような、日本文化の素晴らしさを体験できる場を世界中に作っていくこと、そしてこの冨田屋を、誰もが『京都に来たら、一度は行ってみたい』と思っていただけるような京都のアイコン的な存在にしていくこと。これが私の夢であり目標です」

　“朝は希望に起き、昼は愉快に働き、夜は感謝に眠る”という経営理念のもと、自身で描く夢に向かってこれからもエネルギッシュに活動していく。

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合同会社オフィスTARU

代表社員　上水樽󠄀　文明

「人生１００年時代」と呼ばれているように、日本人の寿命は延び続けている。

これまでは、「６０歳定年→余生を年金生活」といったライフスタイルが当たり前だった。しかし寿命が延びることで、定年後の人生が年金生活一択ではなくなろうとしている。少子化による労働力不足や医療・介護費の増大、現役世代の社会保険料負担増といった経済的課題を解消すべく、社会がシニア世代に求めているのは、「健康寿命の延伸と生涯現役の生き方」だ。

　こうした中、シニア世代のモデルケースとなるような生き方に、大きな注目が集まる起業家が合同会社オフィスTARU代表の上水樽󠄀文明氏だ。

　合同会社オフィスTARUが展開する事業は大きく分けて２つ。ジュエリー・生活雑貨の企画及び販売とイベント＆催事の企画及び運営だ。「ジュエリー販売を柱として、銀座にて外商やイベント販売を行わせていただいております」

　天然ダイヤモンド、天然色石、人工宝石、希少石などを使用した多種多様な宝飾品を扱う。「それぞれに魅力はありますが、例えば人工宝石のクレサンベールは、エメラルド・ルビー・サファイアなどがあり、お客様の笑顔をつくる当社の推奨商品と位置付けています」

宝飾品に加え、「今後事業の柱に育っていくでしょう」と上水樽代表がいうのはクリスタルガラス美術工芸品やタンブラーグラス日用品だ。「ドイツのマイスターに直接お客様の細かなご要望やお人柄を伝え、世界で1つだけの特注オーダー品が出来上がります。プレゼントなども多く、大変お喜びいただいております」

　イベント＆催事の企画・運営に関しては、「高級フレンチなどを召し上がっていただきながら、服飾デザイナーとのタイアップ企画なども盛り込んだジュエリー・美術工芸品のイベントをお楽しみいただきます。大手ではできないようなきめ細やかなサービスも当社の強み」と語る。個々のクライアントに多大なエネルギーを注ぎ、真心を込めて誠心誠意対応する上水樽代表。そんな彼の原動力となっているのは、『お客様の笑顔をつくる付加価値を創出する』という自らが考案した経営理念だ。

「天職となったジュエリーの仕事。人の喜びが自分にとっても最上の喜びになるという私の性。今、この2つを実践できていますし、経営理念にもこの想いが込められています。美しいジュエリーにお客様が触れる時に見られる満面の笑顔が、ご自身だけでなく周囲に幸福を広げてくれる。私の仕事が笑顔の連鎖のきっかけとなり、ひいてはそれが社会貢献に繋がり、さらに人類、社会の平和と進歩発展に寄与するものになっていくと信じています」

　現在６３歳の上水樽󠄀代表。「今後も、ビジネスの基本である“三方よし”の精神で、お客様、仕入先様に笑顔を届け、社会貢献していきたい」　

穏やかな表情と優しい語り口、それに素敵な笑顔がとても印象的だった。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

株式会社水谷精機工作所

代表取締役　水谷　康朗

　1939年に創業し、約85年の歴史を積み重ねてきた水谷精機工作所。創業者の時代から、図面を引いて産業機械を製作するという職人気質のものづくりを真っすぐに続けてきた老舗の企業だ。現在も高い精度の機械加工と機械設備の設計製作が事業の柱である。

　現社長の水谷康朗氏は３代目で、長年培ってきた技術力を活かして、ＶＲ（バーチャルリアリティ）やＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）など新しい分野の開拓にも積極的に取り組んでいる。既存の事業を維持しながら新規顧客の獲得も同時に推し進めるという、柔軟な思考や発想が特長だ。

　勤続60年以上という熟練工も現役で活躍する一方、外部から専門知識を持った新しい人材を採用しデジタルの新規事業にも力を入れている。温故知新とでも言うべき経営のバランス感覚が強みになっている。

　2017年より本格的にＶＲに取り組み、試行錯誤を続け2021年には見事、製品化にこぎ着けた。名称は「バーチャルマイスター」。「製作しない試作」と呼んでいるが、これは３Ｄ（３次元）のＣＡＤデータを立体的な画像に変換するシステムだ。従来の設計製作では、図面から三次元の試作品を作る必要があった。このシステムを使えば実際に製作する前にＶＲにより立体的に試作品をチェックすることが可能になる。試作前に検証できることで試作を減らすことが可能となり、手間とコストを削減できる訳だ。

現在では、このＶＲシステムは机上のデスクトップの画面をはじめ、４面のプロジェクション（投影映像）型、360度の全方位から裸眼で見る事の出来るバーチャルピラミッド型へとバリエーションも増え、着実に進化している。

　2022年には「ＤＸ事業部」を立ち上げ、「ＤＸマイスター」という商標も登録した。現在は「マシンマイスター」の商標も出願中だ。

　高い技術を持つ熟練の職人、時代の変化に合わせた柔軟な思考、蓄積されてきたノウハウ――こうした自社の強みを最大限活かすために必要なのは人材だと水谷代表は考えている。技術の継承はもちろんのこと、外部に優秀な人材を求め、新たにＤＸ事業部を立ち上げたのもその一環と言える。

　ＶＲなどデジタル技術に積極的に取り組んでいる波及効果だろうか、最近は大学生など若い人材が集まってくるようになった。人不足と言われる昨今だが、前向きで将来有望な若い人材が育ち始めている。

　老練なベテラン社員と、やる気に満ちた新人、途中入社のスタッフも新規分野を支えている。伝統のものづくりの良いところを継承しつつ、時代に適応した新しい事業も育てていく。こうした両面の経営が同社の柔軟性、先進性を支えているようだ。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

株式会社SPILYTUS

代表取締役　仲摩　恵佑

「銀行にお金を預けておくよりも、運用して増やしたい……」。このような考えから資産運用に興味をもつ人が今非常に増えている。様々な資産運用の手段がある中で人気を集めているのが不動産経営。マンションやアパートなどを購入し、主に家賃収入で資産を増やす方法だ。

　不動産経営が成功するか否かのポイントはいくつかあるが、最大の焦点は「入居率」。購入した不動産に人が住まなければ当然家賃収入が入ってこなくなる。不動産での運用を検討する者は、いかにして入居率の高い不動産を手に入れるかを念頭に置き、物件の購入を決断する。

　こうした中で、東京都心に絶大な人気を誇るコンセプトアパートがある。それが「QUQURI（ククリ）」だ。都内に100棟展開しており、入居率が99％を超えている。オーナー、そして入居者双方に喜びや満足を提供する唯一無二の存在となっている。この、人気のアパートをプロデュースしているのが、株式会社スピリタスだ。「自分が良いと思ったことを突き詰めた結果、辿り着いたのがククリでした」

大きな特徴は部屋面積。平均的なワンルームタイプの部屋面積は平均およそ20㎡だが、ククリはわずか9㎡しかない。このような狭い部屋になぜ入居希望者が殺到するのか。「面積が少ない一方で、天井をかなり高く設定していて、できた空間に寝床や物置などに使えるロフトが置けるつくりになっています」

　入居者にとって色んなメリットがあるククリ。一方でオーナーにとってももちろん様々なメリットがある。「入居率の高さによる安定した収入確保がまず第一。加えて利回りの良さもククリの特徴です。家賃は面積が小さくなればなるほど、面積あたりの単価が高くなるという性質がある中で、ククリは通常のワンルームと比較すると、平米単価が２倍近くになり、総戸数も単純に２倍になりますので、収益性が高くなるというわけです」

　手掛ける物件のコンセプトは、“できる限り社会情勢に左右されずに常に売買できる流動性の高い物件”。

　2014年から展開を開始したククリはすぐに世の中に受け入れられた。年々棟数を増やし、2018年以降はメディアへの露出も増えるなどし、事業は加速度的に成長していった。

24歳という若さで起業し、時代を読み切る力や独自の発想・実行力を発揮して、社会にククリという新たな価値を創造。そして今、過去の実績にすがることなく、社会貢献を意識した新たな展開を模索する。

　新時代の経営者が、日本の明るい未来を切り開いていく。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

株式会社協和製作所

代表取締役社長　藤本　繁行

自社製品・機械部品の製造メーカーとして事業を展開する協和製作所。長い歴史の中で培ってきたオンリーワンの技術力を活かして、様々な業種・業界企業へ独自の製品を提供している。

１９６２年から自社開発製品を手掛け始め、ワインディングメーターや自動車用の自動供給装置「オートオイラー」などを開発。自社製品の中からヒット商品が生まれたのは１９７０年。ベルトコンベアの駆動源となる「モータープーリ」という製品だ。

「当時は主に土砂搬送のために、当社のモータープーリをたくさんのお客様にお使い頂きました。記録的な売上となって、この時が一つの転換期といえるでしょう」と藤本代表は語る。モータープーリは幅広い業界で採用され、製品クオリティも年々ブラッシュアップを繰り返し、現在国内トップシェアの売上を誇っている。

１９８４年、続くヒット製品「モーターローラ」を開発。翌年には、前述した産業機器事業部（当時は産業機器事業本部）が誕生した。「これにより、現在まで続く汎用事業部・産業機器事業部という、当社にとっての２本の柱が確立され、新たな事業展開へと進んでいく体制が整いました」

　１９８０年代後半からは海外企業への製品販売も開始するなど、海外展開を本格的に開始した。国内外問わず、様々な業界からのニーズに応え、高品質な製品を市場に提供し続けていた協和製作所は、世界最長の吊り橋である明石海峡大橋の電力ケーブル敷設作業に、「モータープーリ」の採用という大きな仕事を勝ち取る。これにより、技術的な声価を揺るがぬものとした。

２００８年に後に売上の軸となるヒット製品、「パルスローラ」を開発。３つ目の主力製品であるパルスローラは、ローラーコンベアの駆動源だが、DC電源採用による高度な制御性や、業界トップクラスの停止精度、ハイスピード搬送など、ハイスペックな性能をいくつも備えている。

「パルスローラ誕生に大きな影響を与えたのが、２０００年から始まったEコマース（電子商取引）の拡大でしょう。巨大な物流センターが全国に誕生し、その中では商品の確実な仕分けや効率の良い搬送が求められました。こうした物流現場の高効率化ニーズに応える製品づくりを追い求めた結果、パルスローラが誕生したというわけです」

　創業以来から続く汎用事業部に関しては、「主に農業用トラクターや四輪バギーに使われるシャフト及びギアを生産しています。近年はこの２つに加え、新たな販売領域を開拓すべく、建機・搬送用機器の部品となるモーターシャフトの製造・販売にも力を入れています」と語る。

「今後もこれまで同様、当社の強みを武器に、社会に貢献できる企業であり続けたい」と前を見据える。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

久保田整形外科クリニック

理事長　久保田　芳郎

院長　久保田　　剛

久保田整形外科クリニックは、久保田剛院長の祖父が開業した久保田医院がその前身だ。祖父が倒れたあとは10年ほど閉院していたが、祖父の「医院を継いでほしい」との気持ちを汲み、２０２１年久保田整形外科クリニックとして生まれ変わった。理事長には父である久保田芳郎医師が就任した。

久保田院長は脊椎が専門だが、高齢者が多い地域ということもあり、脊椎以外の症状を訴える患者も多かった。

「頚部から足先まで整形外科の守備範囲は広大です。専門のブロック注射は今後も積極的に行っていきますが、専門以外のことももっと研鑽していかなくてはと思っています」

久保田理事長は毎週木曜日に内科を担当している。内科は久保田院長の担当外のため、心待ちにしている患者も多い。理事長と院長、他の医師とで互いを補い合い、連携して地域の患者を支えている。専門分野が細分化している時代だが、整形外科だけでなく体全体を総合的に診られることは需要が高い。

ある患者が腰痛で来院した際、レントゲンを撮ると腸閉そくの所見が出ていることが分かり、その治療も同時に行うことができた。一般整形外科では難しいが、大腸を専門とする久保田理事長が担当。同院ならではの対応だ。

同クリニックはリハビリ室も広く運動療法の機器も充実している。8人の理学療法士が常勤でリハビリに従事し、新たに導入したＭＲＩで早期診断・早期治療を行えるよう力を入れている。クリニックながら診察室も多く、常勤非常勤合わせて約30名のスタッフがいる。各専門のスペシャリストの医師に定期的に来てもらいたいという理想のスタイルを見越して、クリニックは広く設計してある。

重篤な患者を見逃さないように注意をはらっており、「これまでにも、首が痛い患者さんが心筋梗塞だったり、腰が痛い患者さんが動脈かい離だったりしました」と振り返る。

来院が遅れ、処置が遅れると障がいが残る場合もあるため、手術適応の患者を、適切な時期に適切な施設へ紹介する必要がある。

今後は施設への啓蒙活動や健康教室にも力を入れていくという。移動手段がなく通えなくなった患者のためには、訪問リハビリやデイケアサービスも始める予定だ。健康寿命を延ばして高齢者が元気でいるためには、医療だけでは難しい。「医療がコンビニやスポーツジム、食品企業などと手を組むと、医療を超えた事業は産業として大きな力になると信じています。きっと世界の模範になるでしょう」と久保田理事長。

安心して笑顔で暮らせるような社会のため、久保田整形外科クリニックはますます発展していく。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

理事長・院長　神澤　孝夫

医療法人社団群雄会　伊勢崎クリニック

訪問診療をメインに行う伊勢崎クリニックは、２０２０年に開院以来、ニーズを捉えた医療の提供を続け、日ごとに患者数を増やすなど瞬く間に成長。今では地域に不可欠な医療機関として地域医療の重役を担っている。

　「当院のモットーは“断らない医療”。多様化する在宅医療のニーズに全て応える体制を取っていますので、当院では病院での治療を断られた方や他の訪問診療クリニックで断られた方などを診させて頂くケースも少なくありません」

　こう力を込めて話すのは、理事長・院長の神澤孝夫医師。在宅医療に並々ならぬ情熱を傾けている。

「開院当初から急性期専門の看護スタッフを雇い、まだ病院での治療やリハビリが必要であるような重症度の高い患者さんを積極的に診ていきました」

　ニーズは予想以上で、次々と訪問診療の依頼が舞い込んだ。スタッフも段階的に増やし、２０２３年には広いスペースへ移転。今では非常勤含めて８名の医師を擁する、総スタッフ３０名を超える大所帯の組織へと大きな成長を遂げた。令和５年２月には月に９００件ほどの訪問診療と１５０件ほどの緊急往診、15件ほどの看取りを行うといったペースで推移している。

「当院の大きな強みとなっているのが、がんや認知症、脳疾患、心疾患など、複数の疾患に対応できるジェネラリストといえるスタッフが揃っている点です。実際地域の患者さんは、これら複数の疾患を併せもつご高齢の方々がほとんどです。当院では、科が異なっても訪問にて全ての疾患をひとくくりに診ることができます」

　2022年から地域のニーズに応える形で、認知症予防のためのMCI（軽度認知障害）スクリーニング検査を導入した。採血のデータから将来の認知症リスクが４段階評価で一目瞭然に分かる。同クリニックでは検査結果に基づき、必要に応じて生活習慣のアドバイスやサプリの提供なども行う。

「50～60代の方々を中心に多くの方に受けて頂いています。こうした予防医療サービスの提供は、在宅医療と対極にある内容ですが、今後も力を注いでいきたいと考えています」

　病気の患者のサポートと共に、予防医療という新たな領域に踏み出した神澤理事長。医療の最前線に身を置いているからこそ分かる、社会が求める真のニーズ。それを敏感に察知し、形となったのが認知症予防検査だ。

　現場での医療提供に情報発信、そして法人の運営にと多忙を極める神澤理事長。「医療活動を通して次世代に平和で住みよい日本を残していく。これを自分の使命として残された人生を全うしていきます」と力を込める。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

理事長・院長　吉岡　範人

医療法人社団都筑会　つづきレディスクリニック

女性特有の様々な悩みや疾患に幅広く対応するつづきレディスクリニックには、口コミや紹介で評判が広がり、多くの患者が足を運ぶ。

「家事や育児、仕事、学校など、様々なステージで活躍する全ての女性が、いつまでも若々しく、活き活きと過ごせるようなサポートを行うことが当クリニックの役割です」

理事長・院長の吉岡範人医師は院長就任以来、オンライン診療や訪問診療、医療脱毛といった産婦人科領域では前代未聞といえるような斬新な取り組みを次々導入した。

人工妊娠中絶やピル、アフターピルの処方、各種ワクチン接種（子宮頸がん・風疹）、妊婦健診、更年期障害などから、医療脱毛や各種点滴、プラセンタといった美容医療も提供し、女性の抱えるありとあらゆる悩みやニーズに応える診療メニューを揃えている。

クリニックを訪れる患者は、比較的若い世代の女性患者が多いという。

「最近多いのは生理に関するご相談です。生理に伴う痛みは低用量ピルを上手く使うことで軽減できるなど、コントロールすることが可能です。例えば学生の方であれば、大事な受験やスポーツのパフォーマンス向上のために当院に相談・治療に来ていただくケースが多くあります」

「女性の社会進出が当たり前となった今、生理痛による経済損失は５０００億円とも言われるなど社会的課題となっていて、働く女性のサポートも今後当院が積極的に担っていければと考えています」

さらにこの点に関して吉岡理事長は、「情報発信も重要」だとも。

「生理痛の辛さは薬でコントロールできるということをもっと世の男性に理解していただきたい。特に男性経営者の理解があれば、経済の活性化に繋がることは間違いないと私は思います」

同クリニックで提供する医療の１つである訪問診療。産婦人科の医療機関では全国的にもほとんど例のない珍しい取り組みだ。患者本人への医療的なサポートはもちろん、患者とその家族の心の支えとなる親身なサポートも行っている。

もう１つ、新たに導入した産婦人科では珍しい医療脱毛の提供も近年問い合わせや希望者が増えているという。

「現在は月経周期管理アプリや月経カップ、生理ショーツなどがありますが、世の女性の認知や理解がまだまだ不足しています。これらの製品、サービスの活用法やメリット・デメリットといったものを当クリニックからどんどん発信、提案できればと考えています」

２０２３年３月には、『フェムテック 女性の健康課題を解決するテクノロジー』（幻冬舎）という書籍の出版も果たした。

常に新時代の産婦人科医療の形を模索。女性のニーズを捉えたこれまでにない新たな価値をどんどん生み出すべく、今後も産婦人科医療業界に革命を起こしていく。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

うちだ皮膚科クリニック

院長　内田　敬久

うちだ皮膚科クリニックは、乾癬外来で10年以上経験を積んできた内田敬久院長が２０２０年10月に開院した。早い段階から、日本ではまだ目新しい生物学的製剤を臨床で経験し、着実に成果を挙げてきた実績がある。大学病院など規模の大きな病院から少人数で運営する診療所まで多様な現場で研鑽を積み、満を持して自身のクリニックを開院した。

同クリニックの特色は、注射剤である生物学的製剤の承認施設であること。この製剤は日本皮膚科学会が承認した施設以外は使用が制限されている。注射剤は高額であり、投与間隔、本数、特徴が異なる。そのため患者の病状やニーズに合わせて使い分ける必要がある。クリニックにて医師が注射するものと自宅にて自己注射できる薬剤があり、後者はナースによる注射指導も必要になる。保険点数の算定も薬剤ごとで異なり、事務も細心の注意を払う。

「高額であるため、薬剤導入の決定、選択にも慎重になります。また一旦導入した後、そのスケジュール管理も必要になってくるため、専用のカレンダーも用意しています」

患者個人のファイルとは別に、薬剤ごとのファイルも作成している。そのため医師だけでなく事務、ナースの役割も重要であり、勉強会やカンファレンスを適宜開催している。クリニックにて生物学的製剤の導入ができることは、患者の意思決定が反映しやすくなり治療の幅が広がる。

日々の治療において、「各患者さんの病状を診て次に取り組む治療目標を設定しています」と語る内田院長。そうすることで患者も治療に専念するというのだ。

「スタッフにも勉強会、カンファレンスを通してなるべく患者を理解するよう、患者教育に協力してもらっています。患者の意識が改善すると医療者側も嬉しいし明日のやる気に繋がりました。また、患者のかかりつけ医として、開業医が患者にベストな診療を提案することで大学病院、基幹病院との連携も良好なものになると信じています」

また、人と話すことが好きという内田院長。皮膚科の専門医としてのスキルに加えて、生来の人懐っこさも大きな強みかも知れない。

「会話を繰り返すことで患者さんも打ち解けて心を許すようになってくれます。その中で信頼が生まれ良好な関係を築くことができる。そして患者さんが主体性を持って自身の病気と向き合えるようになれば、治癒は難しい疾患でも良好な日常生活は過ごせるようになります」と内田院長はにこやかに語った。

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医療法人　一ノ名医院

理事長　一ノ名　正

一ノ名医院は、昭和の木造校舎をイメージした木の温もりが感じられる建物だ。理事長の一ノ名正医師は、「年配者には懐かしく、若者には新しく感じてもらえるかと思います。安らいで穏やかな気持ちになってもらえたら嬉しいです」と語る。

同院では理念として「３つのみちしるべ」を示している。

１つ目は、「病気になったときのみちしるべ」。

的確な診断や迅速な対応はもちろん、思いやりと気配りを大切にし、地域の方々が安心して受診できる温かみのある医院を目指している。

２つ目は、「病気にならないためのみちしるべ」。

地域の方々が、健やかに安心して日常生活を送れるお手伝いをすることで地域社会に貢献できるように精進している。

そして３つ目は「心のみちしるべ」。

心のふれあいと絆を大切にし、患者や家族から信頼されるように努力している。

一ノ名理事長は「地域の皆様の『みちしるべ』となれるべく精進しています。患者さんの体の状態や今後の予測などを説明したうえで、最適な治療を示します」と語る。

　今年で開業して６８年になる一ノ名医院だが、新型コロナウイルス感染症の流行は開業して一番大きな出来事だという。同院は、コロナ患者を診察できる、診療・検査医療機関に早い段階で認められた。発熱患者と一般患者との導線分離、コロナの検査や治療が可能などという条件をクリアしたからだ。重症化や感染拡大の防止へ少しでも寄与できればと、休みを返上して診療を行っていた時期もある。

一ノ名医院では、「かかりつけ手帳」を作成し、長期的な治療計画に基づく治療が必要な患者に手渡している。この手帳には治療経過や治療内容、今後の検査スケジュールなどを記録し、患者本人だけでなく家族や介護従事者も確認する事ができる。

「患者さんの中には、自分の体の状態や治療内容をうまく家族に説明できない方もいますが、このかかりつけ手帳を見せてもらえば目瞭然のため、ご家族の皆さんも安心してくださいます」

精密検査や救急などで他の病院を受診した際に、病状を主治医に知らせることもでき、体の変化や治療の経緯がよく分かる。

一ノ名医院では父の代のころより長年通い続ける方、新しく継続加療が始まる方、短期間で回復に至る方など様々だが、「思いやりを忘れず一人ひとりを大切にしていきたい」と力強く語る。

「時代が流れテクノロジーが進化し医療機器がどれだけ変わろうとも、『問診』『触診・聴診・打診・視診』といった基本的な診断方法は変わらず受け継がれていく」

そう語る一ノ名理事長は、これからも地域の患者の「みちしるべ」と成るべく歩み続ける。

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つかもと整形外科醫院

院長　塚本　理一郎

つかもと整形外科醫院は、複数の非常勤の専門医と連携して治療に当たる医療体制を採っている。塚本理一郎院長が米国留学で得た知見を基に、「一般外来と専門診療」を一緒に行うという、日本ではまだ目新しい体制の醫院をスタートさせた。留学中に得た知己などを頼り、整形外科の各分野のspecialistに外来を依頼。脊椎や肩、手肘、膝、股関節など、各部位のspecialistの整形外科医が非常勤で診療に当たる組織を整えた。同醫院で診察し、手術が必要な場合は各specialistの所属する病院で行うという体制である。

　昨今、ニーズが高まっている再生医療にも対応している。血小板の作用を利用してその成長因子を培養し、組織の修復を促す「ＰＲＰ」という治療方法を行っている。より脱水と濃縮を行ったＡＰＳ・ＧＰＳ・PEC-FDの３つを柱にする。

　リハビリテーションも力を入れている分野の１つだ。手術後の患者の利用が多い同醫院。一般的な体力回復を目的としたリハビリをはじめ、スポーツ整形を目的に訪れるスポーツ選手の体幹を鍛えるリハビリ、運動療法や、筋力低下を予防し体力維持のために実施する高齢者向けの「包括的高齢者運動トレーニング」などの環境も整えている。

　また、西洋医学の薬に加え、身体に優しい漢方を組み合わせる処方も行っている。美容皮膚科部門も立ち上げて専門医師が診察に当たっている。アンチエイジングも守備範囲の１つだ。

　柱は整形外科だが、それを補完する目的でこうした様々な施術や治療方法も採り入れている。整形外科を総合的にとらえ、多種多様な手段でトータルに患者をフォローする体制を構築できている。

　整形外科の各分野で専門性を発揮するため、同醫院と同じビルの３階に昨年（２０２２年）９月、新たにリウマチ専門のクリニック「世田谷リウマチ膠原病クリニック祖師谷」を開設した。そのほか近隣の千歳船橋駅前に、院長の後輩が運営するクリニック「塚本整形外科医院」がある。また、経堂駅近くの接骨院「接骨院コツコツ」とも連携を取っている。加えて、リハビリを意識したスポーツジム「リトリート」を渋谷駅近くに２０２１年に立ち上げた。

　現在では手術を終えた患者が醫院に戻ってきた後、症状や回復度合いに応じて施設を使い分けるという流れが出来上がっている。

　祖父の代から地域密着で医院を営んできた歴史の積み重ねは、院長の助けになっているようだ。患者の中には祖父の代から４代にわたり通院している家族もあるという。世田谷の地域に根差した３代目の整形外科医として、患者との信頼関係を深掘りする日々が続く。

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　　　医療法人佳真会なかむらクリニック

院長　山本　昌弘

ストレスからくる心身の不調を治療するなど、この分野において良好な治療実績をあげるドクターが大阪・本町にいる。それが、なかむらクリニック院長の山本昌弘医師だ。

「私が提供するのは、西洋医学の薬と東洋医学の漢方薬を患者様ごとに使い分けるオーダーメイド型の医療です。目の前の患者様を良くするため西洋、東洋関係なくしてベストな治療提供に努めています」

　西洋医学、日本漢方に加えて中医学。この３つの領域の神髄を学びながら医師キャリアを積み上げてきた山本院長は、２０１６年に、自身がこれまで培ってきた知識やノウハウを患者に還元しようと、なかむらクリニック院長に就任した。

クリニックの強みとなっているのは、症状に対してベストな治療を見定める力。特に漢方においては、これまでの勉学と経験とを活かして、緻密な処方を行っていく。「漢方は症状とともに、患者様の体質や気質によって効き目が変わってきますし、処方のタイミングや量も重要となります。その上で私が実践しているのは“良いとこどりの医療”。目の前の患者様を良くするために、漢方薬、西洋薬両方を使い分けていきます」

　山本院長は、あくまで患者の治療を第一義とし、漢方薬を偏重することはしない。

「元来、漢方薬も西洋薬も薬の材料に植物、鉱物、一部動物材料が用いられるなど起源は同じです。違うのは利用の仕方。西洋薬は有効成分の分析を徹底的に行って創薬することから、臓器に異常がある器質的疾患に向く傾向があります。対して漢方薬はそもそも自然や生命に対する哲学があり、人が本来あるべき姿からどれ位ずれているかを診断し、治療するといった観点でつくられた実践的な薬ですので、臓器に異常はないが自覚症状のあるような機能性疾患に向くようです」

“漢方治療のスペシャリスト”といえる山本院長は、「漢方薬は素晴らしい治療薬であることは間違いありませんが、万能ではありませんし、数ある治療のうちの１つの手段であるという意識を持ちながら臨床の場に立つことが大切かと思います」と話す。

２０２２年、山本院長は『現代医療に漢方を生かす小史～元気で楽しく生きるため～』（２２世紀アート）という書籍を出版した。自身のこれまでの歩みとともに、一つひとつの漢方薬の紹介や症例などが網羅されている。

「漢方生薬の組み合わせ、配合は無限にありますので、これからも全く新しい優れた漢方薬が出てくることは間違いありません。若い世代の医療従事者たちにそれを成し遂げて欲しいと思います」

　漢方の進化と普及の歴史を形作ってきた当事者である山本院長。今日も様々な不調や病気に悩む患者を救うべく、臨床の場で奮闘する。

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医療法人修志会

理事長　西田　雄介

在宅医療をメインにする医療法人修志会は、２０１８年に設立されたクリニックグループだ。現在は埼玉県や東京都を中心に６つのクリニックを運営している。

　在宅医療、訪問診療に特化している修志会。経営理念に「心のこもったオーダーメイドの在宅医療をお届けする」という文言を掲げているが、かゆいところに手の届くきめ細かな診療姿勢が多くの患者の支持を集めている。

　クリニックのほかにも、患者のニーズをくみ取って訪問看護ステーションや３つの訪問マッサージ院を運営。通常の訪問治療に加え、患者の健康増進や負担の軽減につながるサービスも提供している。また在宅医療の専門医集団としてレベルアップを目指し、後進の指導にも力を入れている。

　外来に比べて訪問診療は、患者１人当たりに割く時間が長い。診療中には趣味や昔の子どもの頃の話など、病気以外の日常生活にも話がおよぶ。患者の範疇を越えて、１人の人間として付き合う点が従来の外来とはもっとも異なるところだ。

　経営理念にある通り、各患者が必要な措置を適切に提供するという「オーダーメイド」の在宅医療を心掛けている。重要になってくるのは患者から信頼を得ること。安心して治療を受けてもらうために欠かせない要素だと西田理事長は考えている。

　出会ってから亡くなるまで生活に関わる在宅医療では、病院などの施設ではなく、担当する医師やアシスタントなどのスタッフに患者が信頼を寄せる傾向があるという。自身の日常生活をさらけ出すわけなので、信用に足る人に診てもらいたいという患者の想いは自然のことだろう。

　「相手が何を求めているのか、何をしてほしいのかを明確にすることが大事」だと西田理事長は指摘する。

「治療を押し付けるのではなく、まずは患者に信頼してもらえる人間になること。信用できる人の言うことは受け入れやすくなるからです」

　在宅医療は、緩和ケアのイメージが強いが、いかに「健康寿命」を延ばすかがカギ。緩和だけにフォーカスせず、「人間元気にならないと幸せになれない」と、健康寿命を延ばす目的で、健康でいたいと願う高齢者向けに運動エンターテインメントを提供することも考えている。

　在宅医療のネットワークを拡大すること、将来を担う在宅医療の専門医を育成すること、投資など新しい切り口で有益な医療をサポートしていくこと。西田理事長の夢は多岐にわたっている。しかしその根本にあるのは「患者のため」という医師としての基本姿勢だ。修志会の成長、拡大のスピードは今後も増すばかりだ。

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医療法人社団　健若会　東京予防医療クリニック

総院長　森　吉臣

　「予防医療」という日本ではまだ珍しい治療を推進している東京予防医療クリニック。米国で先行しているアンチエイジングという分野を独自発展させ、病気の治療よりその「予防」に重点を置いている点が特徴だ。

院長の森吉臣氏は「癌を予防するには、老化を予防して生命力を高めるのが効果的ではないかと感じていた」と当時を振り返る。細胞を若返らせる治療で癌も予防できるのではないかという発想だった。

　老化や病気は最初に芽が出てきてそれが育って発病する。そこでこの“芽”の段階で取り除いておけば、老化も防げるし長く人生を楽しむことができる。癌の芽が出て発症まで約10年、認知症は“芽”が出て発症まで約20年かかるという。

「つまり予防できる猶予が10年、20年もあるということ。癌は遺伝子の病気ですが、発症前に遺伝子のキズ(芽)を修復治療すれば予防が出来るのです」

癌の治療効果を妨げている2つの要因があるという森院長。1つは、従来の化学療法や放射線療法は免疫力を低下させるため、自己治癒力が低下する事。もう1つは、癌組織の周囲には強固な要塞が築かれており、免疫細胞は要塞に阻まれて癌細胞を攻撃出来ない事。

「従来の癌治療はこの2つを無視した治療なので、充分な効果が出なかったのです」

ICSがん免疫療法の内容は、先ず、この癌周囲の要塞を破壊して癌を無防備な状態にする。食事療法と薬剤投与を行い、その後は低用量の抗癌剤を短期間使用するか、血管内治療、あるいは限局性の放射線治療のいずれかで治療する。

この治療は、癌消滅が目的ではなく癌細胞から癌抗原を放出させて、免疫の司令塔である樹状細胞に食べさせるのが目的だ。樹状細胞は癌細胞の特徴を読み取って、兵隊である細胞傷害性T細胞（CTL）に教える。こうなると、目標を教育されたCTLは癌細胞を激しく攻め立てる。この様に理論的に強化された免疫療法で副作用は殆どない。

「癌組織周囲の要塞が無くなれば、免疫細胞が絶対的に有利になるのです。このサイクルによってCTLは更に攻撃するようになり、正義の連鎖反応が起きるのです」

「これからは全国を行脚して講演活動に力を入れようと考えています。まだまだ予防・再生医療の認知度が低いので、何とかみんなに知ってもらいたいと思うからです」と語る森院長。

一度きりの人生だから何にでも挑戦するという。自ら実験台になり、様々な予防医療を試しているがこれも挑戦の1つと言えるだろう。その効果が表われているのか、とても80代には見えない若々しい風貌である。「歳を取っている感覚がない」と冗談めかして語る森院長だが、予防医療の効果を体現しているような存在である。旺盛で活発な、その行動力が衰える様子はない。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

医療法人エム・エム会　マッターホルンリハビリテーション病院

理事長・院長　白川　泰山

　広島県・呉市に拠点を置くマッターホルンリハビリテーション病院は、１９６９年に開設された医療施設だ。現理事長の白川泰山氏の父親が開いた病院がルーツになっており、「マッターホルン整形外科」の名称でその歴史がスタートした。

　地元でも数少ないロボットリハビリ設備が整っており、幅広い高度な医療サービスを提供している。健康診断事業に力を入れている点も特徴。また、グループ施設では在宅医療も展開しており、地域住民を対象とした「かかりつけ医」としての役割も重視している。

　父の後を継いだ白川理事長は、リハビリを主体に地域医療を支える病院として、その医療体制の充実と質向上に取り組んできた。

　同院の最も大きな特長は、白川理事長の専門科目でもある整形外科、リハビリテーションだろう。しかも早い時期からロボットによるリハビリを扱ってきている点も注目すべきところだ。日々の治療では、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などがチームを組んで、各患者や症状に適したプログラムを作成、患者に対応している。

歩行中の股関節や膝関節の動きをサポートする「装着型サイボーグＨＡＬ®（ハル）」も、同機器が発売された年に購入、導入した。その後も新しい機器が出るたび積極的に導入を続け、今では県内でも屈指のロボットリハビリ施設が整う病院になった。

　約10種類あるというロボットリハビリの内容だが、患者の状態や希望により、適宜使い分けている。今年４月にも新しいロボット機器を導入した。「より質の高いリハビリ医療を提供したいという想いが、ロボットの導入を決断させたのだと思います」

　柱のリハビリ医療のほかに、競技への復帰を目指すアスリートの治療も行っている。「けがをしたアスリートをいち早く競技フィールドへ戻してあげること、普段のパフォーマンスを高めること、傷害を予防すること」の３つを大事な要素に掲げている。

　さらに、健診事業も重要な取り組みだ。呉市で検診事業を行っているのは同院だけ。現在、数年後をめどに近隣の地へ新しい病棟を建設する計画を進めているが、健診部門を現在の３倍ほどのスペースに拡充する構想がある。

　専門性と先進性を兼ね備えた医療サービスの提供を重視しているように見える白川理事長だが、心掛けている事は「高度な専門病院と患者との橋渡し役を果たすこと」だと語る。

「患者さんから感謝され、また現場のスタッフが喜んでいるのを見るのは良いモチベーションになります」とも語る理事長。医師という職業に大きな魅力と醍醐味を感じている事は間違いないようだ。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

　　いなげ内科呼吸器内科医院

　　　院長　稲毛　稔

いなげ内科呼吸器内科医院は、総合内科と呼吸器内科を診療の柱とする医院で、山形県置賜地方の川西町にできた新しい施設だ。

置賜総合病院を中心とした町おこし（川西町メディカルタウン整備）の一環として内科クリニック募集の話があり、医師として育てていただいた地域で少しでも役に立てればと、開院を決意した。

「人々の生活をサポートするクリニックを目指す！」と話す稲毛院長は、総合病院等の後進たちが重症患者に全力で取り組めるよう、同院では軽症・中等症の患者をなるべく多く引き受けている。

　稲毛院長は、睡眠時無呼吸症候群の治療にも力を入れており、１００人以上の患者がこの治療の為に通院している。若い患者も多く、睡眠時無呼吸症候群は放っておくと夜間突然死、脳梗塞や心筋梗塞、糖尿病など様々な病気のリスクを上げてしまう。患者の長い将来のため、積極的に治療を勧めている。 

　様々な原因で発症してしまう喘息は、大気汚染が進む今、現代病となりつつある。今から30年程前は、喘息により亡くなる患者が全国で約６０００人を数えていた。

「喘息の発症は遺伝的な因子もある。薬が効くと症状が出なくなるので、病院に来なくなる患者さんもいる。しかし、症状が出ないからと言って、病気が治ったとは言えません」

患者の判断で薬の服用を途中で辞めてしまうと、病状が急激に悪化してしまうことがある。また、吸入器は正しく使わないと肺炎などの合併症を併発する。医師による診察を受けながら、正しく継続的に治療を受けることが大切だ。

　進行肺ガンに代表されるような呼吸器疾患は難治性の疾患が多く、総合病院勤務時代は年間１００人を超える数を見送ることもあったという。

「進行ガンは難しいと分かっているけれど、それでも何とかしてあげたいと思う」と語る稲毛院長。ガンに対して屈したくないという強い気持ちが伝わる。

医療これらの地域ネットワークの実現には「総合病院側と医師会側にお互いに協力できる医師が必要です。将来的にネットワークができた際は患者さんの受け皿になりたい」と話す。

　また、「患者さんへ吸入の指導を行うのは主に薬剤師ですが、薬局によって患者さんに対する指導の仕方が異なるというのが現状です。患者を継続的にサポートできる薬剤師が増えるように、多くの医療人を巻き込んだ活動を行っていきたいですね」と稲毛院長は精力的に語る。これからも地域医療の貢献に邁進していくという熱意を感じた。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

医療法人OJ 会　ILC 国際腰痛クリニック東京

院長　簑輪　忠明

日本で唯一、「セルゲル法」を採用した治療を行っているＩＬＣ国際腰痛クリニック東京。世界54カ国以上で導入されている腰痛治療法で、椎間板を修復、温存できる点が従来の手術法と異なる特長だ。施術の時間も短くて済み、日帰りが可能である。

開院当初からセルゲル法を用いた治療に当たってきた簑輪忠明院長は、「注射一本で手術ができること、基本的に再発がないこと」など複数のメリットを挙げる。保険が適用されない自由診療のため治療費が高額になること、日本ではまだなじみが薄いため、患者への丁寧な説明など準備やアフターケアに手間暇がかかることなど、敷居の高い面はあるが、その効果は高いようだ。

開院後の約７カ月で実に５００件以上の施術を行ってきた。個人差は見られるが症状が改善する患者は増えており、着実にその成果が表れてきている。

当クリニックではセルゲル法のほかに、広く実施されている「ＰＬＤＤ法」や「ＰＯＤＤ法」、「ハイブリッドレーザー法」など従来の治療方法も扱っているが、実際に要望の多い施術はセルゲル法だという。従来のＰＬＤＤ法も似た治療法で、患部に針を刺してレーザーで焼いて水分を飛ばし、中の圧力を下げる施術だが、セルゲル法の方がより低侵襲だという。

手術後の患者に対し、症状の改善を目的にリハビリテーションを中心としたアフターケアにも力を入れている。骨や筋肉、血流などほかの部分をもトータルに正していくことで、症状の改善につながるのではないかと考えている。

日本唯一のセルゲル法を施術するクリニックとして、保険も適用されない中、治療の環境整備に必要な手間暇は少なくない。使用する「ディスコゲル」を含む医療機器などは医師の個人輸入。簡単に始められる治療ではないようだ。

「『欧州で実施されている安全だと認められた治療が日本でも受けられます』という打ち出ししかできないのが現状です」

しかし国内での認知も少しずつだが広まりつつあり、同業者の医師や整形外科関連のクリニックなどからの問い合わせも増えてきている。

「施術した後でも、ほかの医師による外科手術が可能なのがセルゲル法です。再手術の場合、施術する医師にはいつでも患者さんの情報を提供する方針です」
　今後は「セルゲル法が認知されて、多くの患者さんに使用されるようになること」が当面の目標だと語る簑輪院長。まだ珍しい治療方法であるため、日本全国に止まらず、アジアなどの国外からもわざわざ治療に訪れる患者がいるという同クリニック。現在の拠点は東京だけだが、将来は地方などに新しいクリニックを開設し、患者の負担を軽くすることも考えている。

新しい治療方法を信じて患者との信頼関係を築き、完治へ邁進する“信”という言葉が院長の原動力になっているようだ。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

グローバルヘルスケアクリニック

院長 水野　泰孝

コロナ禍の収束を間近にしてインバウンドやアウトバウンドが増加し、近い未来には以前の旅行者数を取り戻すのではないかと言われている。しかし、渡航先で罹患する日本ではみられない、あるいはまれな感染症の脅威がなくなったわけではない。その脅威を防止、もしくは対処するのがトラベルクリニック、その黎明期から関わってきたパイオニアがグローバルヘルスケアクリニック院長の水野泰孝医師だ。

水野院長が２０１９年に開院したグローバルヘルスケアクリニックは『Patient first(患者第一)』を理念として掲げている。そして、診療指針の『4つのＳ』、順に『Safety(安心・安全な医療)、Specialty（専門性の高い医療）、Satisfy（満足のいく医療）、Smooth＆Smart（スムーズでスマートな医療）』に基づいた診療を行う。実践を例にすれば、１つ目に患者に対する丁寧な説明で医療安全に尽力していること。そして数々の経験から得た知識で専門性の高い医療を提供すること。それらによって患者の満足を引き出すこと。また、電子カルテやセミセルフレジを導入し効率化に成功、スムーズな業務が行えるようになったことなどが挙げられる。

『Patient first(患者第一)』は患者の求めることを第一にし、言いなりになるという意味ではない。患者の安全と健康を第一とする言葉だ。

寄生虫症についても正確に診断・治療ができる医師はきわめて少なく、大学病院などでは紹介状が必要となるため、ウェブサイトなどを使い自らの手でクリニックを見つけた患者が全国から訪れる。「近くの開業医や大学病院では診てくれないと、北は東北地方、西は中国地方からでも東京都千代田区の私を頼って訪れる患者さんもいます。『寄生虫症を診てもらえるところはなかったので、本当にここへ来てよかった』『やっとたどり着きました』などという言葉を数多く受けとりました」と言葉の端々に感謝の言葉に対する喜びを滲ませた。

クリニックが開院した半年後に流行の兆しを見せた新型コロナウイルス。流行がはじまった当時、千代田区内で新型コロナに対応できる施設はほとんどなかったが、どんな感染症の患者が来たとしても対応できるようにと計画された院内の構造と、感染症の専門家である水野院長がいるクリニックは十二分にその真価を発揮した。

また、コロナ禍では感染症の専門医としてメディアへの露出も増えた。「報道番組では、指定された短い時間で新たな情報を説明するという難しい役目もありました」と語る。限られた時間で丁寧に説明をこなす水野院長の活躍はコロナ禍収束への一役を買っているに違いない。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

医療法人社団佳祥会　北村内科クリニック

理事長・院長　北村　秀綱

内科・循環器内科・呼吸器内科を標榜する北村内科クリニックは、開院以来、年々患者が増え続け、今では一日およそ１００名の患者が受診に訪れるなど、地域に不可欠な医療機関として不動の地位と人気を誇っている。

「信頼の積み重ねが今多くの患者さんに来ていただけている要因」と話す理事長・院長の北村秀綱医師に、クリニックの人気の秘訣に迫った。

同クリニックには、他府県など遠方から受診に訪れる患者もおり、『北村先生の診察を受けたい』と、来院する人たちばかり。効率性やスタッフの接遇などクリニックには様々な強みがあるが、北村理事長の〝他の追随を許さない診断力〟こそ、クリニック最大の強みであり、人気の要因となっている。

北村理事長は、患者と相対した時のしぐさや様子、話から、どのような所に症状の根本原因があるのか目星をつけていく。そして、その目星を確かなものにするための検査を徹底的に行う。「経験に基づく問診だけでも、科学的に基づく検査だけでも不十分。２つを両立させて、初めて病気の本質を見つけることができます」

様々な病態に対して検査・診断後は、治療を開始。さらに精査や手術が必要な患者は連携病院に紹介する。これまで、「紹介先の病院で手術をして治った」という患者は数知れず。北村理事長の確かな診断力があるからこその実績だ。

同クリニックでは、保険診療にて実施する男性・女性更年期外来を開設。開設以来、「原因不明の不調が続く」と訴える患者が来院。更年期を調べる血液検査により、自分の不調が更年期であったことが分かると積極的に治療を開始し、多くの患者が快方に向かっている。

また未病・予防治療の観点から、自由診療によるアンチエイジング治療にも力を入れ、注射や点滴などの免疫力強化、美肌効果のあるメニューを次々増やしている。クリニック２階のメディカルエステルームでは、「健康的に美しく」をテーマに、リフトアップ効果のある、ハイフやエレクトロポレーションなどによる美肌治療を実施。他にもＡＧＡ、ＦＡＧＡ治療、ＥＤ治療も行い、いずれも好評を得ている。

さらに自由診療の1つであるダイエット外来は開始以来かかりつけ医の指導の下、「安心して続けられる」と多くの患者が来院。ダイエット成功者も続出している。

そして２０２２年12月には「美容内科」を増設。新たなメニューとして痛みの少ない最新の脱毛マシンや痩身マシンも導入した。「これらは続けやすい価格設定も魅力です。来年度に向けてクリニック横にメディカルサロン棟の増築も予定しており、患者さんにとって有用な治療は今後も積極的に取り入れていく予定です」

思いやりに溢れた人柄が印象的なドクターは、今後も患者を支え続けていく。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

医療法人社団實理会　東京国際大堀病院

理事長・院長　大堀　　理

医療法人社団實理会東京国際大堀病院の理事長・院長である大堀理医師。彼が今までに行ったロボット手術を使った前立腺の手術は１５００件以上にのぼる。その途方もない数字を聞けば、その道のスペシャリストであることがよくわかるだろう。

２０１９年に開院し現在は「４年間で前立腺のロボット手術数は全国１位。婦人科の子宮筋腫も全国３位と頑張ってきています」と飛躍を続けている。

ロボット手術のメリットについて、「一番は結果が良いこと。手術後の痛みが少ない、出血が少ないので輸血をする可能性がかなり低いのです。特に前立腺の場合は、ただ前立腺を取るのではなくて排尿機能や性機能も残すことができます」と大堀理事長は語る。

開腹手術や腹腔鏡の手術でも不可能ではないが、「ロボット手術になってから更に詳細な手術ができています。お腹を開ける手術の時代では、手術後に尿がたくさん漏れるということがありました。しかし今、少なくとも当院でロボット手術を受ける方には、そのようなひどい漏れは殆どありません。だから社会復帰も早いですね」と、技術の進歩による手術の進化について述べた。

同院は２台のロボットを導入している。民間でロボットを２台導入している病院はほぼ存在しない。多くの大学病院ですら１台しか導入できていないという。同院がいかに開院へ向けて先端医療の提供に注力していたのかを思わせる。

ロボットでの前立腺手術は、個人差があれど一人前になるまで最低でも１００人の手術が必要だという。しかし、勉強熱心な研修医でもロボット手術を経験する機会が少ないのが現状だ。その現状に大堀理事長は手を差し伸べた。他の病院から受け入れた研修医に10分や30分といった短時間から術野に触れさせ育てる、無理のない育成ができる措置を行っているのだ。これは後進の育成だけでなく、ロボット手術の普及、ひいては医療の進歩にも関わる重要な役割である。

「大学病院では、がんの手術でさえ数カ月先ということがよくあるのです。手術が決まってからも何度も来院が必要になります」。その煩わしさ、不安は計り知れない。「しかしうちは専門病院なので、月曜日から金曜日まで手術をしており、あまりお待たせしません。手術が決定したらその後すぐ検査をし、結果を見て、手術の説明まで半日で終わる。何回も病院に来ていただかなくても手術ができるようにしています」

『患者さんを除外しない』『最初からＮＯと言わない』ことを信条とする大堀理事長の取り組みが、患者の生活や未来を救っている。終わりのないあくなき向上心をもって、大堀理事長は悩める患者の未来を想っている。

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神戸国際医療連携クリニック　Kobe OCEANS Clinic

統括院長　福島　和人

神戸国際医療連携クリニックは、治療に行き詰った日本国内の去勢抵抗性前立腺がん患者と、ドイツで行われているPSMA(Prostate Specific Membrane Antigen)治療をつなぐ窓口として開業。

産業医でもある統括院長の福島和人医師は、放射線科医としての経験を生かし最新の画像診断法を駆使して病気の早期発見に取り組む。さらには、再生医療を始めとする基礎研究・臨床研究で培った知識を基盤に、Kobe OCEANS Clinicを開院。予防医療とエイジングケアに特化した医療を提供。人々の若々しく健やかな人生を推進する。

世界的に普及が進むPSMA治療ではあるが、日本では未だ承認に至っていない。そのため患者から治療を受けたいという希望があれば、患者本人がドイツまで赴かなければならない。

今後の目標は、渡独せずとも日本でPSMA治療を受けられるような医療施設を設立すること。まだ計画段階ではあるが、神戸市内での設立を考えている。

「もし自由診療になったとしても、少なくとも海外渡航費の負担は無くなる。治療施設さえあればいつでも治療できます。あとは早期の保健承認ですかね」

福島統括院長はこれまで放射線科医として、がんだけではなく、心疾患や脳卒中、認知症など生活習慣病に起因する数多くの疾患の診療に携わってきた。

　「検診をして要精査という検査結果を出したとしても、その後のフォローがない。ならばかかりつけ医として検査や治療を提供し、より専門的な治療や手術が必要な場合は、関西を中心にその領域のスペシャリストに紹介する。そういう医師になろう、と考えています」

これが福島医師の提唱する「顧問医」の考え方だ。その根底には医師として培ってきた豊富な経験とそれに基づいた判断力が備わっていると分かる。

　2022年に開業したKobe OCEANS Clinicはその次のステップとして、疾患を発症させないための予防医療と、老化に伴って発現する疾患に抗うためのエイジングケアを行う治療施設だ。特に注力しているのは「再生医療」。人の細胞や組織を用いた新たな医療だ。これは厚生労働省認可医療機関でのみ提供可能で、Kobe OCEANS Clinicは第二種、第三種再生医療の認可医療機関となっている。

　日本ではまだ認可されていないPSMA治療、そして最先端の再生医療。通常の診療所とは一線を画した医療を提供し続ける理由は、現状の医療体制ではカバーしきれない患者のニーズに応えるためだ。

超高齢化社会へと移り変わる日本において、どの世代の人々にとっても健康的で若々しい生活は憧れであり理想である。これまで培ってきた知識や経験を用いて人々の健康をしっかりサポートする福島統括院長の活躍はこれからも続く。

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医療法人社団凰和会　港北メディカルクリニック

院長　大澤　浩

港北メディカルクリニックは横浜市営地下鉄センター北駅から徒歩8分。完全予約制の外来診療のほかに、24時間365日体制で在宅医療を提供している。

神奈川県を中心に地域医療を力強く支える港北メディカルクリニックならではの特色を、院長の大澤浩医師に伺った。

　1992年に東京慈恵会医科大学付属病院にて内科研修を修了後、同病院の第三内科に入局し、医師としての人生が幕を開ける。

東京慈恵会医科大学付属病院を退局後は江戸川病院と縁があり、そこでがん治療を10年ほど経験。大澤院長は医師としての活動を開始してから、のべ30年もの間がん治療に携わってきた。幼い頃に抱いた医師への憧れの気持ちを原動力に、長きに渡って医者という職業に人生を捧げてきた。

　がん治療の一環として受け持った患者に対する訪問診療を行う内に、ある思いが芽生えてきた。それはがん、非がんに関わらず終末期の患者の訪問診療、及び看取りを主軸に置きたいという気持ちだった。

「終末期の患者さんの訪問医療には以前から興味がありました。治療だけでなく、最終的に看取りをどのような形で行うか。そこに主眼を置いていきたいと思いました」

　そこで大澤院長が次の道として選んだのが港北メディカルクリニックだった。

そんな大澤院長に日々医療活動を行う上での原動力を伺った。「やはり患者さん及びご家族の笑顔ですかね」

医師という職業は言葉通り、患者の命を預かる重大な仕事。在宅で過ごす患者や施設の入所者にとっては心強い存在である一方で、医師としては緊急時の対応など責任も非常に大きい。その「大変さ」について、大澤院長は「我々医療を提供する側と患者さん側、お互いに同じくらいでしょう」と語る。

「がん、非がんに関わらず終末期の患者さんの受け皿を作り、治療を受けられない状況を減らしていきたい」。これが大澤院長の現在の夢だ。

「介護で困ったこと、不安があれば些細なことでも構いませんのでご相談頂ければと思います。訪問診療の話じゃなくても、相談することで心を休めて頂ければ。そういった街中の『ほっと』クリニックになれればいいかなと思ってます」

「日々精進」を座右の銘に、医療活動に邁進する大澤院長。港北メディカルクリニックは、これから増加していくと考えられる在宅医療のニーズも相まって、訪問診療を必要とする人々にとって今まで以上に頼りがいのある存在になるだろう。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

めいほう睡眠めまいクリニック

院長　中山　明峰

愛知県名古屋市にあるめいほう睡眠めまいクリニック。同クリニックはその名の通り、睡眠障害とめまいのみを扱う全国でも珍しい専門に特化した医療機関だ。

院長の中山明峰医師は、「睡眠障害やめまいの先には、うつや認知症、生活習慣病など、重大な病気が横たわっています。当院での治療は、現状の苦しみ・悩みを取り除くと共に、将来的に起こり得る重大な病気予防にも繋がっているという事を多くの方にご理解いただきたいと思っています」と語る。

同クリニックの患者はいびきや睡眠時無呼吸症候群、足のむずむず感、眠気が続く、不眠、朝起きられない、早朝時頭痛。そしてめまい、ふらつき、ふわふわ、難聴、耳の圧迫感といった症状が多い。

「当院は一開業医でありながら、大学病院で行われるようなクオリティの高い医療を提供している点が大きな特徴です。なぜ症状がとれないか。神経一本一本診断して理由がわかれば対処法を知ることもでき、それだけで初診日にほっとして症状が改善する患者様も多いです」

きちんと診断がなされていなかったことも治らない理由の1つと指摘し、ゼロから診断を行うことを重要視している。薬は極力使わず、リハビリや手術、生活習慣のアドバイスといったアプローチで患者を健康な体へと導いていく。

患者の状態を的確に把握するために導入しているのが、日常生活・消費カロリー・睡眠の解析を可能にする検査だ。睡眠時も含めた患者の一日の生活状況をモニターし、客観的データを導き出すことができる。

「毎年１２００人以上の新患数」という膨大な治療実績をもつ中山院長。「大学レベルの医療を提供するからには、常に最先端の医療知識を持ち、さらに新たなる分野を開拓する必要があります」と語り、要請があれば全国の学会や研究会講演をこなしている。そのため、全国から多くの医療者がクリニックを見学に訪れ、医療教育に勤しんでいる。

そして市民講座に関しては、「少しでも一般の方々に対する情報発信に繋がれば」と、継続的に行っている。その1つが中日新聞社運営・中日文化センター主催の講座で、中山院長の専門である睡眠・めまいに関わるものがテーマとなる。取材当日に立ち会うことができたテーマは“認知機能の低下と睡眠の関係”。不眠と認知機能の関係は深いことが知られているが、認知機能とは何かという話から、認知機能の低下が認知症へと繋がるという話。受講者は皆食い入るように聞き入っていた。

睡眠・めまい医療のトップランナーとして走り続ける中山院長は、「これからも後進を育成しながら、1人でも多くの患者様を救っていきたい」と前を見据える。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

名春中央病院グループ　医療法人愛仁会　社会福祉法人名春会

理事長・医学博士　森　　文美

　愛知県名古屋市北区と小牧市で展開する「名春中央病院グループ」。同グループは、医療法人愛仁会「名春中央病院」、介護老人保健施設「こまきの森」、そして社会福祉法人名春会の特別養護老人ホーム「名春の森」の３施設２１７床からなり、それぞれが役割を果たし、今現在、医療・看護・介護（と生活）の三位一体で地域医療を力強く支えている。

医療・看護部分をカバーする名春中央病院は、84の病床を有し、急性期治療を終えた患者や療養患者に治療を提供。必要であれば専門病院を紹介するなどの橋渡し役も担っている。

看護・介護部分は介護老人保健施設の「こまきの森」（95床）が担う。日常生活に介助を必要とする人に医師、看護師、介護職などが24時間関わり、家庭での日常生活の復帰を支援している。

そして介護・生活福祉は特別養護老人ホームの「名春の森」（38床）が担っており、ここでは介護支援とともに、質の高い暮らしの支援も行っている。

「名春中央病院」は外来診療、リハビリ（理学療法、作業療法）、一般病棟、療養病棟、そしてリハビリにおいて重要な役割を担う浴槽も兼ね備えた病院だ。診療科目においては、内科、胃腸科、循環器科、外科、整形外科、皮膚科、泌尿器科、リハビリテーション科があり、多岐に渡る患者への対応が可能に。究極のヒーリングホスピタルを目指すべく、日々進歩している。

超高齢化社会の時代を見据えて開設された介護老人保健施設「こまきの森」は、短期入所療養介護、通所リハビリテーション等も合わせて提供している。看護・介護が必要な患者に、各専門スタッフによるケアと快適な生活を届ける。

「口腔衛生や散髪など生活に必要な設備、そして年中行事や趣味などの文化活動も積極的に行い、高齢者の精神的な充実もはかりながら自発的にリハビリに励んで頂ける施設となっています。森のイメージで建物は造られ、心安らぐ居住空間が特徴です」

介護・福祉を担う特別養護老人ホームの「名春の森」は、日常生活に支えが必要な人や認知症等で常時介護が必要な人、自宅での生活（介護）が困難だが入院治療を必要とされていない人が対象となっている。

さらに、名春中央病院・こまきの森との連携を活かして、いざという時の医療提供体制も万全となっており、まさに安心と共に生活を送れる環境が整っている。

ニーズを捉えた医療提供という部分においては、「終末期の認知症患者様を支えることの

できる受け皿をつくっていきたい」と森理事長。

森理事長を先頭にスタッフ一丸で成長を続け、これからも地域社会へ多大な貢献を果たしていく。

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竹内内科小児科医院

理事長・院長　五藤　良将

五藤良将医師は、物腰柔らかな振る舞いとチャレンジ精神に溢れるパワフルさが印象的なドクターだ。診療はもちろんのこと、趣味のトライアスロンに精を出し、各媒体のメディアや取材にも快く対応。様々な分野で挑戦を続けている。

　竹内内科小児科医院は、先代の竹内昭一元院長が30年以上に渡り、地域に根差した医療の提供を続けていた。しかし大腸がん末期を患ったことで診察が困難になってしまい、2019年7月から後継者を募集することとなった。

持ち前のチャレンジ精神で後継者として立候補。すると竹内医師の妻から選出され、2019年9月より晴れて竹内内科小児科医院を引き継ぐこととなった。

　現在、竹内内科小児科医院には五藤医師含め10人ほどの医師が在籍している。米田政志医師もその１人。長きにわたるキャリアの中で特筆すべきなのは、メタボリックシンドローム及び非アルコール性脂肪肝に関する研究だ。

中でもビタミン剤や高血圧、糖尿病の薬による治療の論文は世界に先駆けて発表された。米田医師の研究熱心さが功を奏し、メタボリックシンドロームのガイドラインまで手掛けることとなった。

　五藤医師が掲げるモットーの１つに、「病気と付き合いながら人生を楽しく」という言葉がある。実は自身も小指の手術を受けた際に、MRSA（メチシリン耐性黄色ブドウ球菌）に感染した経験がある。一時期は気を落とすこともあったが、現在はその気持ちとうまく折り合いをつけ、趣味に仕事に全力で取り組んでいる。持病によって患者という立場を経験したことがあり、それを通じて「持病があることに引け目を感じる必要はない」ということを知っているからこその見解だ。

　2021年、新たな試みに挑戦した。それは医療法人社団の設立だ。医療法人社団「五良会」の傘下に新たな医療機関が設立されようとしている。その名も「五良会クリニック白銀高輪」。院長を務める米田医師はその心意気を次のように語る。

「私はメタボリックシンドローム専門ですから、糖尿病や肥満にも繋がりがあります。肝臓に限らず、幅広く診ていきたいです」

　これまで積み上げてきた実績や経験を大いに活かし、幅広い診療科目に携わっていく。そのための熱意は米田医師の中に十二分に秘められている。

「すごい先生が居るから行くのではなく、困ったら行くというのが本来の診療所。その原点回帰をしたい。チャレンジングなことではありますが、ぜひ同じ志を持つ医師と共に、より良い診療所を作っていきたいです」

　常に医療現場の最前線で活躍してきた五藤医師にとって、五良会クリニック白金高輪は新たな挑戦の第一歩だ。これからも持ち前のチャレンジ精神で患者を支援していく。

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形成外科・美容皮膚科みやびクリニック

院長　矢加部　文

みやびクリニックは矢加部院長が育った福岡市のベッドタウン、春日市に位置する。診療内容は形成外科保険診療、皮膚レーザー治療、美容医療。保険診療では、怪我やヤケドなどの外傷治療、レーザーを使ったあざ治療、眼瞼下垂や皮膚腫瘍切除などの日帰り手術。自費診療では傷痕やニキビ痕、シミ等のレーザー治療、シワやたるみ、頭髪の治療など幅広い悩みに対応。外傷の治療時は、子どもやその親にオリジナルのパンフレットを見せながら正しい傷の治し方についての啓蒙活動まで行っている。

完全予約制で行う診療は同クリニックの特色でもあるようだ。手術を特定の曜日や昼休みにするのではなく、手術の時間も全て込みでコマ割りをして予約を管理している。

「『お友達や知り合いから聞いて来た』と口伝えの紹介で来院される方が圧倒的に多く、とても嬉しいです。ご期待に添えるように、一生懸命に診療や施術を行います。そうするとそれがまたいい繋がりになっていくのです」と話す。患者の満足から評判が評判を呼ぶサイクルが出来上がっているのだ。時には親子三代に渡って患者になることもある。

同クリニックには６台のレーザー機器が備わり、保険適応の全てのあざに対応できる。非常に高額だという機械が揃い、どの症例についても治療が可能となれば、後進の若い医師が学ぶにおいてこれ以上の環境は他にないだろう。

また、最高の仕上げになるようにと、九州では大学病院でさえ導入していない上位の医療機器、最新型ピコレーザーも保有。これは、矢加部院長のこだわりによって導入されている。

「ピコレーザーを使うと、青あざ治療において更に美しく仕上げることができます。目立ちにくいように治して欲しいという、親御さんの気持ちにより応えたいと思っているのです」

美容皮膚科にありがちな煌びやかな雰囲気ではなく、落ち着いていてアットホームなみやびクリニック。加えて、従来の病院のイメージを払拭するように『院内が清潔、スタッフは笑顔で挨拶、そして極力待ち時間をゼロにする』を実践。

スタッフたちは患者の目標としているノーファンデーションで対応する。その年齢層は広く、下は27歳、上は64歳。そんなスタッフたちはクリニックでの施術体験をブログにアップしている。最高齢のスタッフが書いた記事を見て、同年代の患者が後押しを貰い『この年代でも恥ずかしがらずに治療へ行ってもいいのね』と同クリニックを訪れることもあるという。他にも、同じ施術を受ける予定の患者に感想を伝え、治療の経過を見せることで共感を得ることも日常の一部だ。

今後もクリニック一丸となって悩める患者たちに向き合っていく。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

医療法人LadyBird Mキッズクリニック　mランド保育園

理事長・院長　村井　由佳

一般的に医師は、１つ２つの専門分野を突き詰め探求する専門医が多い。しかし、小児科医は同じよう1つだけを学ぶだけではいけない。様々な分野を知り、患者である子ども一人ひとりについて多種多様な診断を行うことが求められる。その小児科医として、子どもとその家族を心身共に救っているのが、Ｍキッズクリニックとｍランド保育園を有する医療法人ＬａｄｙＢｉｒｄの理事長である村井由佳医師だ。

クリニックは２０２３年に開院15年を迎えたが、未だ院内は開院したばかりのように美しい。また、キャラクターや野球選手と背比べができる身長計、毎月変わる壁アートなど、村井理事長とスタッフのアイデアによる子どもの通院が楽しくなる工夫がされ、進化を続けている。

病児保育に興味があった村井理事長は奈良市役所からの公募を受け、２０１９年にｍランド保育園を開園。Ｍキッズクリニックの看護師や受付のスタッフは、保育士の資格を取得し保育園での勤務も行っている。さらに、初めは患者として訪れた子どもの母も「ここで働きたい」と志願し、スタッフに加わったのだという。このエピソードからは、村井理事長に寄せられる人望の大きさ、クリニック・保育園の環境の良さが伺える。

美容皮膚科開設の原点である脱毛は、低年齢層におけるニーズの高まりから始めた試みで、中学生から受診が可能。親子一緒に施術を受ける患者もいるという。他に、イオン導入やケミカルピーリング、マッサージピール、ダーマペンを使った施術、ニキビ跡の治療なども行っている。小児はりや漢方薬は子どもの夜泣きや疳の虫にも効果がある。漢方薬に関しては親子一緒に飲むことができ、双方の心を落ち着け、良好な関係の助けになるという。

加えて、姿勢外来もクリニックの特色だろう。姿勢の悪さは頭痛や、転倒の可能性が上がり、スポーツで身体を傷めやすくなるなどの支障に繋がるが、整形外科では悪化しなければ診察を受けられない。そのため予防の観点から指導するのだ。

「姿勢は骨と骨を支える筋肉で維持されます。日常の生活で少しずつ骨や筋肉に負荷をかけて曲がったものは、生活習慣を変えないと治らないのです。姿勢を改善し、痛みなく勉強に励み怪我なく運動をして、大人になった時にいろんな夢を叶えて欲しいのです」

また、医師になってよかったことを「つらそうだった子が、再診の時にニコニコしてくれていたらよかったと思うのです。他には『先生みたいになりたい』と言ってもらうこともありました」と話した。

子どもたちの憧れの存在である村井理事長は、これからも子どもたちが健やかに暮らせるよう、頼れる存在であり続ける。

（文章一部抜粋、完全版は書籍をご覧ください）

　医療法人社団隆樹会木村クリニックでは、在宅医療の提供を中心に、地域と連携したチーム医療で社会課題と向き合っている。24時間３６５日体制での在宅医療には、約40人の医師をはじめとする多くのスタッフや関係者が携わっている。

「一人ひとりが自分らしく生き、人生の物語を紡がれていく。その一助が我々木村クリニックの役割。そのために大切にしているのは“人に寄り添うこと”であり、“あたたかい医療を広める”という理念です」と語る木村理事長。

複数の専門医が在籍し、地域の訪問看護師、ケアマネージャー、薬剤師などでチームを組み、自宅で治療を受ける患者に安心を届ける。

「人を診て、心に寄り添い、家族と本人と向き合う『あたたかい医療』をもっともっと広めていきたい」と木村理事長は目指す未来を語った。

在宅医療の現場では、患者から病院にいる時には聞けない希望を聞くことも多々ある。このような声も受け入れて対応することで、患者との間に信頼関係や親密性が生まれる。この「絆」こそが、安心して任せられる在宅医療を支えているのだ。

「患者様の願いを叶え、その人の物語に伴走することがどれほど尊いことかを学びました。患者様の笑顔とご家族の想いはずっと私の心に残り続けると思います」そう語る姿には医師としての誇りと自信が伺えた。

同院には多くの医師が在籍しており、幅広い疾患に対応できる医療体制が整っている。継続的な治療や診療が必要な幅広い病気にも対応できることを強みに、あらゆる相談を受け付けている。また主治医制を採用し、患者と長期的かつ密接に関わり、信頼関係や絆を築くことや、小さな変化も見逃さないことも大切にしているという。患者に寄り添い伴走する役を担う医師の存在は、患者にとっても心強いものだろう。的確に症状を診断する上でも、主治医制は大きな意味を持つ。

患者だけでなく、家族、そして連携する病院や介護事業所からの信頼を得て、一丸となって在宅医療と向き合うことで、患者の「自分らしい生き方」を叶える木村クリニックの取り組みは、多くの人の人生の物語を綴る一助となっている。患者本人との絆、患者の家族との絆、そして医療チームの絆、地域レベルでのチームの絆といった、数々の「絆」が折り重なったことにより、住み慣れた自宅という「居場所」での自分らしい人生を送る「あたたかい医療」が実現できるのだろう。

患者一人ひとりも、家庭一つひとつも、同じものはなく「それぞれ」だからこそ、個々と向き合い、寄り添う医療が求められていると言える。

木村クリニックはそのニーズに応え、病だけでなく「人」を診る医療をこれからも続けていく。

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あげお在宅医療クリニックの宮内邦浩院長は、取得者の少ない『専門胃瘻管理者』『専門胃瘻造設者』の資格を持ち、他院に胃瘻の技術を教えることもある貴重な専門家だ。

同クリニックは24時間３６５日電話での対応を行っており、措置や薬の処方が必要な場合は往診を行うのだ。現在、訪問診療は年間約４６００件、往診は約１０００件にも上る。訪問看護を受けている患者は、接する時間の多い看護師から違和感の報告を貰い往診を行うことも多く、連携して対応している。

宮内院長はこれからの在宅医療や地域医療のためにも、若い医師や看護師、数が少ない嚥下機能のリハビリを行う言語聴覚士（ＳＴ）の育成に力を入れたいという。クリニックに勤める医療者全員が在宅でのカテーテル交換を行えるといえば、宮内院長がこれを実践しており、教育者としても優秀であることがわかる。

患者との信頼関係について「本人や家族の話をよく聞き、何を希望しているのかを汲み取ってあげることです。医学的にその希望は難しいのか、工夫すれば何とかなるのか。道案内ができると良いと思っています」と語った。

あげお在宅医療クリニックの理念は「在宅医療が必要な地域の患者さんとそのご家族が、安心して在宅療養ができるよう、安全で質の高い、信頼される在宅での診療と看護を提供する」。これを実践し患者に接するよう心掛けている。

「我々が少しご支援することで、お家で普通の生活をして、最期に安らかな時を迎えて欲しい。ご家族も、面会時間などを気にせず患者さんを最期の時まで見てあげて欲しいと思います。お看取りの時、家族に『お家でよかった』と言っていただける。それが一番のエネルギーになっています」

また、特に在宅での胃瘻についてこう語る。

「胃瘻カテーテルを使えばご飯を食べなくても、胃に栄養を送り込み生きていくことはできる。しかし、ご飯を食べ、味わい、成長し生きている、人本来の姿とは違ってしまいます。その姿を受け入れ、もう少し頑張って家族と生きていきたいか。それとも食べて生きていく以外の方法の命は希望しないか。その辺りをよく考えましょうといっています」

そして、「本人、家族の皆にそれぞれ違う考えがあります。1人で考えて決めると後で歪みが出るので、皆で相談しましょうと伝えています。これからの人生そのものになりますから。たかが胃瘻だけれどもされど胃瘻で。重いことですよね」と、患者の人生の重みを受けとめつつ語る声には、確乎たる責任感が感じられた。

重い責任を伴う命と人生の選択のため、患者にとって満足のいく最期のために宮内院長は今日も邁進する。

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南青山内科クリニックは土日も開院し、通院患者だけでなく臨時透析も受け入れている。患者から、おかげで娘の結婚式や親の葬式に出られたなど感謝されたというが、この体制は稀有な例だ。そうした医療施設が少なく、生きる自由や糧を奪われるため“人工透析は人生の終わり”と言われている。

腎臓・人工透析の専門家である鈴木孝子院長はこの考えに否を唱えている。「余った時間にしたいことをすれば良い、生活の負担にならないような透析を選びましょう。そう説得して透析を受けていただくこともあります」

鈴木院長が推奨するのは在宅血液透析。自宅に透析用の器械を設置し、患者自らが穿刺、透析を行う。通院は月１、２回でよく、自分で透析時間やタイミングの調整が可能となっている。「在宅血液透析で３時間を５回、施設血液透析で５時間を３回。かかる時間は同じでも、常に働いている健常人の腎臓に近い状態である、急激な変化も負担もない前者の方が体の調子が良くなります。回数を行う方が良いのです」と、メリットがある。施設血液透析を週５回受けるとなると、月14回の保険診療制限や時間の問題もあり厳しい。しかし在宅血液透析ならば、全てに保険が適応されることに加え、透析の時間を家族団欒や趣味の時間にもできるのだ。食事制限の緩和や、貧血、高血圧、血清リン値などが改善され薬の量も減る。透析に時間を奪われることも減り、職場復帰が容易になる。導入のハードルを鑑みても、透析と付き合いながら自由に生きるためには必要だと思わされる。

鈴木院長は腹膜透析も推奨している。患者の腹膜にカテーテル挿入術を行い、腹膜透析液を貯留。腎臓に代わり血液を濾過する方法だ。自宅ではもちろん、理解があれば職場での透析液交換も可能となる。透析液交換は１日４回、１回30分程度かかるが、施設血液透析よりも格段に生活が自由になる。睡眠時に器械が透析液を自動的に交換してくれる方法もあり、更に効率を上げることも可能だ。腹膜透析と血液透析を併用することで腹膜をいくらか温存することもできる。

鈴木院長は体の治療だけに留まらず、体を病むことで精神まで支障をきたしてしまう患者のケアも行っている。

「体の中を凄い速度で巡る血液が、ホルモンの過多など様々な情報伝達を行っています。体は全て繋がっており、精神が病んでいると体も良くなりません。原因を把握し改善をしていきたいと思っています」

一貫して患者の自由と幸福へ繋がる意志を語る鈴木院長。彼女が語る、患者のための医療が行えるような国に成長するのならば、誰しもが自由に人生を歩めるに違いない。

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日暮里内科・糖尿病内科クリニックは土日も診療を行うなど積極的な診療体制が魅力。院長を務める竹村俊輔医師は「尿・血液検査によって１分ほどで糖尿病の有無が確認できる。その後の診察や糖尿病だった場合の治療の方向性もすぐに決めることができる。糖尿病が引き起こす合併症の恐ろしさ、それらを早期発見することの重大さをしっかり認識しているからこそ迅速に対応しています」と話す。

同院での糖尿病の治療法は３つ。炭水化物などの摂取を調整する〝食事療法〟。有酸素運動により血糖値の低下を目指す〝運動療法〟。インスリンを直接取り込む、あるいは調節するために薬剤や注射を用いる治療法だ。患者の環境や健康状態によって３つの治療法を組み合わせながらアプローチしていく。

「患者さんと糖尿病に理解のある〝サポーター〟の手助けも必要です。ご家族やご友人などに対しても、治療の協力を要請する時があります」

治療の主な現場となるのは、病院ではなく、患者の日常生活上にある。患者とコミュニケーションを重ねることによる潜在的なサポーターの発掘、そして橋渡しを行うのも竹村院長の仕事の１つだ。

日暮里内科・糖尿病内科クリニックが様々な診療科目を設けているのは、知らず知らずのうちに発症している可能性のある生活習慣病疾患にも対処するためだ。

例えば特殊外来の１つである〝禁煙外来〟。喫煙は肺がんを始め、脳卒中など様々な疾患の原因、死因になり得る。そのため、パッチ材を用いてニコチンの依存を減らしていく方法が採られている。

他にもいびき外来やＰＣＲ検査を提供する発熱外来、ＡＧＡ（男性型脱毛症）診療、忙しい日々を送るサラリーマンのためには美容注射を用意するなど、人々の生活に身近な診療科目を数多く取り揃える。

２型糖尿病患者には環境因子による発症が多いため、患者本人とのコミュニケーションを深めていき、日頃の生活の様子や現在の体調などを聞き取っていく。今後の治療方針の模索に欠かせない要素だ。

糖尿病治療では医師が一方的に治療を推し進めるのではなく、患者主体で治療を進めていくことが大切だ。そのため患者自身が日々の体調を記録・把握する〝セルフモニタリング〟を勧めることもある。そこが糖尿病治療において難しい部分であり、竹村院長にとってやりがいに満ちた部分だ。

日暮里内科・糖尿病内科クリニックのモットーは、〝当院にかかわるすべての方が、診療を通じて、健康で幸せな生活が送れるよう最善を尽くします〟。モットー実現のため、スムーズな診療を行うよう意識しているという。いかに患者の待機時間を短くし、効率良く診察

を行えるかに日々心を砕いている。

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冨田実アイクリニック銀座は２０２３年、開設から丸９年を迎えた。その間、冨田実院長が手掛けた手術は実に１万６０００件を数える。専門は「屈折矯正手術」、治療する症例は白内障や緑内障、ＩＣＬをはじめ、レーシックや老眼治療、円錐角膜治療など多岐にわたる。国内のみならず海外からも患者が訪れるほどで、世界で初めて手掛けた手術も少なくない。また、冨田院長は屈折矯正手術に分類される「３焦点眼内レンズ」による白内障手術を日本で初めて執刀した眼科医でもある。常時、手術で使用する30種類以上の眼内レンズを用意し、患者の症状に適したレンズを選択、治療を行っている。

〝主治医制〟で診療を行っており、現在も可能な限り、各患者の治療後の経過をフォローしている。患者から見れば「どういった治療方法で、現在はどこまで治癒しているのか」など自身の現状が把握しやすいため安心感に繋がるというメリットがある。

現在、同クリニックで使用しているのは「ＰＥＲＦＥＣＴ　Ｚ －ＣＡＴＡＲＡＣＴ　ＳＹＳＴＥＭ」と呼ばれるレーザー白内障手術システムで、精度の高い白内障の手術が可能である。利点は「人間の腕よりも正確に施術ができる上、合併症の心配も少ない」こと。

その他、老眼治療に対応した遠近両用レーシックは日本国内で同クリニックでしか行っていない。また、ＩＣＬによる老眼治療も日本で初めて導入した実績を持つ。近視、遠視、乱視、老眼の治療に対応したプレミアムＩＣＬにおいては、日本で唯一の上級指導医のライセンスを持ち、４年連続で世界一の執刀実績を表彰されている。

加えて、円錐角膜治療も最先端治療の１つで、執刀数は日本一である。クロスリンキングや角膜リングという治療法を導入して円錐角膜の根本治療を目指している。

「ＭＩＧＳ」（ミグス）という超低侵襲の緑内障手術の症例も世界一の執刀実績で表彰を受けている。眼内に専用のバイパス器具を装着して眼圧を下げ、病状の進行を抑える新しい手術方法である。

冨田院長が考える名医の条件は「普通ならやらないだろう難しいことにチャレンジし、治すこと。最新の技術を使って人々を眼鏡から解放する、裸眼にする。その治療がハイクオリティーであって、さらに安全であること。その世界を提供することが使命だと思います」

院長の強い矜持を感じさせる発言だ。視力回復の治療をする際は、「屈折矯正を専門にする医師に診てもらうことが重要です。誰に執刀してもらうのか、きちんと理解した上で治療を受けた方がいいと思います」とも話す。経験と実績を積み上げ、自信に裏付けされた冨田院長の言葉には説得力がある。

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２０２３年に開業した糖・心・甲状腺のクリニック北千住。糖尿病内科や甲状腺・内分泌内科、循環器内科を始めとし、総合内科や睡眠時無呼吸症候群・いびき外来、不眠症や予防接種まで幅広く対応している。また様々な検査機器も取り揃えており、健康診断や簡易ドック検査も可能だ。

甲状腺が腫れて来院する患者に超音波検査を行うと、結節が見つかることが多く、原口美貴子院長は「血液検査で甲状腺ホルモンが正常でも、一度は超音波検査をしてほしい」と話す。

幅広い診察が出来るのは、原口院長が〝総合内科専門医〟の資格を保有しているためだ。これを標榜するには、消化器や循環器といった広範囲に渡る内科の分野を勉強し、試験に合格するだけでなく、その後もずっと更新していかなければならない。

医師だけでなく、看護師も非常にレベルが高い。〝認定看護師〟の資格を保持する看護師が在籍しているからだ。この資格を手にするには厳しい試験に合格する必要がある。資格は全21の認定看護分野に分かれているが、同クリニックの看護師が保持する糖尿病看護の分野は特に難しいと言われている。同クリニックには管理栄養士も在籍。糖尿病患者とコミュニケーションを取り、食生活を全面的にカウンセリング、サポートする役割を担っている。

幅広い診療科目だけでなく、在籍するスタッフも秀でた人員ばかり。「今後は糖尿病療養指導士も育てていきたいです」と原口院長。これは糖尿病協会が主催する資格で、糖尿病患者に対する自己管理指導のスペシャリストともいえる資格だ。スタッフの育成も決して現状に満足せず、常にレベルアップを心掛けていることが伺える。

長らく糖尿病に携わってきた原口院長は「このクリニックで標榜している様々な診療科目や疾患はそれぞれ別のものだと思われがちですが、実際は全てが繋がっています」と述べる。どの病気になりやすいかは、遺伝や食事・運動・生活のストレスなどが密接に関わっている。

「逆に言えば、それらの疾患はまとめて治療、予防が出来るということです」と原口院長。糖尿病や心臓病など、現れてくる病気は人によって異なるが、それらの殆どは生活のコントロールによって予防が可能だ。

このような特徴を世間が理解すれば、糖尿病や生活習慣病に対する予防意識はより強まるだろう。原口院長は「一般の方に来ていただきやすい、糖尿病に関する教室やセミナーを定期的に開催したいと考えています」と述べた。

これから、より一層地域に密着し患者を支えると共に、糖尿病に関する啓蒙活動にも着手していく。治療だけでなく予防にも力を入れる視野の広さは、クリニック発展の足掛かりとなるだろう。

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医療法人社団星の砂　ねりま西クリニック。理事長・院長を務めるのは、沖縄を故郷にもつ大城堅一医師だ。同院では外来診療、在宅診療、デイケアのぞみの通所リハビリ、訪問看護・訪問リハビリ、居宅介護支援事業所を柱にし、これまでの経験を活かした診療を行っている。医師は常勤・非常勤併せて30名、スタッフは150名が在籍する。在宅医療は総合的な診療が求められるため、医師それぞれの得意分野を共有し、協力し合いながら診療に当たっている。ポータブルの医療機器も充実しており、在宅であっても病院外来と全く遜色ない医療を提供することを目標としている。

スタッフに伝えたいことは大きく２つ。１つ目は業務の効率化と個々人としての関わりのバランスについてだ。効率は重要だが、在宅医療の現場ではそれが全てではない。医師が患者個人を認識して話をすることが大切なのだ。

「在宅医療は病院とは違い、病を診るだけが仕事ではありません。まず患者さんのお話を聞き、生活について一緒に改善を図ることが重要なのです」

２つ目は、ケアマネージャーや訪問看護師、ヘルパーなど、様々な在宅医療関係者と連携する〝横の繋がり〟だ。

「在宅医療では患者さんと介護の方がＯＫであれば、医師よりも患者さんの言葉を優先して良いのです。僕たちは医療のプロですが、介護の領域ではあちらがプロ。こちら側の目線だけでは見えないものがあります。プロの意見を尊重し、プロ同士が連携しなければ良い医療は提供できないのです」

この横の繋がりを意識し、大城理事長はＩＣＴ（情報通信技術）を取り入れ、患者について素早い情報共有を可能にしている。診療中に見聞きしたことを記載しネットを通して共有することで、電話で連絡を取り合う手間や患者に２度説明することが減り、連携が容易になったのだ。

２０２２年、沖縄市に中部ゆくいクリニックを開業。故郷で開業したいという念願を叶える形となり、多忙な間を縫って訪れている。クリニックは一軒家を借りた温かみのある印象で、ほぼ在宅診療専門となっている。沖縄市は人口に対して医療機関が少ないため、地域医療にも大きく貢献しているようだ。沖縄は東京よりも〝在宅＝看取り〟のイメージが強く、在宅医療においては重症患者の割合が著しく高い。よほど末期の患者でなければ在宅医療へ移行しないのだ。救急病院の受け入れ件数平均が他府県よりも飛びぬけて多いことからも、その事実が如実にわかるだろう。

大城理事長はこれからも日々在宅医療のバージョンアップのために奮励していく。

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梶原診療所は東京ふれあい医療生活協同組合、所謂地域の人々が所有・運営する医療生協に属する診療所。渡辺章医師は梶原診療所の所長であると共に医療生協の副理事長でもある。

診療科目は内科、外科を始め小児科、リハビリテーション科、アレルギー科など幅広いが、渡辺所長は「どんな患者さんも、まずお話を聞いて対応が可能か判断します。初めから専門外だと断りたくはありません」と更に広い範囲の患者を視野に入れている。

加えて、救急対応ができる設備まで揃う梶原診療所。始まりの志を、新しい意志と最新の設備により受け継ぎ、更なる変革を続けていく。

梶原診療所は約２８０名の在宅医療患者に、24時間体制の医療を提供している。中でも、内科医が多い在宅医療の現場で、整形外科医である渡辺所長が往診をすることは同診療所の特色だろう。各々が専門分野を持つ９名の医師が協力しながら在宅医療へ関わることに加え、医療生協に属する様々な医師と協力できるためだ。

東京ふれあい医療生活協同組合では『あなたが主役でいられるまち、ふれあいの〝わ〟が未来をつくる』を〝ふれあいクレド（理念）〟の基本理念に掲げ活動。梶原診療所、宮の前診療所、オレンジほっとクリニック、ふれあいファミリークリニックの４つの医療施設が所属している。

「職員を含めた組合員さんの想いをしっかり拾い上げ、それに従い医療職も一般の方も日常業務や地域活動ができる共通の理念が必要でした。これは私が携わった中で一番大きなプロジェクトです」

ふれあいクレドには基本理念と共に『ふれあいの健康づくり』『ふれあいの町づくり』『ふれあいの組織づくり』が掲げられ、この健康づくりには「身近で相談しやすい医療・介護・福祉事業および生協活動」と記載されている。他に、町づくりは地域の問題解決や助け合いについて、組織づくりの項目では健全な経営について言及されている。これは珍しいことだろう。

11月開催の「健康まつり」には組合員に限らず地域に住む人々が参加し、１日２０００名程が来場。屋台やキッチンカーを呼んだ出店、ステージカーを借りてライブを行うなど、大規模なイベントである。健康まつりに限らず、渡辺所長は生協活動として歌声喫茶やふれあいボウリング班会といった地域活動にも参加。これも白衣を隔てた先生ではなく、地域に根差した〝まちのお医者さん〟として親しまれる理由だろう。

地域で支えあう生協人として、またなんでも屋さんとして。渡辺所長は地域の人々と関わり、医療生協をより良い組織にするため変革を続けていく。

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国立長寿医療研究センターの荒井秀典理事長は３代目。初代、２代目が築いてきた組織をさらに発展させる一方で、自身の専門分野であるフレイルやサルコペニアなど新たな分野も充実させようとしている。研究・開発を形にして実際に医療の現場で採用できるよう、その実現をサポートしていくことが重要な役割だと考えている。

同センターの特筆すべき点として、「ナショナルセンターとしての高齢者医療の病院であると同時に、医療や疫学の研究、ゲノム、ロボット工学系の研究と幅広い分野を網羅している点」だと話す。患者の診察と治療に加え、高齢者医療に関する研究開発も担うという多様な専門性とでも言おうか。各カテゴリーはそれぞれセンターとして組織化されており、研究の深掘りができる環境が整っている。

「ＭＣＩ」（軽度認知障害）の臨床試験では、多因子介入という薬を使わない新たな治療方法を試みた。ＡＭＥＤから資金援助を受けて２０１９年から始めた。２０２３年オランダで開催された学会で発表し、肯定的な反応が多かったという。

「ＭＣＩの薬は承認されましたが、投薬治療はどうしてもコストがかかるのが難点。その点、この多因子介入の方法なら投薬の必要もありませんし、ずっと安いコストで治療を提供することができます」

他にも、「摂食嚥下・排泄センター」を立ち上げた。「食事はお年寄りの楽しみでもあるし、フレイルや認知症の予防にも繋げる重要な行為です。摂食嚥下だけでなく排泄までをトータルでカバーする必要があると考えました」

関わる担当医は実に幅広い。老年内科に加え、耳鼻科や口腔外科・歯科、リハビリ科、消化器科、泌尿器科、皮膚科など、摂食・嚥下・排泄に関わる科目の医師が勢ぞろいする。

こうした試みには海外の医師も興味を持っており、研修を受けに同センターを訪れているケースもあるという。これは荒井理事長自身のネットワークが実現させたことで、10年以上前からアジアの知り合いの教授たちと一緒に、若い世代の老年医学の医師を育成する取り組みなどを進めてきた背景がある。

日本国内の老年内科は20数年来、その数と規模が漸減してきたと指摘する荒井理事長。効率化が優先され、患者のニーズとのミスマッチが起きている面もある。

「センターの２大看板は、認知症とフレイル。現状、フレイル対策を講じながら健康寿命の延伸を目指している医療機関はほとんどないと思います。少しでも多く、それを実現できる提言をし、国の施策に反映させたいという想いがあります」

健康寿命をどれだけ延ばせるかという命題への、荒井理事長の挑戦は続く。

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おおやま健幸の街クリニックの杉江正光院長は外来の診察をこなしながら、高齢者医療の研究や講演・セミナー活動にも勤しんでいる。

２０１１年、高齢者健康増進センターを設立。病気でも安心して運動に参加でき、心身機能を維持・向上するための心臓リハビリテーションと、老年医学のノウハウを活用した運動プログラムの開発を行った。しかし、中には病状や症状のため運動を勧めることができない人も。杉江医師はそんな人も元気にしようと、遠赤外線低温サウナのプログラムも開発した。加えて、医師やプログラムに関わるスタッフ、そして杉江医師本人が、心身機能、運動やサウナによる効果を把握するための可視化ツールも開発。このツールは、患者が運動やサウナのどちらが適したプログラムなのか、そして運動を行う場合はどのくらいの強度が適しているのかを自動算出できるというもの。杉江医師はより良いサービスを目指して、プログラムのブラッシュアップを行ってきた。

２０１９年、コロナ禍の影響で高齢者健康増進センターが閉鎖。業務委託先であった事業者（一般社団法人　日本健康寿命延伸協会、 以下協会）が、高齢者専用の運動施設ヘルスケア工房フレトレセンターや遠赤外線低温サウナ施設ヘルスケア工房ＦＩＬＴＳがオープン。さらに２０２２年、同施設のすぐ近くに、おおやま健幸の街クリニックを開院。

杉江医師は、「クリニックでの医療と協会の運動・評価やサウナプログラムを患者さんの状態に合わせ連携することで、これまで構築したモデルをそのまま地域展開できる体制が整いました。この地域の健康を底上げできるという自信に繋がりました」と語る。

高齢者の様々な症状の背景を簡便に理解することを手助けできるのが、包括的にフレイル状態を可視化することが可能な健康フレイルいきいき健診（自費診療）だ。「この健診では、身体機能、認知機能、うつ、孤立の状況、そして老年症候群という多くの高齢者が悩む症状（疼痛や便秘、冷え、不眠など）を数値化されます。可視化することで自身も状態を理解できるので、自ずと治療方針を共有しながら治療を進めることができます」

杉江医師は「時代のニーズに合わせて、高齢者が元気になるための医療モデルをこれからもクリエイトしていきたい」と未来を見据える。今既に、杉江医師が開発した運動プログラムは、オンラインなどＩＴ技術を活用し、遠く離れた地域の高齢者にも届けられている。高齢者の健康を支えるべく奮闘する杉江医師の活動は、徐々に広がりつつある。

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「〝脳神経筋〟という表記は、提供する医療を脳神経外科と区別すると共に、脳神経内科という分野が幅広い疾患を網羅していることを表すためのもの」こう話すのは、脳神経筋センターよしみず病院院長、神田隆医師。

脳神経内科は脳血管障害やてんかん、頭痛などの一般的な疾病を始めとし、末梢神経疾患や筋疾患にも対応する。更には３３８指定難病の内25％が対象となるなど、難病に特化した領域であることも特徴となっている。

そんな中で、脳神経筋センターよしみず病院が担う主な役割は、脳神経難病患者や、高齢化社会に伴い増え続ける神経疾患患者を救うこと。

「山口大学とも連携しながら、疾患に対する診断や治療、研究を推進し、更に関門エリアに位置する様々なクリニックや介護施設、急性期病院とも連携することで、治療が必要な段階から回復期、慢性期の状態まで一貫したフォロー体制が整っています」

リハビリテーション部門も充実。中枢神経が持つ可塑性に着目した〝ニューロリハビリテーション〟や、最新の機器を取り入れつつ、成人だけではなく小児リハビリテーションにも積極的に力を入れる。

近年脳神経内科領域の疾患に対しては、新薬開発の進歩が著しい。これまでは治る見込みが無いと考えられていた病気に対しても、次々と薬が開発されている。しかし、いくら素晴らしい薬が開発されたとしても、正しい診断がつかなければ正しい処方も不可能だ。神田院長が大切にしている〝患者を診る能力〟は正しい処方のためにもとても重要だと言える。

神田院長は、まずは自らが環境改善や新たな取り組みに向けて動き出すことで、良い循環を生み出そうと、目下奮闘中だ。その取り組みの１つとして、「新薬開発の拠点も担いたい」と考えている。実際に中枢神経の難病中の難病であるプリオン病の国際共同治験を行う病院として、脳神経筋センターよしみず病院が日本で治験を行う３つの病院の１つとしてこのほど選出された。

神田院長は、「しびれや脱力、めまい、頭痛。何でも診ますので、相談していただければと。また、今かかっている病院で十分な説明が受けられないという方も是非当院をご利用いただければ、適切なお手伝いが出来るかと思います」と広くメッセージを送る。

「生涯勉強」が合言葉の神田院長。脳神経内科の向上、そして脳神経筋センターよしみず病院がより質の高い医療を提供出来るように、これからもたゆまぬ努力を続けていく。

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「誤嚥性肺炎はその怖さも含めよく知られていますが、嚥下障害は嚥下という言葉すら知らない人の方が多いです」

そう語るのは、はせがわ内科外科クリニックの長谷川正行院長だ。嚥下障害があることで誤嚥のリスクが高まるため、嚥下障害を評価（診断）し治療することは、高齢者の死因の上位にある誤嚥性肺炎を予防する上で重要となる。

診療に重要なのは２つ。１つ目は嚥下障害。加齢と共に発病率が上がる脳卒中やパーキンソン病、筋萎縮性側索硬化症などが原因となり、嚥下障害となる患者もいる。

長谷川院長は「嚥下造影または、内視鏡を使った検査で嚥下障害を診断し、嚥下機能の回復訓練をしています。治療の柱となるのは、障害に見合った嚥下訓練と食形態、姿勢なども含めた食べ方、などに大別されます」と語った。

「障害部位（口腔期、咽頭期、食道期）や障害の程度によって様々な組み合わせの治療を言語聴覚士から指導しています。嚥下訓練は食べ物がない状態で行うものが主で、嚥下に関わる筋群の筋力増強や舌などの器官の機能改善、低下した知覚などの感覚改善など、患者さんに合わせた配慮をしています」

２つ目は、人間ドックや検診などによる早期発見である。長谷川院長は生活習慣病の診療を行うにあたり、血圧手帳や生活習慣様式などを地道に評価し、それに基づいた運動療法や食事療法などの指導を行っている。早期に検査を行い適切な訓練や治療を行えば、大多数は症状の改善や治癒が見込まれる。長谷川院長のように、嚥下や生活習慣病などの早期発見を重要視する姿勢は、予防医学という観点から鑑みても、更なる啓蒙活動がされてしかるべきだろう。

同院のメンバーが一丸となって取り組んでいるのがチーム医療である。

「『あの患者さん、物忘れが酷くなっています。認知症が始まっているかも』との情報がその後の診療に有意義となったこともありました」

同様に、看護師も「お腹が痛い」と来院した患者に対し、服の上からでは分からないような帯状疱疹を皮膚を見ることで発見し、院長へ報告してくれることもあった。

開業して５年、地域の健康を支え続けている長谷川院長は、「診療以外での地域との交流もとても重要で、地域のお祭りに参加したり、嚥下についての講演を開いたりなど、嚥下の知識の普及をしております」と語った。今後の課題は嚥下障害と嚥下の認知度の向上だと熱弁する。その勤勉さや人柄に触れるにつれ、その想いの大きさと嚥下についての理解を普及することの大切さに身をつまされる。この長谷川院長の姿勢が強い影響力を持って、嚥下、ひいては予防医療に理解と進歩をもたらすのだろうと考えさせられた。

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玉昌会グループは、ウェルネス（健康増進）や介護、子育て支援に健診、医療の５つの要素を総合的に提供する。会員制フィットネスクラブ事業や、社会福祉法人幸友会かずみ保育園、子育てサロン、院内託児所チェリッシュキッズルームを運営。

介護では、鹿児島地区には、住宅型有料老人ホームほりえ、看護小規模多機能型居宅介護麗や星の街など。姶良地区には加治木温泉病院介護医療院、介護医療院おはな、看護小規模多機能型居宅介護とまり木、お福、住宅型有料老人ホームおはな別館、グループホーム花いちもんめ、木もれ日などが設立されている。

医療では、鹿児島地区ではキラメキテラスヘルスケアホスピタル。トータルウェルネスセンターも併設されており、いまきいれ総合病院と室内連絡通路で連結。「地域完結型」医療介護システムを提供する日本で初めてのモデルである。

そして姶良地区の病院こそが、加治木温泉病院だ。回復期病棟や地域包括ケア病棟、慢性期病棟を取りそろえ、リハビリ施設や人工透析まで完備。院長の夏越祥次医師は患者目線の医療提供に心を砕く。

内科や外科など17の診療科目に、もの忘れ外来やボトックス外来など７つの専門外来を設けている。義肢装具部門では、常勤の義肢装具士が患者に合った装具を作成。地域リハビリ広域支援センターでは、リハビリ関係従事者に対する研修や、地域住民からの相談対応もリハビリ推進の一環として行う。

さらに〝航空身体検査〟も実施。航空機を操縦するためには国土交通省指定の医療機関で身体検査を受けるよう義務付けられている。加治木温泉病院は２０１０年に国土交通省の指定を受け、２０１５年にはアメリカ連邦指定の航空身体検査機関として認定。日本と世界を繋ぐパイロットを医療面で支えている。

病院を単なる医療施設としてではなく、地域の中でも役割を担う存在であると考えている夏越院長は、「実は今、当院を分割する計画を立てています。回復期病棟を中心に、地域包括ケア病棟や慢性期病棟、療養病棟をそれぞれ分割し、各機能の明確化を図った上で、軽度の救急患者を滞りなく受け入れられる体制を作っていきたいです」

夏越院長の好きな言葉は〝水滴石穿〟。一滴の水量は少なくとも、それが積み重なればやがて石をも穿つ力になる、という意味の四字熟語だ。

これまでも外科手術手技を着実に積み重ねてきた夏越院長。その積み重ねが数々の重篤な疾患という名の石を穿ってきた。地域包括ケアシステムの実現に向けて、加治木温泉病院のスタッフそれぞれが、そして地域住民それぞれが持つ水滴を合わせれば、日本の医療の未来を切り開く力になるだろう。

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社会福祉法人三桂会凌駕クリニック樋上本院は、高い診断能力と身体全身の総合診療、そして術後の患者ケアを実現すべく立ち上げられた。心臓ＣＴやエコー機器など最新の検査機器を豊富に取り揃えており、大病院レベルの検査を行うことが出来る。法人理事長と院長を兼任する樋上哲哉医師は、「検査機器の充実により、各種人間ドックにも対応するなど、予防医療の提供も当クリニックの特徴といえます」と説明する。

手術は今や胸を開けない方法に変更され、カテーテルを用いて行うインターベンションな治療法や、低侵襲な手術方法も発展している。このように現在進行形で開発され続けている心臓外科手術の分野だが、手術に伴うリスクやプレッシャーは依然として存在する。それでも患者と向き合い手術を請け負うのは、患者が元気になり、喜んで帰っていく姿を見たいから。それが樋上理事長の何よりものモチベーションだ。

「手術はいつも決まった手順に見えるかもしれませんが、実は毎回やり方を応用させているのです。重症の状態で運ばれてきたとしても、何とかこの患者さんの目を開けてあげたいと思いますし、成功すればよく助かってくれた、と思います」

樋上理事長の笑顔に秘められた、心臓外科手術に対する情熱は今も変わらず燃え続けている。

常に患者目線で物事を見る樋上理事長。そんな彼が現在法人の将来ビジョンとして視野に入れているのは、透析センターの開設についてだ。

「たとえば入居施設に隣接した透析センターがあれば、透析治療が必要な方でも施設に入居いただくことができますし、逆に認知症を患っているような要介護の方でも、施設に入居いただきながら透析センターの治療を受けていただくことができます」

「日本には透析施設はたくさんあるし、老人施設もたくさんありますが、医療分野と社会福祉分野の谷間にある患者ニーズに応えられる施設というのはまれです。そんなニーズを埋めるために、老人入居施設を擁する我々の組織が透析センターのような施設を立ち上げることが出来ればと考えています」

〝凌駕クリニック〟の名前には、循環器の患者への診断、ケアは神戸市内で１番だという自負、そして心臓外科領域を凌駕していくという意味が込められている。新たなデバイスを開発していく程のクリエイティブさと、１対１の診察を大切にする患者目線の医療提供を併せ持った樋上理事長ならば、既存の枠組みを超えた新しい地域医療を展開していけるだろう。

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現在民善会が注力しているＮＰ（ナースプラクティショナー）の重用は榎本純也理事長が改革した。ＮＰは医者の手技を行うことができる看護師最上級の資格だ。

他にも全国的に珍しい、細谷式という回診モデルを考案し導入した。

「純粋な腎臓内科医と呼べる医師は、各クリニックに１人しかいません。それ以外は救急や呼吸器内科、泌尿器科、外科、循環器科の医師達です。細谷式は月13回の回診を、各々の専門知識を持つ医師達が埋めていくモザイクモデル。このモデルでは自分が得意な部分を月１回は診られますし、大抵はそれで事足ります」

細谷グループには、「透析を行っているが施設に入居可能か」という問い合わせが群馬県内外から数多く寄せられる。高齢の透析患者は、服薬管理や飲食制限など様々な制約があるため介護施設への入居が難しく、全国的に受け皿が不足しているためだ。

２０１８年６月、細谷透析クリニック（群馬県富岡市）を開業し透析医療と介護の垣根のないサービス提供を目指してきた。その延長線上に位置づけているのが２０２３年９月に開業した細谷腎クリニック藤岡（群馬県藤岡市）だ。これらのクリニックでは同じ敷地内にある介護施設と連携し、入居中の透析患者を受け入れている。介護施設の入居者がクリニックへ訪れた場合、「受付はせずに、車椅子のまま透析室へ入って、体重を測り、そのまま透析用のベッドに寝転がって透析を受けられます」という。

また、透析監視システム『ＦｕｔｕｒｅＮｅｔ Ｗｅｂ +（日機装株式会社）』が体重の増加量を測定。透析において重要な除水量を正確に計算し、その日の透析スケジュールを提案する。これにより、ヒューマンエラーを減らし円滑な業務が可能に。加えて、採血結果についても機械で各数値の増減を提示し、医師が裁定を下す方法をとっている。人力であれば午前中を費やすような作業を機械が行うことで時間を短縮し、医師本来の生業である手技に集中することが出来るのだ。アプリケーションにより介護施設と医療施設がリアルタイムに連携しており、電話などをせずに患者の情報を共有できる。更に、医師が介護施設への訪問を行うことで、入居者の安心に繋げている。

こうして医療施設や介護施設を改革した結果、連携病院から通院が困難になった患者を任されることも増えた。

榎本理事長の言葉は人生の道程からくる確かな説得力を持ち、壮大な夢々をも勝ち取るのだろうと予感させた。今後も、医療モデルのブラッシュアップや地方の発展を目指しながら、医療×ＩＴを武器に独自の歩みを続けていく。

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