大阪市で出版なら株式会社ぎょうけい新聞社 | ドクタープロフィール

　少子高齢化が進む日本では、医療費の増大による社会保険料負担が若年層を圧迫し、結婚や出産を控える動きが広がるなど、深刻な社会問題が生じている。この悪循環を断ち切る鍵として注目されているのが「健康寿命の延伸」である。こうした背景の中、鹿児島県の南風病院に設置された高齢者・健康長寿医療センターは、予防医療を軸にした先進的な取り組みを展開している。

　同センター長の横山俊一氏は、認知症診療の第一人者として長年現場を牽引してきた。2007年から認知症医療に本格的に取り組み、MRIやPETなど高度な画像診断を活用した「もの忘れ外来」を開設。これまでに4000人以上の患者を診療し、研究成果を国際的にも発信してきた実績を持つ。2022年に同センターが設立され、認知症・フレイル・関節疾患の3領域を柱とした医療を提供している。

　センターの大きな特徴は、「未病段階」からの介入にある。施設内にはフィットネスルームが設けられ、高齢者が楽しみながら運動し、交流できる場として機能。こうした取り組みは身体機能の維持だけでなく、社会的孤立の防止にも繋がっている。

　認知症診療では、問診に加え血液検査や神経心理検査、CT・MRI・SPECTなどを組み合わせた精密な診断を実施。特に早期発見に力を入れており、受診者の約26％が軽度認知障害の段階で発見されている点は大きな成果である。入院患者に対しても専門チームが介入し、認知症によって治療が滞るケースの改善に取り組んでいる。

　近年は、アルツハイマー病の新薬の導入にも積極的である。これらは原因物質の除去に作用する画期的な薬であり、認知症治療に新たな可能性をもたらした。一方で、副作用や高額な費用、早期段階での使用が前提となる点など課題もあり、適切な運用が求められている。同センターではすでに約40人に投与し、良好な結果を得ている。

　今後は認知症検診の強化や健診部門との連携を進め、より早期の段階で患者を発見する体制づくりを目指している。また、自治体との協働による介護予防事業や運動プログラムにも参画し、地域全体で高齢者を支える仕組みの構築を進めている。加えて、老年内科を中心とした総合的診療体制の充実や人材育成にも注力し、高齢者医療の質向上を図る方針である。

　同センターは、予防から診断、治療、地域連携までを一体的に担うモデルケースとして発展している。横山センター長は「現状に満足せず、理想の高齢者医療を追求する」と語り、健康寿命延伸の実現に向けた取り組みを今後も推進していく考えだ。その実践は、超高齢社会に直面する日本において、持続可能な医療のあり方を示す重要な指針となっている。

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　急性期医療が「治す医療」であるのに対し、回復期医療は「治し支える医療」を担う。船橋市立リハビリテーション病院はその中核を担う医療機関として、患者が退院後に日常生活へ復帰できるよう、多職種が連携したチーム医療を実践している。院長の石原健氏は、身体機能の回復に加え、生活背景や社会環境も踏まえた支援を重視し、「限られた入院期間で最大限の回復と自立を目指す」と語る。

　同院は医療法人社団輝生会により2008年に開設。急性期治療を終えた患者を受け入れる地域の回復期医療の拠点となっている。

　最大の特徴は、従来の診療科ごとの縦割り体制ではなく、病棟ごとに医師、看護師、理学療法士、作業療法士、栄養士、社会福祉士などを配置する「多職種チーム体制」にある。フロアマネジャーとクオリティマネジャーが運営と教育を担い、組織全体の質を高めている。医師はチームのリーダーとして方向性を示し、患者の目標達成を支える役割を果たす。

　リハビリは、歩行や上肢機能、嚥下、高次脳機能など幅広い分野に対応し、患者一人ひとりの状態に応じて個別に実施される。特に作業療法では、住宅環境を再現した設備を用い、調理や掃除など実生活に即した訓練を行うことで、退院後の生活を具体的に見据えた支援を行っている。また、屋外歩行や公共交通機関の利用訓練、運転再開支援などを通じ、生活範囲の拡大にも取り組んでいる。

　同院は「機能回復の追求」にとどまらず、「生活への復帰」を重視する。すべてが元通りにならなくても、残された能力を活かしながら日常生活へ戻る道を患者と共に考え、次の生活段階へ送り出すことを重要な役割としている。そのためには患者の意欲が不可欠であり、スタッフは尊厳を尊重し、明るい関わりを通じて前向きな気持ちを引き出している。

　さらに、コンサートの開催や見た目にも配慮した食事の提供など、心のケアにも力を入れている。加えて、間欠的経管栄養法を導入し、チューブ装着による負担を軽減することで、患者の自由度と生活の質向上を図っている点も特徴である。

　地域との連携にも積極的で、急性期病院や在宅医療機関との協力体制を強化するとともに、専門職向けの勉強会などを通じて地域全体のリハビリ医療の質向上に貢献している。同院は地域の中核施設として、相談しやすく信頼される存在を目指している。

　石原院長は「リハビリは多職種が一体となって行う医療である」と強調する。患者の尊厳を守りながら自立した生活への復帰を支援する同院の取り組みは、回復期医療の理想像を示すものであり、今後も地域医療において重要な役割を担い続けていく。

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　山形県の青山医院は、地域に根ざした総合内科医院として長年住民の健康を支えてきた。1972年に産婦人科医である父が開業し、2007年に青山浩院長が後を継承。現在は内科・循環器科を中心に「地域のかかりつけ医」として幅広い診療を行っている。

青山院長は日本大学医学部卒業後、循環器科に進み、特に不整脈治療であるカテーテルアブレーションに注力した。2001年には米国オクラホマ大学に留学し、心房細動治療の研究に従事。2003年には若手研究者賞を受賞するなど高い評価を得た。患者を長期的に診る地域医療の意義に魅力を感じ、地元へ戻り医院を継いだ。

　同院では高齢患者が多く、高血圧や糖尿病、腎疾患、認知症など複数の疾患を抱えるケースが一般的である。そのため青山院長は、単一の病気にとどまらず全身状態や生活背景まで含めて診る「総合的な診察」を重視している。診察は患者が診察室に入る前から始まり、表情や歩行、呼吸状態など細かな変化を観察し、異常の早期発見に努めている。

　近年特に注目しているのが心不全である。心不全は息切れやむくみなど一見加齢と見過ごされがちな症状で始まるが、進行すれば生命予後に大きく影響する疾患である。2025年の診療ガイドライン改定により、早期発見と早期介入の重要性がさらに強調された。青山院長は、症状が出にくい初期段階から兆候を捉えることが治療の鍵だとし、日常診療の中で注意深く観察を行っている。

　診断には血液検査や心エコー検査を活用し、特にBNP値による評価や高性能なストレインエコーを用いた心機能解析を行う。また、聴診によるスクリーニングも重視し、不整脈や弁膜症、感染性心内膜炎など重大な疾患を発見した実績も多い。必要に応じて大学病院などと連携し、カテーテル治療や外科手術へ迅速につなげる体制も整えている。

　さらに動脈硬化の評価にも力を入れており、頸動脈エコーやアキレス腱の検査を通じてリスクを詳細に分析する。コレステロール値だけに頼らず、個々のリスクに応じた治療判断を行うことで、心筋梗塞など重大疾患の予防に努めている。

　青山院長は日々の診療に加え、研究会や研修への参加を通じて最新の医療知識を取り入れている。また、長年続けるスキーで体力を維持し、医師としての活動を支えている。地域医療においては、エビデンスに基づいた医療と患者一人ひとりのニーズを両立させることを重視し、総合内科医としての役割を果たし続けている。

　開業から半世紀以上の歴史を持つ同院は、今後も地域住民にとって身近で信頼できる医療機関として、予防から早期発見、専門医療への橋渡しまでを担い続けていく。

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　がん治療の三大柱とされる外科治療・放射線治療・化学療法が主流となる現代において、医療法人龍志会IGTクリニックは第四の選択肢として「血管内治療」による動脈化学塞栓療法を提供している。この治療は、がんに栄養を送る血管を塞ぎつつ抗がん剤を局所投与することで、腫瘍を効率的に縮小させる方法であり、身体への負担が比較的少ない点が特徴だ。

　血管内治療の分野は1970年代後半に発展し始め、同院理事長である堀信一氏はその黎明期から携わってきた第一人者である。堀院長自身も年間約500名の患者を治療しながら、国内外の医師への指導にも尽力しており、技術と知識の継承に力を注いでいる。

　堀院長は放射線科専門医としての視点を活かし、「ロジックで考える医療」を重視する。画像診断を基に病態を正確に把握し、仮説と検証を繰り返しながら治療方針を組み立てる姿勢が特徴だ。また、患者の生活の質（QOL）と予後のバランスを重視し、単に病変を治療するだけでなく、患者が抱える苦痛や希望にも目を向けた医療を実践している。

　動脈塞栓術は高度な技術を要し、患者ごとに異なる血管構造を把握した上で施術を行う必要があるため、マニュアル化が難しい治療法とされる。治療は複数回に分けて行われ、患者の状態や腫瘍の反応を見ながら柔軟に方針を調整。副作用を抑えつつ効果を最大化するためには、緻密な計画と経験に基づく判断が不可欠である。

　同院では安全性向上のためにIVR-CT装置を導入し、リアルタイムで体内の状況を確認しながら治療を行う。また、温熱療法との併用により抗腫瘍効果を高める取り組みも行っており、患者への負担軽減と治療効果の向上を両立させている。

　近年、同院への相談は増加傾向にあり、特に標準治療が難しい進行がんの患者が多く訪れている。中には他の治療法が尽きた段階で来院するケースも多く、いわば「最後の砦」としての役割を担っている。堀院長は、患者の状態や希望に寄り添いながら信頼関係を築き、治療への一歩を後押しすることを重視している。

　同院では後進の育成にも力を入れており、若手医師に対して実地での指導を行っている。血管内治療は経験の積み重ねが重要であり、現場での学びが不可欠であるためだ。海外からの研修医も受け入れており、この技術を広く伝えることで、より多くの患者を救う体制づくりを目指している。

　標準治療では対応が難しい症例に対しても、新たな可能性を提示できるのが血管内治療の強みである。将来的にがん治療がさらに進歩したとしても、今この瞬間に苦しむ患者に対して最善を尽くす。その姿勢が、同院の医療の本質と言えるだろう。

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　埼玉県志木市は、全国でも小規模ながら自然と都市機能を兼ね備えたまちで、「健康寿命日本一」を目標に掲げている。その背景には、高齢化に伴う医療費や介護費の増大への強い危機感がある。

　2013年に就任した香川武文市長は、持続可能な自治体運営のため、市民一人ひとりの健康づくりを最重要課題として位置づけ、さまざまな先進的施策を展開してきた。

　その中核をなすのが、口腔の健康を軸とした取り組みである。志木市は埼玉県内で初めて「市民の歯と口腔の健康づくり推進条例」を制定し、歯科医師会と連携して事業を推進している。この中心人物が、幸町歯科口腔外科医院の院長であり、朝霞地区歯科医師会志木支部長を務める宮本日出氏である。宮本院長は、口腔内の健康が全身の健康に深く関わることを長年の経験から重視し、啓発活動に尽力している。

　特に注目されるのは、歯周病が全身に与える影響である。歯周病菌は血流に乗って体内を巡り、動脈硬化や脳梗塞、糖尿病、認知症、さらにはがんなど、100以上の疾患に関与するとされる。また、歯を失うことで食生活が偏り、栄養不足や認知機能の低下を招くほか、転倒や寝たきりのリスクも高まる。このように、口腔の衰えは生命や生活の質に直結する重大な問題である。

　志木市ではこうした知見に基づき、歯周病リスク検査キットの配布や舌圧測定の導入など、予防重視の施策を展開している。また、歩数や健康状態の改善に応じてポイントを付与する「いろは健康ポイント事業」では、医療費削減の効果も確認されている。さらに、乳幼児健診での歯科指導から小学校でのフッ素うがい導入など、ライフステージ全体を通じた口腔ケアが実践されている。

　とりわけ重要なのが、口腔機能の低下を意味する「オーラルフレイル」への対応である。これは寝たきりの前段階とされ、早期の気づきと対策が介護予防につながる。志木市はこの分野にもいち早く取り組み、市民の意識向上を図っている。

　これらの施策は、行政のリーダーシップと医療現場の専門性が密接に連携することで実現している。香川市長と宮本院長の協働により、志木市では「生まれてから死ぬまで口腔の健康を守る」体制が整いつつある。個人の健康増進だけでなく、医療費抑制や地域活力の向上にもつながるこの取り組みは、今後の地域社会のモデルケースとなる可能性を持っている。

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　医療法人社団活寿会ひざ関節症クリニックは、全国に15拠点を展開し、4万500件以上の症例を有する再生医療分野の先進的な医療機関である。理事長の尾辻正樹医師は、「どのような症例でも可能性を探り諦めない」姿勢を信条とし、患者に寄り添った治療を実践している。鹿児島大学病院での外科経験やJリーグチームドクターとしての実績を持つ同氏は、スポーツ医療の現場でPRP治療の効果を実感したことをきっかけに再生医療へ関心を深め、現在の専門領域へと進んだ。

　同院には変形性膝関節症の患者が多く来院し、90歳を超える高齢者も含まれる。再生医療は年齢に関わらず効果が期待できる一方、変形が進行する前の早期治療が重要とされる。進行後では効果が低下するため、手術を回避するには早期受診が鍵となる。再生医療は変形自体を止めるものではないが、進行を緩やかにし、手術時期を遅らせることで、最終的に手術を回避できる可能性もある。

　診療において同院が重視するのはMRIによる精密検査である。レントゲンでは把握できない軟骨や半月板、靭帯の状態を詳細に確認し、適切な治療方針を決定する点が特徴だ。主な治療法には、血液由来のPRP-FD療法と脂肪由来の幹細胞治療がある。PRP-FD療法は血小板の成長因子を高濃度に抽出し関節内へ注入することで、炎症や痛みの軽減を図る方法であり、安全性が高くスポーツ分野でも広く用いられている。一方、幹細胞治療は脂肪から採取した細胞を培養し関節内に移植することで、細胞の働きを活性化させ、関節内環境の改善や長期的な症状緩和を目指す。

　同院では診察からアフターケアまでを一体化した体制を整え、追加費用の不安を軽減している。さらに定期的な通院と経過観察を通じて治療効果を評価し、必要に応じた対応を行うなど、患者満足度の向上に努めている。

　尾辻理事長は「膝の痛みの原因は膝だけではない」とし、筋肉や歩行、身体全体のバランスまで含めて診る姿勢を重視する。患者への丁寧な説明を徹底し、MRI画像を用いて状態を可視化することで理解を深め、納得した上で治療法を選択できるよう支援。中立的な立場で最適な選択肢を提示する点も特徴である。

　さらに、同院は学会発表や論文、メディア発信を通じて再生医療の認知向上にも取り組んでいる。早期治療ほど効果が高いという特性から、受診のハードルを下げることを重視し、オンライン問診や電話相談などアクセスしやすい環境を整備している。

　再生医療は膝の痛みを軽減し、日常生活の質を保つ有効な手段である。尾辻理事長の信念と取り組みは、患者の健康寿命延伸に寄与し、痛みのない生活への道を切り開いている。

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　「鉄砲伝来の地」として知られる鹿児島県の離島・種子島。約3万人が暮らすその地域医療を支えているのが、社会医療法人義順顕彰会種子島医療センターである。院長の髙尾尊身医師は、地域の発展には医療と教育が不可欠であるとし、島民が安心して暮らせる体制づくりに尽力している。同センターは188床、26診療科、約400名のスタッフを擁し、子どもから高齢者まで幅広い医療ニーズに対応している。

　最大の特徴は、種子島唯一の二次救急指定病院として24時間365日体制で救急患者を受け入れている点である。脳卒中や心筋梗塞、骨折などの緊急症例に対応し、年間約1000件の救急搬送を担うなど、地域の命を守る中核的役割を果たしている。また、高齢患者が全体の7～8割を占めることから、体への負担が少ない低侵襲治療、特に腹腔鏡手術を積極的に導入し、高齢者でも安全に手術を受けられる体制を整えている。

　さらに同センターの強みとして挙げられるのが、充実したリハビリテーション体制である。約80名の専門スタッフが在籍し、整形外科、脳卒中、呼吸器、認知症、終末期など各分野のスペシャリストが連携。急性期から回復期、退院後の生活期まで一貫したリハビリを提供し、患者の生活機能向上や社会復帰、寝たきり防止に寄与している。

　近年は訪問診療や訪問リハビリにも力を入れ、通院が困難な患者に対しても自宅で医療を受けられる体制を構築している。多職種が連携し、在宅でも入院に近い医療環境を提供することで、安心して生活できる地域づくりを実現している。こうした取り組みの背景には、「いかに幸せに最期を迎えるか」というQOD（クオリティ・オブ・デス）の考え方があり、孤独死を防ぎ、人とのつながりを大切にした医療を目指している。

　また、同センターには全国から医療人材が集まり、その多くが島外出身者である。多様な経験を持つ人材が集うことで医療の質向上にも繋がっている。さらに、子育て支援の充実や出生率の高さを背景に人口増も見込まれ、馬毛島の自衛隊基地建設に伴う新たな医療需要にも対応するため、診療所の新設やオンライン診療体制の整備も進めている。

　離島でありながら都市部と遜色ない医療水準を実現し、救急から在宅、看取りまで切れ目なく支える種子島医療センター。その取り組みは、地域住民の健康と幸福を守ると同時に、離島医療の新たなモデルを示すものとなっている。

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　医療法人社団神天会 登戸内科・脳神経クリニックは、地域に根差しながら高度な医療を提供する医療機関であり、脳神経内科を標榜する点が大きな特徴である。理事長の加茂力医師は、パーキンソン病や脳卒中、重症筋無力症、多発性硬化症などの神経難病に幅広く対応してきた専門医であり、診療に加えてリハビリや介護支援にも力を入れ、患者の生活全体を支える医療を実践している。

　加茂理事長はもともと宇宙飛行士を志し、慶應義塾大学工学部に進学したが、大脳生理学の書籍との出会いを契機に医学の道へ転向した。聖マリアンナ医科大学で神経内科を専攻し、講師や病院部長を歴任。さらにデンマーク宇宙医学研究所への留学や無重力環境の研究など、宇宙医学にも携わるという異色の経歴を持つ。その後、豊富な臨床経験を経て同クリニックを開業した。

　同院には特にパーキンソン病患者が多く来院し、70～80代を中心に100歳を超える患者も診療している。パーキンソン病は血液検査では診断できないため、神経学的検査や薬剤反応を用いた専門的判断が重要となる。また近年は運動症状だけでなく、レム睡眠行動障害などの非運動症状にも注意が必要とされ、転倒や事故のリスクを防ぐためにも早期発見と生活把握が求められる。

　診療面では片頭痛の患者も多く、病院との「病診連携」によりMRI検査を活用した精密な診断を行っている。また、同院の大きな強みが充実したリハビリ体制である。理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が在籍し、外来・訪問の両面で専門的リハビリを提供。脳神経疾患だけでなく整形外科疾患にも対応している。

　さらに、医療と介護の連携にも積極的で、介護保険の申請支援やケアマネジャーとの協働を通じて、患者本人だけでなく家族を含めた生活課題の解決に取り組んでいる。いわゆる「8050問題」のような複雑なケースにも対応し、地域で安心して暮らせる環境づくりを支えている。

　加茂理事長は、整形外科や精神科など他科との「診診連携」も推進し、潜在的なパーキンソン病患者の早期発見に努めている。また、医療・介護関係者による研究会を主催し、地域全体で患者を支える体制づくりや啓発活動にも尽力している。

　診療においては「受診のハードルを下げる」ことを重視し、どんな軽い症状でも相談できる環境づくりと、分かりやすい説明を徹底している。今後はパーキンソン病患者専用の介護施設の設立も構想しており、増加が予測される患者に対応する体制強化を目指している。

　地域密着と高度専門医療を両立し、医療・介護・生活支援を一体化した同院の取り組みは、これからの高齢社会における新たな医療モデルとして注目される。

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　和歌山県御坊市にある、くりもと歯科医院。栗本武俊院長を中心に、弟で副院長の栗本慎治医師、息子の栗本卓武医師が連携して診療にあたる、地域密着型の歯科医院である。一般歯科や歯周病、小児歯科、インプラントと幅広い診療を行う中で、特に特徴的なのが「顎ずれ治療」である。この治療は、咬み合わせの乱れによる顎の位置のズレを整えることで、頭痛や肩こり、腰痛など全身の不調改善を目指すものであり、同院の大きな強みとなっている。

　栗本院長は岐阜歯科大学卒業後、恩師の教えに従い早期に開業し、生涯学び続ける姿勢を貫いてきた。顎ずれ治療との出会いは大阪大学補綴学教室での研修であり、丸山剛郎教授の研究に触れたことが転機となった。人間の身体は下顎がバランサーとして機能しており、そのズレが首や背骨の歪みを引き起こし、全身の不調につながるという理論に基づき、顎の位置を正すことで症状改善を図る。

　治療では、顎のズレを精密に診断した上で、「MFA（下顎位是正装置）」を用いて正しい位置へと誘導する。装着期間は約4～6カ月で、その後もメンテナンスを行いながら安定を図る。診断や装置製作には高度な専門性が求められ、認定技工士との連携が不可欠である。

　さらに研究により、顎ずれ治療は免疫力や精神面にも影響を与える可能性が示されている。NK細胞の活性化やコルチゾール値の正常化といった生理的変化に加え、脳の前頭前野の血流改善により感情コントロールや認知機能の向上が見られるケースもある。また、重心バランスやめまいの改善など耳鼻科領域にも効果が及ぶ可能性が報告されている。

　こうした成果の背景には、丸山教授との長年の共同研究がある。これまでに600名以上の患者に治療を行い、症状改善の実績を積み重ねてきた。患者からは「人生が変わった」といった声も寄せられている。

　同院では技術だけでなく、患者とのコミュニケーションも重視している。1時間の予約枠を設けて丁寧に説明を行い、患者の理解と納得を得た上で治療を進める。また、身体的な症状だけでなく、患者の生活や心理面にも寄り添う姿勢を大切にしている。

　顎ずれ治療はまだ広く認知されているとは言えないが、薬に頼らず全身の不調改善を目指す新たな選択肢として注目されている。栗本院長は今後も研究と臨床を重ね、エビデンスの蓄積と普及に努めていく考えである。その探究心と実践力は、地域医療に新たな可能性をもたらしている。

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　標準治療を軸としながらも、その枠に収まりきらない医療ニーズに応える「プライベートドクター」という新たな医療モデルが示されている。標準治療は科学的根拠に基づき最も効果が期待される方法であり、多くの患者にとって基本となる重要な治療である。しかし現実には、根治が難しい疾患では対症療法が中心となることも多く、未病段階のケアや個々の生活背景・価値観に応じた柔軟な対応には限界がある。こうした課題に対し、横浜プライベートメディカルプラクティスでは、患者に寄り添い継続的に支援する会員制医療を通じて、より包括的で個別最適化されたケアの提供が目指されている。

　同院の森岡宣伊院長は麻酔科医として、術前評価から術中管理まで患者の全身状態を俯瞰し、安全な手術を支えてきた。麻酔科は各診療科と連携し、高度な判断力と調整力が求められる分野である。さらに海外での研究経験を通じて、先進医療のみならず鍼灸や精神神経免疫学などの代替医療にも触れ、東西の医学を横断的に学んできた。これらの知見を背景に、西洋医学に加えて東洋医学や補完療法を組み合わせ、患者の希望や状態に応じた治療提案を行う。ただし、科学的根拠やリスクを丁寧に説明し、納得に基づく選択を支援する姿勢を重視している。

　会員制のパーソナルドクターサービスでは、メール相談や健康情報の提供、往診、医療機関への同行、専門医の紹介や治療方針の整理まで幅広い支援を行う。通常の医療では患者側の受診行動が前提だが、この仕組みでは医療側から働きかけることができ、未病段階からの継続的なケアが可能となる。また、複数の医療情報を整理し、患者と医師の間をつなぐ役割も担う。

　がん治療の相談では、一般的な方針とは異なる視点から専門医を紹介し、迅速な手術につながった例が示されている。医師ごとの得意分野や判断の違いを踏まえ、最適な選択肢へ導く点は大きな価値である。さらに、人間ドックでは見つけにくい未病の発見や検査後の継続的フォローにも注力し、抗酸化療法や点滴などを組み合わせて健康維持を図る。

　この医療モデルの本質は、専門分化が進んだ現代医療における情報の分断や非対称性を補い、患者が納得して医療を選択できる環境を整える点にある。一方で、代替医療には科学的根拠が十分でないものもあり、自費診療による費用負担も考慮が必要である。それでも、患者に伴走し個別最適な医療を提供する同院の取り組みは、従来の医療を補完する新たな選択肢として注目されている。

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　「無為自然（在るがまま、自然のままでいる）」という思想を軸に、在宅医療の在り方を再定義する取り組みが示されている。宮川ホームケアクリニックの宮川尚之院長は、過度な医療介入がかえって患者の苦しみを増やす現実に向き合い、必要以上の治療や投薬を控え、患者が本来持つ自然治癒力を引き出す医療を重視している。ただし無為自然は放置や無責任ではなく、深い理解と判断に基づき「何もしないことを選ぶ」積極的な姿勢である。

　もともと消化器外科医、透析医療に携わっていた宮川院長は、延命を前提とした医療に疑問を抱き、「自宅で穏やかに最期を迎える選択肢」の必要性を感じて在宅医療へ転向した。当初は医療的介入の多い在宅医療を行っていたが、制度との矛盾や患者の実態を踏まえ、余分な医療を減らす方向へと大きく舵を切る。その結果、苦痛の少ない穏やかな看取りが増え、食事を楽しめる患者も増加し、「病気ではなく人を看る」医療へと変化した。

　具体的な実践として重視されるのが減薬と生活の基本である「食」と「排泄」の改善である。必要以上の薬を服用している患者に対し、体への負担を見極めながら薬を減らし、本来の回復力を引き出す。また、排泄を整えることで食事や体調全体が改善するという考えのもと、自然な循環を重視する。食事は本人の意欲に委ねることで、生きる力の有無を見極める指標とする。

　さらに、水素水など新しいアプローチも取り入れつつ、あくまで自然との調和を重視する柔軟な姿勢を持つ。一方で、豊かな老後や理想的な最期は自動的に与えられるものではなく、「自ら考え行動して初めて得られるもの」であると強調する。医療や介護を他者任せにすれば、提供側の都合に左右される可能性が高く、自分らしさは失われやすい。

　また、在宅医療については、元気なうちから情報収集と準備を行う重要性も指摘する。今後はAIの活用により、患者自身が判断材料を得る時代になるとし、主体的に医療と向き合う姿勢を求めている。

　さらに重要視されるのが、人間関係を含めた「小さなユニット」での医療。信頼できる医療者と家族が自然に関わり合い、患者を中心に一体となる環境が理想とされる。その中で患者が希望を見出した瞬間、関わる全員の意識が一致し、より良いケアが実現する。

　宮川院長は「何をするか（to do）」ではなく「どう在るか（to be）」が重要だと説く。健康管理のための義務的な行動よりも、心が満たされる生き方を重視し、過度な情報や習慣に縛られない姿勢を求める。無為自然とは、自然の流れに身を委ねつつ主体的に選択する生き方であり、それこそが最期まで自分らしく生きるための本質である。

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　肝臓は「沈黙の臓器」と呼ばれ、自覚症状が出にくいため、異常に気づいた時には病状が進行していることも少なくない。そうした肝がん治療において全国から注目を集めているのが、福岡県の医療法人岩本内科医院理事長、岩本英希医師である。

　同院には、主治医から「手の施しようがない」と言われた患者も全国から訪れ、この10年で約5000件の治療実績を重ねてきた。患者が医院を知るきっかけの一つが、岩本理事長が日々更新しているブログ「ガンちゃん先生奮闘記」であり、実際の症例紹介を通して多くの患者に希望を与えている。

　岩本内科医院の大きな特徴は、肝がんに対する高度なカテーテル治療にある。代表的なのが「門脈動脈同時塞栓療法」。がんへ栄養を送る肝動脈と門脈を特定し、抗がん剤と塞栓物質を注入することで、がんの縮小と血流遮断を同時に行う治療法だ。身体への負担を抑えながら外科手術に近い効果を目指すことができ、進行した肝がんにも対応可能とされる。一方で、極めて高度な技術を必要とするため、実施できる医療機関は限られている。岩本医師は豊富な経験を積み重ね、数多くの難症例に向き合ってきた。

　さらに、転移性肝がんなどに対しては「肝動注化学療法」を実施。カテーテルを通じて抗がん剤を直接肝臓へ届けることで、副作用を抑えながら高い治療効果を目指す。全身化学療法で十分な効果が得られなかった患者や、副作用の強さから治療継続が難しかった患者にも適応できる点が特徴だ。これらの治療により、余命数カ月と宣告された患者が長期間元気に生活できたケースも数多く紹介されている。

　岩本理事長が重視しているのは、身体だけでなく「心」を支える医療である。「がんが最も怖く転移する場所は心」と語り、不安や恐怖に苦しむ患者に寄り添う姿勢を大切にしている。患者の「患」という字は「心に串が刺さった状態」を意味するとし、その“串”を抜くことこそ医療の重要な役割だと考えている。治療を行うだけでなく、患者が前向きに生きられるよう支えることを理念として掲げている。

　また同院は、肝がん専門治療だけでなく地域医療にも力を注いでいる。CTやエコー、内視鏡など最新設備を備え、内科・消化器内科・循環器内科・訪問診療など幅広い診療に対応。検査結果を迅速に伝えられる体制を整え、地域住民にとって身近で頼れる医療機関を目指している。岩本理事長は、エビデンスだけでなく「一人ひとりの患者と向き合う医療」を大切にしながら、今後もより良い医療提供を追求していく考えを示している。

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　健康寿命の延伸が社会課題となる中、「いくつになっても歩ける体を！」をコンセプトに地域医療へ取り組んでいるのが、千葉県印西市の千葉ニュータウン整形外科リハビリテーションクリニックである。高齢者医療だけでなくスポーツ整形にも力を入れ、子どもから高齢者まで幅広い世代に対応する“手術を行わない整形外科”として注目を集めている。

　院長を務める川村正樹医師は、地域に質の高い整形外科医療を届けたいという思いから2024年に同院を開業。開院直後から多くの患者が来院し、現在では1日約300人が通う人気クリニックへと成長した。スポーツ経験を背景に整形外科の道へ進み、大学病院や地域医療の現場で培った知識と技術を生かしながら、地域住民の健康を支えている。

　同院の大きな特徴は、最新の保存療法を積極的に導入している点にある。高齢者に多い変形性膝関節症や股関節症に対しては、ヒアルロン酸注射やリハビリに加え、再生医療（PRP治療）を実施。さらに注目されているのが「Coolief治療」である。ラジオ波を用いて神経の痛みを鈍化させる治療法で、手術が難しい高齢患者でも痛みの軽減が期待できる。施術後は歩行能力の改善を目指し、再生医療やリハビリを組み合わせながら生活の質向上を図っている。

　また、千葉県内でも導入例の少ない「OKUNO動注療法」にもいち早く取り組んでいる。これは関節症の原因となる異常血管「もやもや血管」を減少させる治療で、短時間の処置で高い除痛効果が期待される。加えて、義肢装具士と連携し、一人ひとりの歩行状態に合わせた特殊インソールの作成も開始。歩行改善や足への負担軽減にも力を入れている。

　リハビリ体制の充実も同院の強みだ。多数の理学療法士が在籍し、最新医療機器を活用した治療を展開。ラジオ波、体外衝撃波、Hi-Volt、超音波診断装置などを組み合わせ、患者ごとに最適な治療を提供している。実際に、杖が必要だった高齢患者が治療とリハビリにより自力歩行できるまで回復した例もあり、多くの患者から信頼を集めている。

　さらに川村院長は、「良い医療はチームワークから生まれる」と語り、スタッフが働きやすい環境づくりにも注力。約40名のスタッフが協力し合える職場づくりを進め、患者だけでなく、スタッフや地域社会も含めた「四方良し」のクリニックを目指している。

　同院では健康教室の開催など予防医療の啓発活動にも積極的に取り組んでおり、骨粗鬆症予防や転倒防止など、高齢者の健康寿命延伸に向けた情報発信を続けている。川村院長は今後、分院展開やリハビリ室拡大も視野に入れながら、「笑顔と安心を届けるクリニック」であり続けたいと語っている。

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　健康寿命の延伸が重視される中、「元気に年を重ねることをサポートする」を理念に掲げるのが、神奈川県川崎市の医療法人社団ケーイーふるたクリニックである。院長の古田一徳医師は、長年に亘り北里大学病院で消化器外科医として活躍し、多くのがん治療に携わってきた経験を持つ。

　古田院長は、「まずは標準治療を受けることが大切」とした上で、副作用などにより標準治療の継続が難しい患者や、余命宣告を受けた患者にも「諦めてほしくない」と語る。同院では、保険診療だけでは対応が難しい患者に対し、自費診療による多角的な治療を提案している。

　同院の柱の一つが、がん治療を支える点滴・注射療法である。代表的な「高濃度ビタミンC点滴」は、副作用が少なく、身体への負担を抑えながら治療継続を目指せる。また、約3万6000回以上の施術実績を持つ「大量自家血液オゾン療法」では、採取した血液にオゾンを反応させて再び体内へ戻すことで、免疫力向上や抗炎症作用が期待されている。さらに、免疫チェックポイント阻害剤「オプジーボ」、NK細胞療法、遺伝子点滴治療、水素吸入、温熱療法など、多様な治療法を患者の状態や負担に応じて組み合わせている。

　二つ目の柱は「適切で精密な検査」である。がんの早期発見や治療方針決定を支援する各種血液検査をはじめ、認知症リスクを調べるMCIスクリーニング検査、重金属やミネラルバランスを調べるオリゴスキャンなど、予防医療にも力を入れている。古田院長自身も検査を受け、生活改善によって数値を改善した経験から、「元気なうちから検査を受け、病気を予防することが重要」と語る。

　三つ目の柱はエイジングケアで、サプリメントや栄養療法を活用している。特に、長寿遺伝子に関わるとされるNMNを配合したオリジナルサプリメント「NMN Super」は、自ら安全性や品質を確認し開発したものだという。糖尿病予防に役立つシマ桑のサプリメントなども取り扱い、「本当に必要で安全なものだけを提供する」姿勢を徹底している。

　また古田院長は、自身が2024年にステージ3の上咽頭がんを患い、抗がん剤治療や放射線治療を経験したことで、患者の苦しみや不安をより深く理解するようになったという。その後さらに重篤な敗血症性ショックなどでICU入院も経験し、「患者のメンタルケアの大切さを痛感した」と振り返る。この経験から、現在は身体だけでなく心に寄り添う医療を重視している。

　同院ではオンライン診療やYouTubeでの情報発信にも力を入れ、遠方の患者にも治療や相談の機会を広げている。今後は「百年健康外来」の開設も視野に入れ、健康寿命を延ばし、元気に長生きできる社会づくりへの貢献を目指している。

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　大阪市淀川区塚本にある秀壮会クリニックは、地域医療と介護を一体的に支える医療機関として長年地域住民の健康を支えている。院長を務める 熊野宏二医師は、患者一人ひとりに寄り添う診療を大切にしながら、外来診療から在宅医療、介護支援まで幅広いサービスを提供している。

　同院では、内科や消化器内科を中心に、循環器内科、糖尿病内科、整形外科、リハビリテーション科など多様な診療科目に対応。風邪症状や生活習慣病の診療だけでなく、胃・大腸内視鏡検査による消化器がんの早期発見にも力を入れている。熊野院長自身も長年内視鏡分野で経験を積み、内視鏡的治療が普及し始めた当初から診療に携わってきた。

　また、CTなどの検査機器を備え、人間ドックや各種健康診断にも対応。さらに19床の入院施設を有している点も特徴で、診察後に入院が必要となった場合にもスムーズに対応できる体制を整えている。

　地域医療のもう一つの柱が訪問診療である。通院が困難な高齢患者や施設入居者を対象に訪問診療や往診を実施し、現在では約150件を担当。2019年に開院した第２秀壮会クリニックと連携しながら、より広範囲の地域住民を支えている。

　さらに、医療法人社団秀壮会では介護事業にも注力。訪問介護や通所リハビリテーション、ケアセンター運営に加え、認知症対応型グループホームや有料老人ホームも展開している。24時間365日スタッフが常駐し、医療ケアが必要な高齢者にも対応可能な体制を構築。クリニックと介護施設が密接に連携することで、利用者が安心して生活できる環境を整えている。

　熊野院長は、患者の身体的な症状だけでなく、生活背景や家族関係にも目を向けることを大切にしている。ケアマネジャーや訪問スタッフとも密に情報共有を行い、多職種連携による包括的支援を実践している点が同院の大きな特徴だ。

　また、「健康寿命」の延伸にも強い関心を寄せており、高齢者が社会とのつながりを持ち続ける重要性を説いている。診療時には、年齢に応じた仕事の継続や地域活動への参加を勧めることもあるという。

　熊野院長の座右の銘は「有意注意」と「感謝報恩」。常に注意深く物事に向き合い、多くの人への感謝を忘れない姿勢を大切にしている。超高齢社会が進む中、医療と介護をワンストップで提供する秀壮会クリニックは、今後ますます地域に欠かせない存在となっていくと感じさせられた。

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　人生１００年時代を迎え、老後も食事を楽しみたい人が増える一方、歯の欠損や入れ歯の不具合によって食事に不自由を感じる高齢者も少なくない。そんな中、多くの患者から支持を集めているのが東京・四ツ谷のプラム四谷歯科クリニックだ。九州や関西、海外からも患者が訪れる同院では、院長の安豊医師が最先端のインプラント治療を提供している。

　安豊院長は２０１２年に同院を開業。患者数の増加に伴い、２０２４年には予防専用フロアと治療専用フロアを分ける形で拡張を行った。

　同院が重視するのは、患者との信頼関係だ。まず丁寧に話を聞き、これまでの歯の経緯や生活背景を把握した上で、一人ひとりに最適な治療法を提案する。インプラント治療は医師任せではなく、患者と医療側が二人三脚で取り組むことが成功の鍵だという。

　近年、安豊院長が力を入れているのが「体に優しい低侵襲インプラント治療」である。デジタル技術の進化により、口腔内スキャナーで精密な３Ｄデータを取得できるようになった。さらに、コンピューター解析とガイドシステムを活用することで、必要最小限の処置でインプラント埋入が可能となった。これにより、出血や痛み、手術時間が大幅に軽減され、高齢者でも安心して治療を受けられる環境が整っている。

　また、遠方患者への配慮も充実しており、埋入手術から仮歯装着までを１日で完了できるケースも多い。身体的・時間的負担だけでなく、デジタル化によって技工工程の効率も向上し、費用面でも以前より抑えられるようになった。

　さらに同院では、患者の予算や希望に応じた多様な選択肢を提案している。代表的なのが「オールオン４」で、片顎４本のインプラントで固定式義歯を支える方法だ。埋入本数が少ないため身体負担や費用を抑えつつ、しっかり噛める機能性を実現する。また、近年増えている「オーバーデンチャー」は、数本のインプラントを支えにした取り外し式義歯で、従来の入れ歯より安定感が高く、違和感も少ない点が特徴だ。

　一方で、安豊院長は「インプラントは治療後のケアが非常に重要」と強調する。インプラントは周囲炎を起こすリスクがあり、放置すると骨が破壊される恐れもある。そのため定期的な通院によるクリーニングと、患者自身の日々のセルフケアが欠かせない。同院では年間約70件のインプラント治療を行い、多くの患者が継続的なメンテナンスに通っている。

　安豊院長は、「食事を楽しめることは生活の質を大きく左右し、健康寿命の延伸にもつながる」と語る。全国でも高い技術力を持つ一方、穏やかで親しみやすい人柄も、多くの患者から信頼を集める理由となっている。

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　北九州・小倉で地域医療を支える土倉内科循環器クリニックは、「循環器内科・漢方内科・訪問診療」の３本柱を特徴とする、全国的にも珍しい診療スタイルを展開している。２０１８年に院長へ就任した土倉潤一郎医師は、父が長年営んできた外科医院を承継し、時代や患者ニーズに合わせてクリニックを大きく刷新した。

　土倉院長は、聖マリア病院や九州厚生年金病院などで幅広い症例を経験。循環器内科を中心に研鑽を積む一方、漢方診療科でも長年学びを深めた。また、訪問診療にも携わり、在宅医療の現場経験も重ねていった。

　２０１７年に父の医院へ戻り、翌年院長に就任。建物や医療システムを一新し、「循環器・漢方・在宅医療」を軸とした独自性を打ち出し、徐々に患者から支持を集めていった。現在では北九州市内だけでなく県外からも漢方治療を求めて来院する患者が増えている。

　同院が最も大切にしているのは、「患者のニーズを丁寧に汲み取ること」だ。診察では、前回の症状だけにとらわれず、「調子はどうですか？」と幅広く問いかけることで、患者が本当に困っていることを引き出す姿勢を重視している。その考え方はスタッフにも共有されており、「また来たいと思えるクリニック」を目指した接遇や雰囲気づくりにも力を注いでいる。

　診療面では、西洋医学と漢方を組み合わせた柔軟な治療が大きな特徴だ。例えば、循環器疾患に漢方を併用することで症状改善を図るなど、患者一人ひとりに合わせた“ハイブリッド治療”を実践している。特に印象深い症例として挙げるのが、起立性調節障害に悩む中高生たちだ。漢方治療によって通学が可能になり、生活が改善していく姿を見るたびに、漢方医療の意義を実感するという。

　また、訪問診療では現在約１５０人の患者を担当している。在宅医療では、通院が困難な患者を総合的に診る必要があり、循環器や内科だけでなく、皮膚、泌尿器、眼科など幅広い知識が求められる。患者の最期に寄り添い、家族から「苦しまず穏やかに過ごせた」と感謝される瞬間に、大きなやりがいを感じている。

　こうした独自の診療スタイルは医療界からも注目されており、講演会や医学雑誌への執筆依頼も増加。複数分野を横断して診療する経験が、他の医師にとっても貴重な学びとなっている。

　土倉院長の座右の銘は「プラス思考」。「苦労する時ほど学びが大きい」と前向きに捉え、日々診療に向き合っている。２０２５年には、半世紀以上地域医療を支えた父を自宅で看取り、「在宅医療を続けてきて本当に良かった」と語った。今後も父の志を継ぎ、地域に寄り添う開業医として、患者一人ひとりに向き合い続けていく。

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　岐阜県中津川市で訪問歯科診療や地域医療に取り組む、医療法人YOTH しろやま歯科。

従来重視されてきた「80歳で20本の歯を保つ」8020運動に加え、近年は歯の本数だけでなく、実際に噛む・話すといった口腔機能の維持が重視されるようになっている。加齢や疾患によって口腔機能が低下する「オーラルフレイル」への対策も進み、未病の段階からリハビリを行うことに保険が適用されるなど、予防的な口腔ケアの重要性が高まっている。

　大久保拓馬医師が院長を務める同院では、外来診療に加えて訪問歯科診療を積極的に展開している。歯科医師と歯科衛生士がチームで自宅や施設を訪問し、義歯調整や口腔清掃、治療を行うだけでなく、口腔機能の維持・改善を目的としたリハビリにも力を入れている。内容は口腔マッサージ、発声練習、早口言葉、風船を使った呼吸・筋力訓練、歌唱など多岐にわたり、患者の状態や興味に合わせて個別に選択される。

　口腔機能の低下は、食事や会話の減少を招き、さらに機能低下を進める悪循環につながる。そのため、まず人と話す機会を増やすこと自体が重要な介入とされている。訪問診療では治療に加えて長時間の対話が可能であり、それ自体が社会性の回復や認知機能の維持にもつながると考えられている。実際に、発話能力や表情、意欲が改善し、生活の質が向上する例も多いとされる。

　また、交通手段が限られる地域事情に対応するため無料送迎も導入している。通院困難者や高齢者にとって受診のハードルを下げ、訪問診療と外来診療の中間的な選択肢として機能している。これにより、患者は状態に応じて適切な医療を継続的に受けることが可能になる。さらに、外来通院中からリハビリ的アプローチを取り入れることで、将来的な機能低下を予防する取り組みも行われている。

　訪問歯科診療については「深刻な状態でないと頼んではいけない」という誤解も多いが、実際には通院が困難になった段階で誰でも利用できる仕組みであることが強調されている。歯科医院は単に治療を受ける場所ではなく、生活機能を維持するために継続的に関わる存在であるべきだという考え方が根底にある。

　人生100年時代において歯科医療は、歯を守ることにとどまらず、食べる力・話す力・社会的つながりを維持し、生活の質を支える役割へと広がっている。訪問診療や予防的リハビリの取り組みは、歯科が「生きる力」を支える医療へと進化していることを示している。

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　日本は世界でも類を見ない速度で高齢化が進み、がん医療の現場も大きく変化している。特に肺がんでは診断時年齢が75歳を超える患者が半数に達し、「高齢であること」が治療選択の制約となる現実がある。その中で神戸市ポートアイランドに位置する神戸低侵襲がん医療センターは、「小さく見つけて、やさしく治す」を理念に掲げ、身体的・心理的負担を最小限に抑えたがん医療を追求している。

　同センターの特徴は、年齢ではなく患者個々の体力・生活背景・価値観に基づいた治療選択である。高齢であっても治療意欲のある患者を積極的に受け入れ、「治療できる可能性を最大限探る」という姿勢を徹底している。また「待たせない・断らない」方針を掲げ、紹介患者は原則3日以内、遅くとも1週間以内に診察する体制を整え、心理的負担の軽減と地域医療連携の強化を実現している。

　治療面では、高精度放射線治療（定位放射線治療SRTや強度変調放射線治療IMRT）などの低侵襲技術を導入し、日帰りや短期入院で治療可能な体制を構築している。これにより、従来は治療困難とされた高齢患者でも、生活を維持しながら治療を継続できるケースが増えている。痛みや副作用を抑えつつ、普段の生活リズムを崩さない医療の実現は、高齢者にとって大きな意味を持つ。

　臨床と研究の融合も重要な柱であり、治験・臨床研究支援センターを通じて高齢者を含む臨床試験を推進している。呼吸器腫瘍内科の秦明登は、高齢者を「治療対象の周縁」ではなく「研究と医療の主体」と位置づけ、治療機会の拡大に取り組んでいる。実際に行われた医師主導治験は国際誌に掲載され、世界的にも評価されている。研究成果は現場へ還元され、治療の質を継続的に押し上げている。

　また同センターでは、ソーシャルワーカーや地域包括支援センターと連携し、通院困難や介護環境など医学以外の障壁にも対応する。治療の可否だけでなく「治療にたどり着く過程」を支えることを重視している点も特徴である。さらにリアルワールドデータの収集やAI解析を活用し、高齢者に最適化した治療指標の構築も進めている。患者の生活背景まで含めたデータ活用により、個別化医療の精度は高まりつつある。　

　こうした取り組みの根底には、「医療は病気を治すだけでなく、患者の人生に寄り添うもの」という理念がある。高齢であっても治療を諦めさせない医療体制を整え、「もう歳だから」という言葉を医療現場からなくすことを目標としている。

　神戸低侵襲がん医療センターの実践は、高齢化が進む社会において、がん医療が単なる延命ではなく、生活の質と希望を支える方向へ進化していることを示している。

（当文章は1000字程度に要約しております。完全版は書籍をご覧ください）